社会 2019年06月06日 06時00分

51歳の姉と38歳の弟が10年間の同棲後、結婚！ 批判の声殺到も2人の“禁じられた愛”は衝撃的な展開に？

　海外ニュースサイト『THE Sun』は、アメリカでは違法であるにもかかわらず、フロリダ州の女性が異母兄弟である弟と結婚したと6月2日に報じた。この姉弟は15年の間恋人関係を育んだのち、4年前に結婚したという。　報道によると同じ父親を持つ当時51歳の姉、デビー・ズータントさんと当時38歳の弟、ジョーさんは、2人の関係が“離れ離れになった親族が再会したときに恋をする”というジェネティック・セクシュアル・アトラクション(GSA)だと主張。　姉のデビーさんは3歳の頃に養子に出され、本当の家族に会いたいと思いながら育ったという。35歳の時、ついに実の両親を探し出し再会を果たした時、デビーさんは父から「異母弟」の存在を聞かされたそうだ。　翌年のファミリーパーティーでついにデビーさんとジョーさんは運命の出会いを果たした。異母兄弟だと知らされ、引き合わされた2人は互いに一目で恋に落ち、その2週間後には同棲を始めたそうだ。2人は関係を10年間家族に隠していたため、誰も気づかなかったという。だが、2人の関係を他人がどう思うか心配だったデビーさんは、GSAについて調べ、兄弟と恋愛関係になったのが自分だけではないと知り、安心したという。　実父は再会から3年後に亡くなり、デビーさんは親しい友人にのみジョーさんとの関係を語ったところ、返ってきたのは温かい応援の言葉だったという。　2014年、ついにデビーさんとジョーさんは禁断の関係を家族に告白。しかし、家族はすでに2人の関係に気付いていたそうだ。家族の祝福を受けたデビーさんとジョーさんは1年後、違法であるにもかかわらず、2人の名字が違ったことから職員に気付かれることなく地元の登記所で結婚した。　ちなみに、アメリカで兄弟姉妹と結婚した人は、最大15年の懲役刑が科されるだけでなく、約260万円(2万4千ドル)の罰金も科せられる。　このニュースが世界中に広がると「普通の人にとっての未来がどうなるのか怖くなるね」「正直言って、誰かが彼らを物理的に引き離さないといけないんじゃない？」「彼らに何のコメント残せないけど、子どもだけは作らないでほしい」といった批判の声が寄せられている。　姉弟が主張したGSAとは、何らかの理由で何十年も離れて暮らしていた親子や兄弟姉妹が、再会後、互いに恋愛感情を抱き、性的関係を結ぶケースを指す心理学用語だ。この姉弟の場合も、初めて出会ったのが成人後であることからGSAに該当すると考えられる。　1891年に人類学者のエドワード・ウェスターマークが「ウェスターマーク効果」を提唱した。それによると、「幼少期から同じような環境で育った相手に対して、お互いが性的な興味を持つことはほとんどない」という。もしこの説が実在し、この夫婦が幼い頃一緒に育っているとするならば、恋愛関係には至らなかった可能性も考えられる。　「恋に落ちれば兄弟でも関係ない」と語っていたデビーさんとジョーさんだが、2019年5月現在この姉弟は離婚してしまったと同記事が報じている。2人の“運命の愛”は、永遠に続かなかったようだ。記事内の引用について記事名：BROMANCE Woman marries her long-lost BROTHER after hiding their relationship from their family for 10 yearsURL：https://www.thesun.co.uk/fabulous/6569699/woman-marries-long-lost-brother/

社会 2019年06月06日 06時00分

森永卓郎の「経済“千夜一夜"物語」★ファーウェイ制裁は正しいか

　トランプ大統領は、5月15日、米国の安全保障の脅威となる企業の通信技術を米国企業が利用することを禁止する大統領令に署名した。名指しこそしていないが、事実上、中国の通信機器大手、ファーウェイを経済的に追い詰めるのが目的だ。その証拠に、米国商務省は同日に対イラン経済制裁に違反したとして、米国企業がファーウェイと取引することを事実上禁止する措置を発動している。　制裁の表向きの理由は、ファーウェイが製造する通信機器や設備には、スパイウエアが含まれており、中国に通信情報を盗まれる恐れがあるというものだ。しかし、ファーウェイ側はスパイウエア組み込みの事実を全面否定しているし、ファーウェイの通信機器からスパイウエアが発見されたことは一度もない。つまり、今回の制裁は言いがかりに近いものなのだ。　トランプ大統領が制裁に出たのは、ファーウェイの技術を恐れたからだ。ファーウェイは、’87年に中国・深圳に設立された企業。もともと携帯電話の通信設備を製造する事業から始めて、いまでは通信端末まで含めた幅広い分野で製造を行っている。スマホの生産では、すでに米国アップル社と世界2位を奪い合う地位にある。　ファーウェイの一番すごいところは、その研究開発力だ。ファーウェイは毎年売り上げの1割以上を研究開発投資に回しており、研究開発費は1兆円を大きく上回る。その成果で、第5世代通信の技術では、世界最先端を走っている。第5世代通信は、自動運転やドローン制御など、様々な分野で必須の通信方式となるため、中国に支配権を取られたらたまらないというのが、トランプ大統領の本音だろう。そこで、とりあえず米国製の通信部品やソフトウエアのファーウェイへの提供を禁止し、同社の企業活動を抑え込んでしまおうという作戦なのだ。　もちろん、今回の措置は、あくまでも米国製品の提供禁止だから、日本電機メーカーがファーウェイに部品を提供することは、問題がない。しかし、今後はそれさえも禁じられる可能性は十分ある。米国は、昨年8月から政府関係機関が中国製の通信機器の使用を禁じていて、米国に忖度する日本は、すでに政府調達からファーウェイを排除している。ファーウェイの通信設備を使用してきたソフトバンクも、すでにファーウェイ製の基幹設備の置き換えに着手したという。ところが、欧州でファーウェイ排除を決めた国はなく、ドイツはファーウェイを使い続けると宣言している。そうしたなかで、日本の対米全面服従は、突出しているのだ。もし今後、米国がファーウェイの通信端末の排除やファーウェイへの部品供給の停止を求めてきたら、日本政府はそれに従ってしまうのではないか。　毎日新聞によると、ファーウェイが昨年購入した日本製品は7300億円にのぼるという。ファーウェイ完全排除は、とてつもない損害を日本産業に及ぼす。　世界全体の視点で見ると、世界最先端の通信技術開発を続けるファーウェイを追い詰めることは、第5世代通信の進化を遅らせ、新しい産業の発展を阻害することになる。第5世代通信の覇権を米中のどちらが取るのかは、政治的圧力ではなく、技術の優劣で決めるべきではないだろうか。

社会 2019年06月05日 23時00分

現役ヤクザが売り歩く「芸能人売春リスト」入手！(3)

アイドルが「クリを吸って」　この男性、抱いた女性芸能人の数は優に2桁を超えているという。最近抱いたのはアイドルのWだ。「彼女は母子家庭で育ったらしく、『中年の男が好きなんです』と言ってました。それが営業トークじゃなかった。キスからしてネットリ舌を絡ませてくるし、しつこく責められるのが好きみたい。とくにクンニされるのが好きで、『もっと焦らして』とか『クリトリスを吸ってください』なんて注文も細かい。どっちが客か分からないですよ(笑)。バックから突いても『髪の毛掴んで！』とか『ツバを口にちょうだい』と乱れまくって、興奮しました」　しかも、Wとのセックスにすっかりハマってしまった男性は、禁じられているにもかかわらず連絡先を交換していると明かした。「彼女の場合、1回200万円とられるんですが、聞けば仲介者にマージンをとられまくって、本人の手元には30万円しかいかないらしいんです。いくらなんでもピンハネしすぎですよね。そんな裏事情を打ち明けられて、すっかり仲良くなってしまって…。2回目に呼んだ後、『よかったらこの後、ご飯行きませんか？　どこか個室の店をとってほしい』と彼女のほうから誘われたんです。そこからは“直引き”になりました」　週1のペースでセックスするお値段は、月100万円のお手当と彼女が住むタワーマンションの家賃25万円ほど。以前と比べれば格安だと男性は笑う。　驚くのは、こうした搾取のシステムに嫌気がさしているタレント同士の売春ネットワークも確立しており、そちらのほうが遊びとしては楽しめるというのだ。「IT長者を中心に、クローズドなパパ活サークルを主催しているのが、有名グラビアアイドルのR。金を稼ぎたい若いタレントは、みんな彼女を頼っているんです。僕が誘われたのは、有名グラビアアイドル3人と男3人で行く温泉旅行で、参加費は1泊100万と宿代。乱交ありで、下着やコスチュームも好きに選べる。とくにRのくびれからヒップラインはたまらなかったですね。あの晩は年甲斐もなく4回戦までヤッたので元はとれましたよ。翌日、ゴルフをして帰ったんですが、アイドルの1人が旅館やゴルフ場の様子をSNSにアップしていたので絶句しましたけどね(笑)」　先日、韓国の男性トップアイドルグループ「BIGBANG」のメンバーが、海外投資家を性接待していた疑惑などで引退に追い込まれたが、日本の芸能界も相当乱れているようだ。「大手芸能事務所はコンプライアンスが厳しくなり、暴力団関係者との付き合いはほとんどなくなりましたが、新興の芸能事務所などは、そうした部分が甘いところもある。暴力団関係者は、そういう事務所に入り込むのもうまいんですよ」(前出・芸能記者)　バイト感覚で自ら売春に応じる女優やアイドルは別として、事務所ぐるみで“性の搾取”が行われているケースがあれば、言語道断である。

社会 2019年06月05日 22時30分

トイレも完備!? 金正恩専用ベンツ『S600プルマンガードリムジン』

　これまでトランプ米大統領との米朝会談に2回臨んだ北朝鮮の金正恩党委員長は、1回目の会談場所となったシンガポールには中国に専用機を借りて出向き、2回目は遠路列車で移動した。「北朝鮮は、『チャムメ(オオタカ)1号』、別名『エアホース・ウン』などと揶揄されている正恩専用機を所有しています。同機は旧ソ連製の『イリューシン62型』を改造したもので、実妹の金与正(キム・ヨジョン)党中央委員会第1副部長ら北朝鮮の高官級代表団が、昨年2月に『平昌五輪』の開会式に出席した際は、同型機の『チャムメ2号』で訪韓しました。北朝鮮国営の高麗航空は、チャムメ1号を含め同型機を4機保有していますが、チャムメ1号の航続距離は9000キロ超で、シンガポールまで飛べるものの40年も使われて老朽化しているため、安全性がイマイチです。実際2014年に崔竜海(チェ・リョンヘ)党副委員長が乗っていた際に機体の故障により引き返したという“前科”もあるほどです」(北朝鮮ウオッチャー)　ベトナムのハノイで開かれた2回目の米朝首脳会談は物別れに終わったが、正恩委員長はこの首脳会談にある程度の自信をもって臨んだ。結果的にその自信は見事に粉砕されたが、それは所有ベンツに現れていた。「第2回目のハノイでの会談前日に、特別列車でベトナム入りした正恩委員長は、その自信を裏付けるように、その後専用ベンツに乗ってハノイ市内を移動してベトナム国民から歓迎を受けています。専用ベンツは、正恩委員長が気分転換できる数少ない空間の1つです。4月の南北首脳会談と6月のシンガポールでの米朝会談では、『ベンツS600プルマンガードリムジン』に乗っていましたが、正恩委員長が乗るベンツには、いつでも用を足せるようにトイレが装備されているといわれています。移動中に外のトイレに行くとなると、“完璧な”警護体制に変更が生じてしまうからです」(同・ウオッチャー)　ベンツは装甲車に劣らない水準の防弾機能を備えた車両には「ガード」という名前を付けるが、正恩委員長の車両も約20億ウォン(約2憶円)のガードが装備されている。保有台数は複数あると見られる。　実はこの「S600プルマンガードリムジン」は、対北朝鮮制裁決議違反車両で、南北会談の際に悦に入って乗車している文在寅大統領には世界から非難の目が向けられた。文大統領はどこにいても空気の読めないご仁であるようだ。

社会 2019年06月05日 22時00分

冷え込み限界！ 日本国内の在韓国企業や韓国系団体の「文在寅憎し」高まる

　韓国財界を代表する団体『全国経済人連合会』(全経連)は去る5月26日、日韓関係の悪化によって日本国内で活動する韓国企業の約5割が何らかの悪影響を受けているとの調査結果を発表した。　同会は「関係悪化に伴う経済への影響の懸念が現実化している」として両政府に改善を訴えているが、日韓の経済関係を巡っては、今年5月に日韓の企業関係者が集いソウルで開催予定だった「日韓・韓日経済人会議」が、元徴用工問題の影響などを理由に9月以降に延期されている。　この調査は、元徴用工らへの損害賠償判決問題などで日韓の外交関係が悪化していることを受けて実施されたもので、4月中旬から約1カ月間で日本で活動する64社から回答を得た。53.1％が関係悪化で「ビジネス環境が悪化した」、31.2％が「売り上げが減少した」と回答している。　今後の見通しも「改善する」と回答したのは20.3％にとどまり、「悪化する」の26.6％を下回った。また、具体的には、①韓国産と記した商品が売れなくなった。②通関手続きで多くの書類を求められるようになり、時間がかかるようになった。③入札などで不利になった、といった事例が寄せられたという。　「①は当然ですが、②③については、いつもの言い掛かりですよ」(韓国ウオッチャー)　そんな折、在日韓国人社会のまとめ役である在日本大韓民国民団(民団)の元幹部らが、文在寅大統領の対日政策と対北朝鮮政策を批判する団体を新たに立ち上げたという。名称は『大韓民国の自由民主主義を守る在日協議会』(韓自協)と言い、先ごろ東京都内で結成大会を開いた。　「韓自協の共同代表は元栃木県民団団長ですが、反韓国団体ではなく、反文在寅政権団体だと主張しています。文政権の対日政策が今後も続いた場合、最終的に大きな被害を受けるのは在日韓国人ですから“反文”は当然のトレンドでしょうね」(同・ウオッチャー)　文大統領は「四面楚歌」状態だ。

社会 2019年06月05日 18時00分

HIS・澤田社長 ハウステンボスを立て直したのに投資詐欺被害で“解任”

　大型リゾート施設『ハウステンボス(HTB)』(長崎県佐世保市)は、5月21日に臨時株主総会と取締役会を開き、澤田秀雄社長(68＝『エイチ・アイ・エス』社長)の退任を決定。澤田氏は代表権のない会長に退いた。　同人事の背景には、M資金まがいのリクルート株50億円投資詐欺事件が関係しているとみられている。　澤田氏は2010年にHTB社長に就任。18年間赤字だったHTBを半年で黒字に転換。その後、季節に合わせたイベントを導入し、大規模なイルミネーションや花火、仮想現実技術を使ったアトラクションなどを次々打ち出して、約9年間で同社を再建させた立役者だ。その澤田氏がはまったリクリート株投資詐欺とはいかなるものか。　「昨年2月にHTBが電子通貨(テンボスコイン)を企画した際、澤田氏は金取引会社の石川雄太社長にテンボスコインの裏付けになる金の調達を一手に任せた。その石川社長のもとに知人からリクルート株の投資話が持ち込まれたんです」(経済ジャーナリスト)　リクルート株投資詐欺話は創業者の江副浩正氏が’13年2月に他界した直後から横行し始めた。　リクルート創業者の江副氏が安定株主対策として預けた株が財務省に大量に保管されている。財務省とリクルートの承諾があれば、ワンロット50億円の大口に限り、市価の1割程度で入手できるといった内容。　「このリクルート株投資詐欺は、M資金詐欺と同レベルだが、石川社長はまんまと乗かってしまったんです」(投資ジャーナリスト)　石川氏はワンロット50億円で購入することを澤田氏に相談し、50億円の資金提供を受けた。リクルート株投資は昨年5月から3回に分けて行われたが、そもそもが詐欺話。50億円を騙し取られてしまった。　昨年11月、石川氏は損害賠償を求め、投資話に関与した8人を東京地裁に提訴しているが、HTBも2月末に長崎県警に被害届を提出した。　「旅行業界“立志伝中の人物”と称賛された澤田氏は晩節を汚しましたね」(マスコミ関係者)

社会 2019年06月05日 15時50分

タピオカなど“片手ドリンクブーム”を特集の『めざましテレビ』に、「マナーが悪い」と批判殺到

　5日放送の情報番組『めざましテレビ』(フジテレビ系)での特集が物議を醸している。　この日、番組では「片手ドリンク」という行為が「街でブーム」になっていると取り上げられた。若者の間でタピオカドリンクが流行しているものの、テイクアウト専門店が多く、座って飲む場所がないなどの理由から、片手でドリンクを持ち街を歩く人が増えているという。実際に「片手ドリンク」をしている人にインタビューすると、「海外モデルさんとかはサングラスをしてイヤホンしてウォーキングしながら片手でドリンク飲んでて格好いい」「持つのがおしゃれ、持ってる私、かわいでしょって(思う)」などと語っていた。　また、ドリンクを飲み終え空になっても容器を持ち続ける人が多いといい、その理由として「学校に持っていって『飲んだよ』と自慢(する)」「容器と一緒に写真を撮る」などと若者がインタビューに答えていた。　しかし、この特集についてネットからは、「ただの飲み歩き出し、マナー悪すぎ」「ごみ問題煽るだけだからこんな特集しないでほしい」「マナーの悪さを煽るだけだからオシャレとか定義づけないで」という苦言が集まってしまった。　「タピオカドリンクについてはブームになっている一方、都内などでは道端にゴミとして放置された容器が問題に。また、ゴミを自動販売機のリサイクルボックスに無理に捨てるような行為も物議を醸しています。さらに、容器に使用されているプラスチックについても、排出量の多さが現在世界的に問題視されていることもあり、ポイ捨てにつながってしまいがちな『片手ドリンク』という行為を取り上げることに違和感を持った視聴者も少なくなかったようです」(芸能ライター)　また、アパレル店員などからは、「ドリンクを持って入店するのはやめてください。いつ商品汚されんのかってヒヤヒヤする。店員からは何も言わないけど、一般的なモラルとして守って欲しい」「片手ドリンク流行ってもいいけど、片手に飲み物持った状態で店に入るのやめて」といった声も相次いで聞こえてきた今回の特集。時代と逆行したブームを取り上げたことで多くの視聴者の反感を買ってしまったようだ。

社会 2019年06月05日 12時20分

熊澤英一郎さん作のイラストとして“別人の作品”を紹介 作者が『モーニングショー』に怒りの声

　4日放送のワイドショー番組『モーニングショー』(テレビ朝日系)で紹介された、あるイラストが物議を醸している。　この日、番組では元農林水産省事務次官の熊沢英昭容疑者が長男の英一郎さんを刺殺した事件を取り上げ、英一郎さんがオンラインゲームに没頭していたことや、クレジットカードで月30万円以上使用したことがあること、また、自身のホームページ上で自作のイラストを公開し、これについてツイッターで「ゲーム会社からデザイン依頼を受けているセミプロだよ」などと発言していたことを紹介していた。　番組ではそのゲーム会社に取材し、「過去の取引履歴を確認したが関与はなかった」と回答を得たとも放送していたが、その際に出ていたイラストの一点について、英一郎さんと生前親交のあった人物が「おいこらーーーーー！！！」「俺の絵が大した事ないのは認めるが、一緒に並べんなや！！！！これは奴に贈った絵だ！！！」とツイッター上で怒りを爆発。「これはさすがにゆるせません」ともつづっていた。　英一郎さんのホームページは、当該イラストについて「頂き物」という段にリンクが張られており、説明文にも「頂き物の絵です。お持ち帰り許可が出ましたのでUPしました」とつづられていた。このことからネットから、「見落としか。ちゃんとチェックしなよ…」「失礼にもほどがある」「著作権侵害で訴えた方がいい」という苦言が集まる事態になった。　このイラストの取り間違えについて、『モーニングショー』の5日放送では触れず。杜撰な番組づくりを批判する声が多く集まっている。記事内の引用について熊澤英一郎ホームページより　http://www.atelieratelier.sakura.ne.jp/index.htm

社会 2019年06月05日 11時50分

高校の体育の授業中、グラウンドに突然熊が出没 生徒との距離100Mに恐怖の声相次ぐ

　4日、福島県喜多方市内にある県立農業高校のグランドに熊が出没するという事案が発生。驚きの状況に恐怖を訴える人が続出している。　事案があったのは4日午後1時頃で、喜多方市内の県立高校。1年生14名の体育の授業が行われていたところ、グラウンドの隅に体長1メートルほどの熊が出没した。校庭にいた生徒たちは、当初熊に気がついていなかったが、偶然自動車で通りがかった男性が発見し、クラクションを鳴らし危険を知らせ、生徒たちは校舎に避難した。　生徒と約100メートルの距離にいたという熊は、10分程度グラウンドを闊歩し、森の中へと去ったという。全員校舎に避難したため怪我人などはいなかったが、突如人を襲う可能性のある体長1メートルほどの熊がグラウンドに現れ、歩き回る様子を見た生徒たちの恐怖は、相当なものがあったことだろう。　事案のあった学校は、実習や部活動など外での活動を中止し、集団下校の措置をとった。現在、警察と喜多方市がパトロールしているが、不安は解消されていない。　喜多方市では熊の出没情報が相次いでおり、直近では6月3日に2件、5月28から30日にかけてもそれぞれ1件熊が目撃されている。いずれも主だった被害はなかったとのことだが、人間と変わらぬ大きさで、凶暴化すると人を襲うこともある熊が頻繁に現れることは、人間の安全な日常生活を著しく脅かすだけに、対策が必要であることは間違いない。　熊と遭遇したことがある人はこう話す。　「眼の前に熊が現れるのはかなり怖いですよ。金縛りにあったように動けなくなる。当然死は覚悟しました。幸い何もせず逃げていったのですが。　自分の住んでいる地域は、喜多方市と同じように熊の目撃情報が常にあり、人間生活が脅かされている。猟友会の人たちが活動してくれることで、安心して生活できる。　昨今、動物愛護協会などが、『かわいそう』なんて言いますが、実際に生活を脅かされている自分たちからしてみたら、そういう発言こそ無責任だと感じる。命の危険に晒されているわけですから」　動物の狩猟について難しい問題ではあるが、実際に熊など動物による被害に生活を脅かされ、困っている人がいるということを忘れてはならない。

社会 2019年06月05日 06時30分

〈企業・経済深層レポート〉 マクドナルドは好調 新規出店が相次ぐハンバーガー業界の明暗

　大手ハンバーガーチェーン「バーガーキング」は5月20日、日本国内の22店を5月中に閉店し、2019年末までに新たに日本国内で20店を新規出店する計画を明らかにした。その理由をフードアナリストはこう分析する。　「これは日本国内で苦戦するバーガーキングの経営戦略の見直しで、新店舗は内装にグラフィックアートを取り入れるなど、既存店よりアメリカンな店にするみたいです。裏を返せば、従来の店舗では大きく客足が伸びないので、イメージを変えたいのでしょう」(フードアナリスト)　全世界で1万7000店舗以上を展開し、世界2位のシェアを持つバーガーキングだが、日本での出店は約99店舗のみ。日本でバーガーキングを店舗展開する運営会社「ビーケージャパンホールディングス」の’17年12月期の業績は、2億5106万円の純損失を計上し、かなり苦戦していることが分かる。　ハンバーガーチェーンでは、業界第2位の「モスバーガー」も苦戦している。　運営会社「モスフードサービス」の2019年3月期連結決算では、純損益が9億700万円の赤字で、通期では、11年ぶりの赤字に転落した。これは2018年8月にモスバーガーの複数店舗で起きた食中毒事故の影響も大きいが、前出のフードアナリストは「それ以前から客離れは起きていた」と指摘する。　「元々モスバーガーは、高級路線だったことが消費者に受けていました。ところが、最近はモスバーガーを超える高級ハンバーガーを提供する店が海外から次々と上陸しています。そのため、モスバーガーの強みが相対的に弱くなり、客離れが起きているのです」(同)　例えば、ニューヨークで人気を集めた高級バーガーの代表格「シェイクシャック」が’15年に日本に初上陸。’17年にはロサンゼルス発のハンバーガーレストラン「ウマミバーガー」が東京・青山にオープンし、その後も店舗数を増やしている。　「こういった店舗に押されモスバーガーは中級店に没落しつつあり、顧客満足度の低下も著しいです。日本生産性本部『日本版顧客満足度指数』(2018年調査)でも、モスバーガーは飲食部門の『顧客満足度ランキング』で2年連続首位から3位に転落しました。今後もしばらくは客離れが続きそうです」(大手新聞経済記者)　バーガーキング、モスバーガーは苦戦しているが、ハンバーガー市場全体は伸びている。　日本フードサービス協会によれば、2017年の外食産業全体の売上高は前年比3.1％増と、3年連続で前年を上回り、特にファストフード業界は前年比で6.6％も増加。　また、一般社団法人日本ハンバーガー・ハンバーグ協会の統計でもハンバーガーの生産量は、2015年に年間15万5185トン(1日333万食)となっていたのが、2018年には20万4445トン、(1日450万食)と、右肩上がりで伸びている。　企業単独でみると、特に好調なのが業界最大手の「マクドナルド」である。日本マクドナルドHDは、2019年2月に、同年12月期の連結売上高が前期比3.8％増の2825億円になる見通しを発表した。これは2019年12月期の全店売上高が5510億円(前期比267億円増)と、2001年の上場以来の過去最高を更新するためだ。さらにこの増収に合わせ2020年までに新たに200店の出店を計画している。　ただ、マクドナルドは2014年の鶏肉偽装問題の発覚で前年に5044億円だった売上高が、2015年には3765億円まで激減している。大幅な赤字を出し、日本撤退の危機も噂された。前出のフードアナリストはマクドナルドがV字回復した理由を「QSCを改善したこと」と断言する。QSCとは、Quality(クオリティー)、Service(サービス)、Cleanliness(清潔さ)の略で、飲食業での重要な行動指針である。　「マクドナルドは、客の声を真摯に受け止め、それを店舗に反映。サービスがよくなったと評判が上がり、客足も復活したのです」(前出・フードアナリスト)　外食大手「コロワイド」が運営するハンバーガー店「フレッシュネスバーガー」も好調だ。現在の約180店舗から2020年までに400店まで店舗数を増やすことを計画している。　「ハンバーガー業界では、新規参入も増えています。2019年2月から回転寿司チェーン『くら寿司』が、ハンバーガーの提供をスタートしました。売上不調ですぐに撤退する可能性もありますが、一気にハンバーガー業界でトップクラスになる可能性もあります」(同)　明暗が分かれているハンバーガー業界だが、今後も競争が激化する気配が高まっているようだ。