社会 2019年05月30日 23時00分

田口淳之介容疑者、母親とも決別するほど“洗脳”された？ その人脈に首相夫人まで浮上

　今月22日に大麻取締法違反(所持)容疑で逮捕された、KAT−TUNの元メンバーで歌手の田口淳之介容疑者だが、先月、参加したゴルフコンペで安倍首相の妻・昭恵さんと親しげに言葉をかわしていたことを、発売中の「女性セブン」(小学館)が報じた。田口容疑者の公式ツイッターには29日現在も「待っています」とファンと思われるユーザーからの投稿が続いている。　田口容疑者は交際中の女優・小嶺麗奈容疑者とともに、東京都世田谷区の自宅で乾燥大麻およそ3gを所持したとして、厚労省麻薬取締部に現行犯逮捕された。逮捕後、2人は大麻の使用についても認め、田口容疑者は「10年ほど前から大麻を使い始めた」と供述しているという。　「各メディアが報じた情報をまとめると、まるで田口容疑者は年上の小嶺容疑者に“洗脳”されているような感じ。小嶺容疑者のせいで、田口容疑者は仲が良かった母親と決別してしまったようだ」(芸能記者)　そんな田口容疑者は逮捕から約1か月前の4月11日、千葉県内で行われたゴルフコンペに参加。　マスコミや旅行代理店の関係者が招待されるコンペで、優勝賞品は世界一周の飛行機チケットと超豪華だったというが、芸能人では唯一、田口容疑者が参加。そこで田口容疑者と親しげに言葉を交わしていたのが昭恵夫人。とても仲がいい様子で、初対面のようには見えなかったという。　奔放な言動で知られる昭恵夫人は、スピリチュアルな感性を持ち、以前から「大麻解禁論者」としても有名なのだとか。　また、田口容疑者は終了後に行われたパーティーで、やたらハイテンションだったというのだ。　「同誌に対して、昭恵夫人はコメントしなかったようだが、この夏の参院選に向け、野党に余計な“攻撃材料”を与えることを避けたかったのでは」(永田町関係者)　とはいえ、いつから田口容疑者との親交があったのかが気になるところだ。

社会 2019年05月30日 22時00分

凄腕・銀座ママ“2億8600万円”所得隠しの舞台裏

　隠されていた所得は3億円近くにも登り、脱税額もさることながらその所得額の多さに驚きの声が上がっている。東京・銀座の高級クラブ『S』の雇われママ・A(38)が、約2億8600万円の所得を隠したとして、東京国税局から法人税法違反容疑で千葉地検に告発(3月27日付)された。　銀座のクラブ関係者からは、「脱税に縁があるクラブだね」と皮肉めいた声が上がっている。　「6年前に豚肉販売業者が関税法違反と所得税法違反容疑で逮捕された際、『S』のオーナーママの脱税関与も疑われたんです。雇われのAママは派遣会社を経営しており、そこから派遣された形で給料をもらっていたが、売り上げの一部を除外して赤字に見せかけるなどの手口で法人税約6700万円を脱税したとされた。オーナーママの件があったんで店が国税にマークされ、たまたまAママの所得隠しが発覚したらしい」(銀座8丁目のクラブ店長)　Aママは大阪・北新地のクラブ出身で、8年前に上京したとされている。　「銀座デビューした頃は、北新地の馴染み客が多かったんですが、客あしらいが上手いうえ、若くて太い客をつかむようになった。だからといって、男性関係は派手ではなかったですよ。お金を貯めるのが趣味のような人でしたね」(当時一緒に働いていた男性従業員)　銀座で頭角を現したAママは、4年前にオープンした『S』で、雇われママを任された。　「オーナーママも関西出身だから、Aママと気が合ったんだ。趣味が貯金だから、お金にはシビア。会社の顧問税理士と節税対策に走ったんですが、当局からは脱税とみなされた」(Aママと面識があるクラブ関係者)　『S』はホステスが40人以上在籍する銀座でも最大規模のクラブだ。　「1人で月に1000万円以上を売り上げる凄腕で、店はAママでもっているようなもの。今回の告発でAママは当局の指導に従い、修正申告と納税を完了したそうです。でも、国税にマークされた店は、客も警戒する。過去の例からして客足は遠のきますよ」(銀座7丁目クラブオーナー)　共に告発された顧問税理士と計画的だったのか、現在調べられている。

社会 2019年05月30日 20時00分

「やっぱり沖縄の問題は日本の問題」発言が物議 『モーニングショー』玉川氏に“差別発言”と批判の声

　30日放送の「モーニングショー」(テレビ朝日系)の報道に「偏向報道だ」「沖縄に失礼」という声が上がっている。　問題となったのは、コメンテーターの玉川徹氏がニュースに潜む疑問を取り上げる「そもそも総研」というコーナー。今回は「そもそもオスプレイは沖縄だけの問題じゃないんじゃないの？」というテーマで、2018年10月にオスプレイが5機配備された東京都・横田基地周辺を取材。日本中に不安が広がっているとし、その様子に着目した。　オスプレイの騒音・振動問題について近隣住民にインタビューし、夜のベランダに出て実際に騒音を聞き、学校・病院などを含む人口密集地の上を飛び交うことを問題視したが、ネット上では「何でわざわざベランダに出て聞きに行くのか。閉めた状態でどれだけの騒音なのかを伝えるべきでは」「(インタビューに)年配者だけしか映らないけど他の世代には聞かないの？」と疑問視する声が相次いだ。さらにオスプレイの機体から機関銃のようなものが出ていたことから、その危険性を共同通信社の編集委員・石井暁氏が解説した。しかし石井氏がどれほど軍機や横田基地に関して詳しいのか説明はなく、「一人の見解だけを取り上げた偏向報道だ」という批判も上がっている。　玉川氏は、これまで沖縄の辺野古移設をめぐる住民投票が報道されないことに言及した他、横田基地へのオスプレイ配備が決まった時も、「東京の人は沖縄のことだからいいんじゃないって言っていた。沖縄だけの問題じゃない」と述べた。以前も「意識が変わりつつある沖縄と、沖縄以外の日本」といったテーマを取り上げており、ネットでは「そもそも前から沖縄を切り離して報道しすぎ」という声も上がっている。　今回の放送では「やっぱり沖縄の問題は日本の問題だ」と”やっぱり”という言葉を付けて締めくくった。これに対し「元から日本の問題だろ」「やっぱりってどういうこと？沖縄差別発言じゃないの？」「この報道こそが沖縄を下に見てる」と批判が殺到した。　沖縄の問題を全国の人にも自分事として考えてほしいという意図だったと考えられるが、インタビューは年配だけ、解説は一人の編集委員だけ。不十分な内容と、“やっぱり”という自身の言葉選びが仇となったようだ。

社会 2019年05月30日 18時00分

SNSで拡散された戦慄の名古屋“殺人動画”

　右手に金属製の工具、左手には刃渡り30センチはある刃物を持った屈強な男が、路上にうずくまりながら必死で逃れようとする男性の頭部に、工具を振り下ろす。男性は何とか上半身を起こすが、男は振りかぶって再び工具を打ち付け、続けざまに刃物で肩付近を刺した。倒れ込んだ男性はこの時点で相当、負傷しており、足を力なく上げるものの、防ぐことができない状態だった。　周囲の女性らは「死んじゃう、やめて、お願い！」「やめてー！」と悲鳴を上げて恐怖におののく。その間も男は凶行をやめなかった。身体を折り曲げ、まるで許しを請うような姿勢で耐える男性の後頭部目掛けて、渾身の力で工具を振り下ろしたのだ。　喧噪に包まれながらも、振りかぶっては「おい！　おい！　おい！」と男が発する野太い声と、金属の凶器が頭部を破壊する異様な音が聞こえる。後頭部に三度目の打撃を受けた直後、男性は反動で身体をのけ反らせて倒れ、抵抗することをやめた。しかし、男はなおも襲い掛かり、怒声を上げてなぶり続ける。　悲鳴が飛び交う中、1人の女性が男に駆け寄り、対峙して説得しようと試みるが、男は「なんじゃ、コラー！」と凄む。さらに別の女性も近づくが、男と横たわる被害者のそばに駆け寄った直後、悲鳴を上げて逃げていく。「もう殺されとるで！」という周囲の女性の声が聞こえ、凶行を捉えた映像は唐突に終わる。　これは犯行途中から録られ始めたと思われ、撮影時間はわずか1分30秒にしかすぎない。しかし、その間に男は、少なくとも30回ほど工具や刃物で男性の身体を痛め付けている。　「鬼畜の所業といえる犯行は、5月25日の深夜、愛知県名古屋市中区栄の繁華街で衆人環視の中、行われました。午後11時13分に110番通報が入り、17分には『男性同士が殴り合い、人が倒れている』との119番通報も入っています」(全国紙社会部記者)　警察官が現場に到着した際、男の姿はなく、被害男性の腹部には刃物が突き立てられていた。110番通報から20分後、警察官が現場近くにいた男の身柄を確保し、殺人未遂容疑で現行犯逮捕したのである。　「被害男性は病院に搬送されたのち、死亡が確認されました。現場には男がはめていた黒い手袋と凶器が残されており、路面にも相当量の血が流れていたので、凶行の途中、すでに事切れていた可能性があります。男の容疑も殺人に切り替わるでしょう」(同)　犯行映像はSNSにアップされ、腹部に刃物が突き刺さった被害男性の写真と共に、瞬く間に拡散された。仰向けに倒れた男性のTシャツは広範囲にわたって赤く染まり、迷彩柄の半ズボンもどす黒い血を吸って模様が分からないほどだった。その写真を見る限りでは、男性の身体は弛緩し切っており、手の施しようがないことが分かる。　この映像などを目にしたのは、何も一般人だけではなかった。むしろ、ヤクザ業界内では凄まじいスピードで広まった。なぜならば、山口組が分裂して対立が深まる中、六代目山口組の中核組織である弘道会の本拠地、名古屋で起きた事件だった上、加害者と被害者共に渡世歴があったからだ。　「加害者の山城清幸は、弘道会傘下組織に所属したことがあり、被害者は今は敵対関係にある山健組傘下の組員だった。すでに2人とも組織を抜けているが、所属した先を聞いたときは抗争事件の可能性もあると思ったくらいだ」(地元関係者)　しかし、拡散された“殺人動画”を目にした多くの組織関係者らは、山城容疑者の凶行について「異様すぎる」と口を揃えた。　「ヤクザの殺し方じゃないだろ。俺らは親分、兄貴、組織のために身体を懸ける場合、道具(拳銃)で心臓を1発撃ち抜くとか、キレイに結果を出すことにこだわる。あんなに時間を掛けて、なぶり殺す必要なんかないからね。あの殺り方は俺らから見てもひどすぎる。感情で殺しに掛かっているのが分かるし、動機は組織のためなんかじゃないはずだ」(別の地元関係者)　実際、逮捕された山城容疑者は「相当の恨みがあった。殺そうと思った」と供述しているという。　「2人とも面識があったようだ。同じように覚醒剤の前科持ちで、ムショを出たり入ったりしていたんだ。山城は5月に出所したばかりで、服役中に女絡みなどで被害者への恨みを募らせていたようだ。ムショで一緒だったやつに聞いたら、中では大人しくて存在感もなかったらしいけど、その反面、ヤバイやつだって話もあったみたいだな。　犯行当日、被害者が店で飲んでいるという情報を聞きつけ、凶器を持って待ち構えていて、男女複数人で出てきたところを襲ったようだ。手袋をしていたのは、凶器をしっかりと握れるよう滑り止めのためだったんじゃないか。計画的な犯行で、あの執拗な殺し方も恨みからくるものだったのだろう」(事情を知る関係者)　SNSで拡散された動画について、一部では「撮影などせず、すぐに被害者を助けるべきだ」「野次馬は無責任すぎる」といった批判の声も上がった。しかし、あの惨劇を目の当たりにし、丸腰の素人が止めに入るのは無謀である。　「血まみれで息絶えていく被害者を、為す術もなく見ているしかなかった周囲の人たちもまた、被害者なのではないでしょうか」(前出・全国紙社会部記者)

社会 2019年05月30日 12時10分

26歳中学教諭、女子高生のスカートをめくり懲戒免職処分 その行動に“キモすぎる”の声

　埼玉県教育委員会は29日、東京都内で女子高生を尾行したうえスカートをめくったとして、所沢市内の中学校に勤務する26歳の男性教諭を懲戒免職にしたと発表。その行動に怒りの声が上がっている。　教諭は、今年1月ネットで女子高生の情報を物色。「都内高校の女子高校生がかわいい」という書き込みを見ると、車で最寄りの駅に向かい、女子高生を物色。被害女性を見つけると、電車やバスを乗り継ぎながら後を追い、路上でスカートをめくったという。女子高生が悲鳴をあげると逃走した。　女子高生が警視庁に被害届を提出し、3月に東京都迷惑防止条例違反の疑いで逮捕され、その後示談が成立し不起訴になっていた。　教諭は取り調べに対し、「彼女がいなくて孤独感があった。見ていて仲良くなりたいと思い尾行してしまった」「スカートが短く衝動的にやった」などと話しているという。スカートめくりで女子高生と仲良くなることができるとは、到底思えないのだが。また、男はネットで予め検索し、わざわざ所沢市内から車で移動しており、「衝動的」ではなく計画性の高い犯罪のように思える。　この実に不可解な事件に、ネットユーザーからは「気持ちが悪い」「ストーカー的で、悲鳴を上げなければ殺されていたかも」「スカートをめくって仲良くなることができるわけがない。言い逃れをしようとしている」「示談金を払う金があるなら風俗店に行け」「彼女がいなくて孤独でも犯罪に頼らず生きている」など怒りの声が上がる。また、示談になったことについて、「同じ犯罪を繰り返すのではないか」という心配の声もあった。　さらに、教諭が異常行動に出たことについて、「こんな人間が教師かと思うとゾッとする。子供を学校に行かせたくない」「教師はこんなやつばっかり。性犯罪をするために教師になってのでは」という嫌悪や、「再就職を絶対にできないようにしてほしい」「教職免許も剥奪してほしい」との声もあった。　教師による性犯罪は後を絶たないのが現状。しかも、女子も通う中学校の教諭が、「彼女がいない孤独感から性犯罪に走る」ことは、非常に危険である。全国的に不祥事が相次いでいるにもかかわらず、全く減ることがない状況は、学校に抑止しようという機運がないことや、異常行動の監視に限界があること、立場を利用した犯罪であることなどが理由だと思われる。　保護者としては、教諭といえども「明らかにおかしい」と思ったことには従わず、証拠を揃え、後で教育委員会に報告するという意識を子供に持たせることが重要になってくるのではないだろうか。

社会 2019年05月30日 07時00分

百田尚樹氏『日本国紀』のコピペ疑惑を完全否定するも過去にはこんな発言が…

　作家の百田尚樹氏が5月26日にツイッターを更新。自らの著書『日本国紀』にまつわる疑惑を完全否定した。　百田氏は同著に対する朝日新聞の扱い方に触れ、《朝日新聞が『日本国紀』を執拗に攻撃する理由はよくわかる。12章〜終章には、朝日新聞の悪行を書いてあるからだ。日本の戦後史における朝日の罪状をあそこまで書かれたら、朝日としては『日本国紀』を葬り去ろうとするのも当然だろう。で、コピペでもないものを「コピペ疑惑」として報道。》　と、コピペ疑惑を完全拒否した。百田氏のツイートにファンからは、《書いてある中身【WGIP】には触れず『日本国紀』を批判するには連中にとり「コピペ疑惑がある本」と印象操作するのがベターなんでしょうね(笑)》《朝日も毎日も『押すなよ？』→『押せ』『日本国紀を読むなよ？』→『日本国紀を読め』というダチョウ倶楽部の法則を自覚していなさそうですね。消そうとすれば反対の力が作用する。 結果、半年くらいで65万部超え☆》《捏造や嘘の記事の方がよっぽど問題だということがわからない朝日新聞。》　などの“励まし”のメンションが送られた。　しかし、「日本国紀」には発売直後、確かにWikipediaからのコピペ疑惑があった。当初、百田氏は否定するも、2018年11月にインターネット放送『真相深入り！虎ノ門ニュース』内で、「Wikipediaから引用したもんとか、借りたもんとかある」とコピペを認めている。しかもツイッターで、「執筆にあたっては大量の資料にあたりました。その中にはもちろんウィキもあります。しかしウィキから引用したものは、全体(500頁)の中の1頁分にも満たないものです。」と、こちらでもコピペを認める投稿をしている。　これを裏付けるように、初版で間違えて書かれていた「日本には過去八人(十代)の女性天皇がいたが、全員が男系である。つまり父親が天皇である。」という一文が、4版では「日本には過去八人(十代)の女性天皇がいたが、すべて男系である。つまり父親を辿ると必ず天皇に行き着く。」と、ネット上で指摘されていた間違いを訂正していた。さらに仁徳天皇の「民のかまど」に関するエピソードで、初版では出ていなかった「真木嘉裕氏」という名前が出てきた。これは1991年12月に大阪新聞に掲載された記事をパクっているという指摘に対し修正をしたものとされる。真木氏は記事の著者である。　コピペ騒動当時、百田氏はファンから「(日本国紀は)重版した版では一部修正をしたとのウワサがあります。もし、修正したならば修正箇所を公開してほしいです。修正箇所を踏まえた上で本書を堪能したいと思います。」というお願いに対し、「しばらくお待ちください」と返答していたのだが…。

社会 2019年05月30日 06時00分

“便秘”で記憶喪失になった女性、「他人事ではない」と恐怖の声が殺到

　気に掛けるほどではないが、ちょっとした体の不調を日々の生活で感じている人は少なくないだろう。しかし“ちょっとした不調”がときに大きな悲劇を招くこともあるようだ。　海外ニュースサイト『WORLD OF BUZZ』と『AsiaOne』は5月24日、香港に住む女性が便秘により一時的に記憶喪失になったと報じた。記事によると、女性は日頃から便秘に悩まされていて、強く力まなければ排便できなかったそうだ。ある日、いつものように力んで排便したところ、トイレから出た後に約10年分の記憶が消えていたという。詳細は記事に書かれていないが、女性の記憶がないことに気づいた母親が女性を病院に連れていくと、医師は「内頸静脈弁機能不全」だと診断したそうだ。内頸静脈弁機能不全とは、脳や顔面、頸部の血液を集める静脈が正常に機能しなくなり、脳に十分な酸素が送られなくなる症状だ。脳は酸素不足となると、一時的に記憶が失われることがある。幸いにも、女性は約8時間後に、全ての記憶を取り戻した。　記事のインタビューに対し医師は、「女性は排便時に歯を食いしばって力み過ぎたことで、内頸静脈弁機能不全を引き起こしたのではないか」と見解を述べた。また記事によると、排便の力みによって内頸静脈弁機能不全を引き起こすことはまれであるが、歯を食いしばるほど重いものを持ち上げたときなどにも、内頸静脈弁機能不全を起こす可能性はあるという。　このニュースが世界に広がると、ネット上では「便秘で記憶喪失なんて怖すぎる」「私も便秘ぎみだから、他人ごとではない」「便秘の怖さはもっと知られるべき」といった声が寄せられていた。　海外には、他にも便秘によって命の危険にさらされた人がいる。　2018年6月、オーストラリア・ビクトリア州に住む当時57歳の男性が、便秘によって体の一部機能が麻痺したと海外ニュースサイト『THE Sun』が報じた。同記事によると、男性は3日間にわたり吐き気と頭痛に襲われ、3日目には脚の感覚が麻痺して動くことが困難になったそうだ。男性が病院に行き検査を受けると、医師は「腹部コンパートメント症候群」と診断した。腹部コンパートメント症候群は、なんらかの原因で腹部に圧力がかかり、臓器への血流が減少するものだ。男性の腸内には2リットルもの宿便がたまっていて、便が腹部に圧力をかけたことが病気の原因だと同記事は報じている。臓器への血流が減少すると、吐き気や頭痛を引き起こすほか、多臓器不全を起こし死につながる可能性がある。また、脚の麻痺も宿便により右脚に血液を運ぶ主要な血管に圧力がかかり、血流障害となったことが原因だったそうだ。男性は宿便除去の緊急手術を受け、23日間の入院を経て退院した。術後、13日目には歩行も可能になったという。　特に女性は便秘気味の人も多いと言われている。しかし放っておくと体に深刻な影響をもたらすこともあるようだ。便秘を甘く見てはいけない。記事内の引用についてWoman Loses 10 Years of Memories After She Pooped with Excessive Force (WORLD OF BUZZ)よりhttps://www.worldofbuzz.com/woman-loses-10-years-of-memories-after-she-pooped-with-excessive-force/Constipated woman loses 10 years of her memory after over-exerting herself on the toilet(AsiaOne)よりhttps://www.asiaone.com/china/constipated-woman-loses-10-years-her-memory-after-over-exerting-herself-toiletMan, 57, loses feeling in his legs after huge TWO LITRE poo ‘cuts off blood flow’( THE Sun)よりhttps://www.thesun.co.uk/news/6591346/impacted-poo-bowel-cuts-off-mans-blood-flow/

社会 2019年05月30日 06時00分

森永卓郎の「経済“千夜一夜"物語」 ★トランプの罪を再考する

　トランプ政権は5月10日に、中国からの輸入品22兆円分の制裁関税の税率を10％から25％に引き上げた。今回の追加関税は、昨年9月に決まった中国への制裁関税の第三弾で、当初は25％の税率が予定されていたものの、米国経済への影響が大きいとして、暫定措置として10％にとどめられていた。関税対象は、家電、家具、食料品、日用品など、広範な品目に及び、輸入先を中国から他国に振り替えると、割高になる商品が多い。そのため、今回の引き上げが継続すると、米国の消費者物価が上昇し、景気も冷やすと見込まれている。米国の実質GDPは、関税引き上げで0.2％〜0.4％下落する見通しだ。　しかも、トランプ政権は、制裁関税引き上げ直後に、中国からの輸入品ほぼすべてに制裁関税を課す準備を始めたと発表した。現在は対象となっていない残り33兆円分の輸入に、第四弾の制裁関税を発動するというのだ。そうなるとiPhoneなど、米国企業が中国で生産する商品も、大幅な値上げを避けられなくなり、世界経済が失速する危機に直面する。まさに関税引き上げの応酬で、太平洋戦争前の世界経済が失速した事態の再現になるのだ。　戦後、先進国は、戦前のブロック経済化がもたらした惨禍を猛省し、自由貿易体制構築の重要性を共有してきた。米国は、そのリーダーだったにも関わらず、トランプ大統領は、それを反故にしてしまった。　トランプ大統領の罪は、自由貿易の破壊だけではない。地球環境面でも、パリ協定から離脱を表明している。長時間かけて、世界がようやく築いてきた環境を守るための枠組みを破壊した。自国経済を発展させるためには、環境などお構いなしと考えているのだ。　さらにトランプ政権は、世界の平和への取り組みも破壊しようとしている。戦後の世界は、NPT(核拡散防止条約)体制の下で、核保有を太平洋戦争の戦勝5カ国に限って認めたうえで、核保有国は、協調して核軍縮を進めていくことでコンセンサスができていた。　しかし、2020年のNPT再検討会議に向けて、国連本部で開かれていた第三回準備委員会は5月10日、物別れに終わった。核非保有国が強く求めた一層の核軍縮を米国が中心になって否定したからだ。米国はロシアとの間で取り決めた中距離核戦力全廃条約を、今年2月に撤回するとロシアに通告した。また、先制攻撃に使用できる小型核兵器の開発に入ることを昨年の2月に表明している。　さらにトランプ政権は、国際社会が取り決めたイランが核兵器開発をしないように監視する核合意から一方的に離脱し、イランへの経済制裁を強めている。これに対抗して、イランもウラン濃縮を始めるなど、核兵器開発に踏み出せる環境づくりを行う方針を表明した。トランプ政権がやっていることは、核軍縮どころか、世界を核戦争に巻き込む危険な政策なのだ。　G5から最近のG20まで、先進国がずっとサミットで主張してきた共通政策は、「自由貿易による経済発展」と「戦争のない世界」と「地球環境の保護」だった。トランプ政権は、そのすべてを否定している。ところが、そんなトランプ大統領の支持率が46％と、大統領就任以来最高を記録しているのだ。アメリカ国民は、正義と理性を取り戻すべきだろう。

社会 2019年05月29日 23時00分

韓国と同じ“バカの一つ覚え”!? 北朝鮮外国人観光ツアー中止「日本人のせい」

　去る4月末、中国人に人気の北朝鮮・新義州ツアーが3年ぶりに日本人にもOKとなったが、それからわずか3週間で再び全面停止になってしまった。北朝鮮お得意の「朝令暮改」と言えばそれまでだが、一体なぜ？「中朝国境の鴨緑江のすぐ対岸にある新義州は、インドネシアやモロッコなど中国人がビザなしで行ける数少ない国というだけでなく、新義州に限れば、パスポートも不要ですから人気なのです。2015年12月には、日本人にも日帰りや1泊2日での新義州観光が認められ、新しい北朝鮮観光の兆しを感じさせたものの、それからわずか半年足らずで事実上の終了となり、以降3年ほど中断していました。それが、ゴールデンウイーク直前の4月末、日本人を含む中国人以外の外国人向けの新義州日帰りツアーが再開されたのですが…」(北朝鮮ウオッチャー)　それが突然の中止とは、何があったのだろうか。「北朝鮮国内には外国人を担当する旅行会社が、経済制裁から除外されている外貨獲得の号令一下、雨後のタケノコのように増えて、競争がしれつを極めています。観光業を通して北朝鮮を水面下で支援したいという中国側の意向も働いています。ですから中国の旅行代理店も加わって、旅行会社同士の利権争いや足の引っ張り合いなどが頻繁に起きているのです。全面中止には、それが原因にあるのかも」(別のウオッチャー)　そもそも今回、中国人以外の外国人受け入れを再開したのは、旅行単価を上げることが目的と考えられる。現在、中国人向けの日帰りツアーは約500元(約8000円)で、1泊しても800元(約1万2800円)もしない。　それが日本人であれば、同じようなホテルと食事、観光地周りで中国人の5倍近くも稼げる。外貨を少しでも稼ぎたい北朝鮮にとっては、日本人誘致は現実的な選択肢と言える。それだけに不可解さが募る。「何でも再開後に訪れた『第1号日本人』が新義州で問題を起こしたからとの回答があったようなのです。何やら韓国ソウルの空港で、職員を相手に大暴れして、拘束された厚労省の課長の一件もあるので、さもありなんとは思わせようとしているのでしょう。だいたいこの理由は怪しいですから。なぜなら新義州自体は日本人も観光できますが、その前に平壌へ入って帰路に平壌から『朝鮮国際旅行社』のガイド付きでないと新義州へ立ち寄ることができません。ですから時間的に、日本人観光客が『第1号』というのはあり得ないのです」(同)　朝鮮半島では都合が悪かったり、説明できない不手際を覆い隠す場合、「日本人のせい」が常套句になっているようだ。

社会 2019年05月29日 22時30分

安倍・トランプ“蜜月”日米首脳会談でハッキリした「韓国」徹底無視の姿勢

　猛暑をもたらしたトランプ旋風が吹き荒れた4日間、安倍晋三首相とトランプ米大統領は強固な同盟関係をアピールした。日米両国はさまざまな交渉事を行ったとみられるが、ハッキリしているのは韓国の話題が俎上に上らなかったことだ。「日米首脳会談で北朝鮮の話題、とりわけ拉致問題への米国の協力がアピールされたわけですが、韓国は話題にもなりませんでした。韓国は米国、日本、中国、ロシアのどこからも相手にされなくなっています。北朝鮮でさえ、南北協力の話をやめてソウルを完全に無視しています。すべては文在寅大統領の外交の失敗が原因です」(韓国ウオッチャー)　北朝鮮およびその背後で糸を操る中国への対抗策として、米軍は2014年に就役した最新強襲揚陸艦『アメリカ』とステルス揚陸艦『ニューオリンズ』を佐世保基地に前進配備、中国などの大陸間弾道ミサイル(ICBM)攻撃を想定した米本土防衛レーダー(HDR)の日本配備も検討し始めている。「航空自衛隊は、多用途ステルス戦闘機F35を米国から大量購入することを決めている。これも中国が第5世代双発ステルス戦闘機J-20を導入したことに対する対抗措置と見ていいでしょう」(軍事アナリスト)　こうした動きに悶絶し、嫉妬を強めているのは韓国だ。「日本への最新鋭艦の配備やF35ステルス戦闘機の機密提供、MD関連の協調にサイバー・宇宙空間での協力強化と、日米と韓国の関係がぎくしゃくしている中で、“韓国抜き”が進行していることは明らかです。今回のトランプ訪日が決定した後の5月7日、文大統領はトランプ大統領に電話して、韓国への立ち寄りを要請しましたが、トランプ大統領はけんもほろろに拒絶したそうです。それを漏洩したのは野党議員だったということで、今、韓国は大騒ぎになっている。今回のトランプ大統領の来日で、日米両国は『韓国抜き』の東アジア戦略構築に向けて一歩踏み出したと言えるでしょう」(国際ジャーナリスト)　来月大阪で開催される『G20サミット』(20カ国・地域首脳会議)での安倍−文首脳会談を、日本政府は見送る方針と伝えられている。韓国は国際的にも孤立しつつある。