社会 2019年03月24日 12時20分

街の看板に顔写真入りで別れを告げた男、怒りの動画を拡散したワケ ネットでは女性に同情も

　恋人と別れる理由はさまざまだが、別れの際、相手に対して怒りを覚える人は少なくないのではないだろうか。インドネシアでは、そんな怒りが爆発し、行きすぎた行動に出てしまった男性がいるようだ。　海外ニュースサイト『Storypick』が3月15日に報じた内容によると、インドネシア・バンドンで、とある男性が市内に大きな看板を設置して恋人の女性への別れのメッセージを掲載し、話題になっているという。　同記事によると、男性はその看板に女性の顔写真と名前を掲載し、その下に大きな文字で、「君は浮気をして私を傷つけたんだ。君とは別れる」というメッセージが書かれていたそうだ。この看板は、市内でも最も交通量の多いT路地に目立つように設置されていたという。記事に掲載された写真を見ると、縦5メートル、横2メートルはあろうかという大きさで、遠くから見ても十分目立つ大きさだ。黒地に大きく拡大された彼女の写真と別れのメッセージが添えられており、男性の激昂具合がうかがえる。　また、同記事では男性がこのT路地に立ち、拡声器を使って彼女への怒りを伝えていたことも紹介している。男性の様子を撮影した動画は拡散され、世界中に衝撃を与えているようだ。　ネット上では、「こんなことする人、そりゃ別れたくなるよ」「間違った破局方法だ」など、男性の行動を非難する声が殺到。中には、「面白い！赤信号で止まったら笑っちゃう」「わざわざ看板の設置料金を払ってまでしていることに笑える」と面白がる声のほか、「ここまでしなくても…彼女は警察に相談すべき」「こんなことされてトラウマにならなければいいけど…」などと彼女をおもんぱかる声もあった。　この男性の行動に対しては非難の声が多く挙がっている。海外では恋人と別れる際、驚きの行動に出てしまった人が他にもいるようだ。　2018年6月には、中国・安徽省で、26歳の女が恋人に別れを告げられ、怒りのあまり恋人の舌を噛み切る事件が起きた。別れた原因は明かされていないが、女は恋人に別れを切り出されたことに腹を立て、最後のキスをねだるふりをして舌を噛み切ったという。通行人の通報によって警察が駆け付け、女は逮捕された。恋人は病院に運ばれたが、幸いにも舌は修復可能な状態で、大事には至らなかったそうだ。　また今年3月、中国・湖北省では、36歳の女が「貧乏すぎる」恋人と別れるため、自分の誘拐殺人を偽装した。恋人が別れることに納得しなかったため、女は元夫と共謀して「女を殺して湖に遺体を捨てた」とメッセージを送ったそうだ。しかし、恋人が警察に通報したことでこの誘拐が偽装だと発覚。女は逮捕され、10日間警察に拘束されたという。　別れの瞬間はさまざまな感情がこみ上げてくるもの。しかし、そんな時こそ冷静になってもらいたいものだ。

社会 2019年03月24日 06時00分

学生の“黒髪指導”経験率の高さに論議 意外と多い、学校の頭髪指導への訴訟

　P&Gが展開するヘアケアブランドのパンテーンが3月18日、全国の現役中高生・卒業生・教師の男女合計1000人を対象とした「髪型校則へのホンネ調査」の結果を発表した。「髪型校則をどう思うか」を学生に聞いたところ、「自由な髪型が許されても良い」と思う学生は69%という結果に。さらに、教師の70%が「勤務している学校の髪型校則に疑問を感じている」、87%が「髪型校則を変わっていくべきだと思う」と答えたことが分かった。　また「生まれつき茶色い地毛を、学校から黒染めするよう促された経験があるか」という質問では、13人に1人の学生が学校から地毛の黒染めを促された経験があることが分かった。　中高生の「黒染め」の問題と言えば、2017年に大阪府で起こったいわゆる「黒染め訴訟」を思い出す人も少なくないのではないか。府立高校の元女子生徒が、生まれつき髪が茶色いのに、校則にのっとって学校側から黒染めを強要され、不登校となったとして府に対し220万円の支払いを求め提訴した事件である。この訴訟は日本のみならず、英BBSなどの海外メディアも報道し、当時、世間をにぎわせた。　この訴訟以外にも学生の髪型が問題となった事件はある。　2014年、兵庫県で当時高校1年生の女子生徒がアルバイト先のスーパーマーケットで、生まれつき髪が茶色いにもかかわらず「黒髪にするか辞めるかを強要」され、女性生徒が店側に対し慰謝料など60万円の損害賠償を求める裁判を起こした。これを受け、神戸地裁姫路支部はアルバイト先に対し、慰謝料として33万円の支払いを命じた。また、2012年、長崎県の中学校では、当時中学2年生の女子生徒の前髪が長いという理由で教師が強制的に女子生徒の髪を切り、校長や教育委員会が保護者と生徒に「配慮が足りなかった」として謝罪した事例もある。　冒頭の調査を受け、ネット上では多くのコメントが寄せられた。「私も地毛でよく生徒指導に捕まってたなぁ…。親がこの子の髪の毛は遺伝で染めてませんって先生に怒ってた」「地毛が真っ黒じゃない子にカラーリングを強要するのは差別」「前髪を眉が見えるように切ってないからという理由で進学書類を作って貰えなかった。進学のチャンスを逃した」「髪型ひとつ、髪色ひとつで人の性格がわかるのかよ」と、髪の校則について違和感を覚える声が多く上がった。　一方で「赤や金の髪色にそんなにしたいの？学校のイメージ悪くなったら進学も就職も不利になると思うが」「企業の宣伝に乗せられているだけ」「まじめに髪校則を守っている人の足を引っ張る」「髪校則の次は…ってどんどん校則が差別だって糾弾されていく気も。それはそれで変じゃない？」といった意見も見られた。　平成ももうすぐ終わり次の時代を迎える目前、髪の色を含め、学校の校則を見直す契機となるのだろうか。

社会 2019年03月23日 22時20分

問題噴出の社会福祉法人『東輝会』に“正す会”が結成される

　岡光序治(おかみつ・のぶはる)元厚生事務次官は1996年、特別養護老人ホームの補助金交付に便宜を図った見返りに利益供与を受けたという収賄罪で懲役刑に処せられた人物だ。同氏は現在、生まれ故郷の広島県庄原市に事務所を構え、2つの特養を統括する社会福祉法人『東輝会』の理事長にこの4月から就任する予定だ。　「この東輝会は財政的に厳しい状態が続いていました。で、2018年4月1日に石橋良三氏が理事長に就任した際、B氏に経営状況について相談したのです。依頼を受けたB氏は複数の金融機関からの借入金を一本化、その上で無担保、低金利の新規の融資を受けられるように導いたのです」(同法人の問題に詳しいA氏)　その結果、東輝会は当座の資金にメドが付いたわけだが、この借入の中に辞任した大野東俊前理事長の退職金5000万円が含まれていた。運転資金さえも苦慮しているのに前理事長に退職金とは、耳を疑う話だが、そもそも東輝会の定款には退職金の規定は存在していなかった。　「それで退職金項目の追加規定を理事会で議決し、全員一致の決議となったのです。前理事長は寄付金の分も含めて1億円を要求し、結局5000万円で折り合ったのですが、最終的になぜか5250万円となっています」(同)　実は東輝会には、前理事長の退職金以外にも複数の疑惑が浮上しており、不審を抱いた関係者数人が「東輝会を正す会」を結成した。A氏の話を引き取る形で「正す会」のメンバーの一人C氏がこう言う。　「この退職金に関しては不審な点が多々あり、中身の精査が必要です。今期決算後に決算書の公開義務があり、監督官庁である県の指導の下、協議を進め対応するつもりでいます」　そもそも石橋体制が発足したのは東輝会を立て直すのが目的で、その再建資金として借り入れた資金を退職金に充てることはまったくの筋違いだ。　「東輝会の定款に退職金の規定を新設したことが背任行為に当たるのではないですか。本決議議事録に署名・捺印した理事および監事は東輝会に対する不法行為の責めを負わなければなりません。前理事長は退職金を東輝会に返却すべきです」(C氏)　やはり“正す会”メンバーの1人D氏もこう指摘する。「退職金の問題だけではありません。前執行部の東輝会に対する特別背任や利益相反行為に抵触する疑惑も浮上しています。とにかく事業運営の透明性が求められ、執行部の相対的な監視機能と独立性の強化が急務なのです」　石橋新体制は、大野前理事長の退職金問題など“負の遺産”が次々と噴出し、就任から1年もたたない12月28日に石橋理事長は辞任し、石橋時代の理事、監事のほとんども一掃された。　実はこの“政変劇”の渦中で、4月から理事長に就任するのが岡光元次官なのである。そして興味を引くのは、この政変の陰の主役が小野功恵氏と指摘されていることだ。というのも小野氏は、退職金問題の当事者である大野前理事長の次女なのである。つまり、政変劇の裏には、旧体制側の巻き返しがクッキリと浮かび上がる。　岡光新理事長は“正す会”とどう向き合うのか。

社会 2019年03月23日 22時10分

「天皇」という呼称は確固とした国際儀礼であることを無視する国は『韓国と北朝鮮』だけ

　政府は10月22日の新天皇の「即位の礼」に、日本が国家承認している195カ国の代表者と欧州連合(EU)の大統領、欧州委員長、国連事務総長らを招待すると発表した。即位の礼は新天皇の海外へのお披露目という意味合いが強く、招待国は絞らない形式を採用した。　「現在、世界で公式に『エンペラー(皇帝)』と呼ばれるのは日本の天皇のみです。これは確固とした国際儀礼です。世界に『キング(王)』はいるものの皇帝は天皇を除いて残っていません。国際社会において、天皇のみが『キング』よりも格上とされる『エンペラー』と見なされているのです。日本人が誤解しているのは、天皇がかつての大日本帝国の君主であったため『エンペラー』と呼ばれたと思われがちですが、1889年の大日本帝国憲法発布時よりもずっと以前に、天皇は欧米人から『エンペラー』と呼ばれ、尊敬されていたのです」(国際ジャーナリスト)　根拠は、ドイツ人医師のエンゲルベルト・ケンペルという人物が著し、欧州中で大ヒット・ベストセラーとなった『日本誌』だ。ケンペルは1690年から2年間、日本に滞在して、帰国後この著を残した。　「『日本誌』の中で、ケンペルは『日本には聖職的皇帝の天皇と世俗的皇帝の将軍という2人の皇帝がいる』と書いています。1693年ごろに書かれたこの『日本誌』が、天皇を『皇帝』とする最初の欧米文献史料と考えられています」(同)　ナポレオンが19世紀初頭に突如、皇帝になったことは欧州の保守派の間では到底、認められるものでないばかりか、ほとんど嘲笑の的だった。なぜか。皇帝には血統の正統性が要求されるからだ。　中国の上海海洋大学元教授の伍漢霖(ウー・ハンリン＝84)氏は「ハゼ」の権威だが、研究の元になったのが、当時皇太子だった現天皇の研究で、それ以来、毎年「賀正　明仁」としたためられた年賀状が届く。伍元教授の宝物だ。中国の人々も国際儀礼としての「天皇」を認めているのだ。　翻って世界で「天皇」を認めていない2つの国がある。北朝鮮を日本は国家承認していないので除くとして、天皇を「日王」と蔑称で呼ぶ韓国は、現天皇を「戦犯の子」と言った。「即位の礼」に出席するかどうかは分からないが、新天皇を「戦犯の孫」とでも言うのだろうか。

社会 2019年03月23日 21時30分

【放送事故伝説】人気番組のスタッフがコカイン所持で逮捕！後、打ち切りへ

　俳優・ミュージシャンのピエール瀧容疑者がコカイン所持の容疑で逮捕されてから早くも1週間が経過した。現在も映画・テレビ業界では混乱が続いており、作品の公開延期、出演シーンの一部差し替えなどの対応に追われている。　さて、今回は表に出るタレント側が逮捕となったが、芸能界で大麻やコカインなど違法薬物で逮捕されるのは何もタレントだけではない。裏方つまりはスタッフ側もコカインを所持している可能性があるのだ。　1989年(平成元年)9月30日の朝日新聞によると、この年の8月29日までに神奈川県川崎警察署はコカインや大麻を所持していたとして、10名の容疑者を逮捕している。　この中には、TBSの人気番組『平成名物TV』の人気コーナー、『三宅裕司のいかすバンド天国』(1989年〜1990年)の制作を務めていたフリーディレクターもおり、彼は東京都港区六本木のレストランで売人からコカイン5gを約15万円で手に入れた疑いが持たれていたという。　当時、このニュースは芸能界に大きなショックを与え、また、『いかすバンド天国』は参加する出演者が若手バンドマンということもり、世間から「バンドマン達へ違法薬物を売っていたのでは！？」という疑惑も持たれることになり、『平成名物TV』を含む全番組が放送休止となり、TBSで制作されたスペシャルドラマの再放送で凌いだほか、三宅裕司による謝罪映像も放送された。　なお、『いかすバンド天国』はディレクター逮捕後も放送を続けたが、その約半年後、今度は番組に関わっていた放送作家の男性が麻薬取締法で逮捕(逮捕されたディレクターの事件と関連があるのかは不明)され、さらに、番組そのものも2〜3%と視聴率が急激に下がったことから、2年弱の放送を終えてしまった。　違法薬物の売人はタレントだけではなく、裏方もターゲットにされることを改めて証明した事件だった。文：穂積昭雪(山口敏太郎事務所)

社会 2019年03月23日 12時00分

“マルチ商法”被害額181億円！ 主犯女の経歴が「司会業」は笑えない

　「絶対に損しない。頑張って出資すれば、すぐに3桁のドルが毎日入ってきます。私たちはこれを『大富豪輩出システム』と名付けて、お金持ちを増やし続けているのです」　この詐欺グループは、開催したセミナーで、こんな演説をぶっていた。　鎖販売取引、いわゆるマルチ商法で全国の高齢者ら約2万3300人から181億円を集めたとして、警視庁生活経済課は男女4人を特定商取引法違反容疑で逮捕(3月11日)した。　逮捕されたのは、東京都多摩市の会社役員・吉野美穂子(66)、調布市の無職・笹崎幸雄(67)、渋谷区の田原正明(38)、世田谷区の磯貝孝子(54)の4容疑者だ。　「容疑者たちはマレーシアにあるSNSの『Mface』に広告を出す権利を取得すれば、換金可能な電子ポイントを得られると言っていたそうです。この電子ポイントは架空通貨『Mコイン』化され、現金に換えられるほか、USJや東京ディズニーランドの宿泊施設で利用可能で、海外旅行や空港の免税店でも利用できると説明していました。当然ながら、実際には『Mコイン』は使用できませんでした」(全国紙記者)　警視庁によれば、このグループは'12年頃から都内で投資セミナーを開催。多いときには一度に500人もの参加者を集め、主に吉野美穂子容疑者が、「私は年収1億円稼いでいる」と話し、パネルやプロジェクターに自宅と称する豪邸を映し出していた。　さらに、“サクラ”の成功者を登壇させ、成功体験を語らせて参加者をその気にさせていたという。「主犯の吉野は北海道小樽市の出身。札幌オリンピックで英語の通訳をした後、札幌市役所、札幌トヨタに勤務。29歳で上京し、結婚。4人の子どもをもうけたが、46歳で離婚。この間、様々な会社を起業する傍ら、切り絵作家としても活動していたそうだ」(捜査関係者)　'13年からは虎ノ門にサロンを設け、投資詐欺を本格的に始めたとされる。「とにかく活発な人で、4人の子どもを抱えながら、離婚後の男関係も派手でした。北海道では、結婚式などの司会業もしていたそうですよ」(知人)　おいしい話には必ずウラがある。

社会 2019年03月23日 06時00分

自殺を思いとどまった韓国の女性、救助船に巻き込まれ死亡？ 死因をめぐりネットの意見は真っ二つ

　2018年に韓国で起きた20代女性の入水自殺が、今韓国で話題となっている。救助に向かったレスキュー船が女性を死なせたのではないかと報じられたのだ。　3月16日、韓国のニュースサイト「MBCニュース」は、2018年11月27日に韓国北部を流れる河川・漢江に飛び込み、自殺を図った20代女性の死因が溺死ではなく、スクリューに巻き込まれた際にできた傷が致命傷になった可能性があると報じた。女性は漢江に飛び込んだ後に、電話で救急に助けを求めており、レスキュー船が駆けつけたという。　同記事によると、遺体の解剖を担当した、犯罪捜査の鑑定をする研究機関・国立科学捜査院は、遺体に残った大きな切り傷について「船舶のスクリューによって発生した傷」と発表。通常、生きている状態でしか出血は起こらない。女性の死因が溺死ではなく、レスキュー船のスクリューに巻き込まれて傷を負い、失血死した可能性が出てきたというのだ。　調査結果を受け、警察が事件当時に現場付近を通った全ての船を調べたところ、救助に向かったレスキュー船以外は通行していなかったことが判明。3月19日現在、レスキュー船や目撃者に聞き込みを行うなど、警察の捜査は続けられているようだ。　一連の報道に対し、レスキュー船側は「何かにぶつかった衝撃は全く感じられなかった」「懸命に捜索したが、女性を見つけることはできなかった」と話しているという。　韓国のネット上では「レスキュー船のせいになるのか？飛び込んだ奴が悪いのに」「自ら死のうとした人間が生きている人に迷惑をかけるのか」「そもそも自殺をしようと飛び込んでおいて助けを求めるとはおかしな話だ」などとレスキュー船を擁護する声が多くみられた。　一方で「事故から時間が経ちすぎている。明らかに自殺では発生しない傷があるのに未だに調査中とはどうなっているのか」「救助隊のミスなら正当な罰を与えるべき」などと、警察の調査の遅れに対する怒りの声や調査隊に責任を求める声も上がった。　救助が失敗に終わり、結果的に人が亡くなった例は他にもある。　2017年12月には、ペルーの首都リマで自殺志願者の救助に失敗するという不幸な事故が起きた。高層ビルから飛び降りようと身を乗り出していた男性を近隣住民が発見。警察に通報し、即座に救助隊が駆けつけた。救助隊は屋上からロープを使い、最上階近くの部屋の手すりにいた男性の場所までたどり着き、彼を抱えて屋上に戻ろうとしたが、誤って男性が滑り落ちてしまったという。　また、2017年12月には、中国の陝西省西安市で、女性がビルの11階から飛び降りる事件が発生。下から見上げた警備員は、女性を受け止めようと身構えたが、落下してきた彼女の体が警備員の頭部に激突。不幸なことに2人とも即死してしまったという。　さらに、2017年10月、インドのガンジス川で男性が溺れる事件があった。男性のもとにボートが漕ぎつけたが、救助は失敗。もう一艇のボートが出動したが間に合わず、男性は溺死したという。溺れている男性のそばに50人以上の人々がいたにもかかわらず、誰も男性を救えなかったとされている。　今回、韓国で起きた事故では、川に飛び降りた後に助けを求める電話をかけており、2017年のペルー・リマの事故でも被害者は最後、救助隊にしがみついて助けを求めていた。救助の段階で彼らは「自殺志願者」ではなかったのである。自殺志願者に限らず、あらゆる被害者の救助方法を見直す必要があるのではないだろうか。

社会 2019年03月22日 22時00分

Google Mapの変更にスマホユーザー大パニック！

　「Google Mapからバス停や林道、ランドーマークが消えた」との報告が、3月21日夜からネット上に相次いでいる。　今や数あるスマホアプリの中でも、もっとも使用頻度が高いのがGoogle Mapだろう。単に地形を表示するだけでなく、経路探索や店検索になくてはならない便利機能が満載されているが、21日夜から「以前とマップが変わってしまった」と話題になっている。　「Google Mapの地図右下を見ていただくと分かるのですが、以前からあったコピーライト表記の“ZENRIN”の文字が消え、“地図データ©2019 Google”となっているんです。どうやら大手地図メーカーのゼンリン地図からGoogleの独自地図データに変更したようですね。今までの地図表記とかなり異なっているので、戸惑っているユーザーも多いんじゃないでしょうか」(IT系ジャーナリスト)　実はGoogleは3月6日に日本向けの地図を新たに開発したとすでに発表済みで、新しい地図では徒歩ナビゲーションなどを強化し、より使いやすくなるといわれていた。しかし、いざ、フタを開けてみればユーザーからの苦情が殺到している状態だ。　ネット上では「Googleの進化に期待したいけど、ゼンリン外してどうなることやら」「うちの近所の獣道が普通に道路として表示されてるぞw」「うわ、海の中に国道が走ってるw」「駐車場が軒並み道路になってるんだが、まさか地図を信じて入り込んでくる人いないかヒヤヒヤしてる」など、まだまだ不完全な地図にユーザーの不安が見て取れる。　「地図の不具合で思い出されるのは2012年9月から2013年3月にかけて、iOSのマップアプリで不具合が起きたことですね。JR青梅線上に実在しない“パチンコガンダム駅”が表示されて話題になりました。このときはアップルがGoogle Mapから自社開発データに置き換えたことにより、地図上にありえない地名やバグが散見されました。ユーザーからは『史上最悪のアップデート』と酷評されましたね。あまりにも使えない地図だったために、別途、Google Mapアプリをダウンロードして使用する人が続出する事態に。今回のGoogle Mapもバグ修正にはしばらく時間がかかるでしょうね」(同・ジャーナリスト)　日本国内では他に『マップル』の昭文社が有名だが、こちらは無料ナビアプリの影響で業績が悪化しており、近年は、ゼンリンの独り勝ちが続いていた。しかし、ここに来てGoogleとの提携が解消されたことで、先行きを不安視する声が広がっている。22日現在、ゼンリン株は2463円(前日比−16％)と急反落し、1月29日以来、およそ2カ月ぶりの安値を付けている。　一般ユーザーにはあまり知られていないが、ゼンリンのライセンス契約の厳しさは業界でも有名だという。コストを重要視し、衛星とGoogleカーを使った独自マップに移行するのはある意味、Googleにとって必然だったのかもしれない。

社会 2019年03月22日 06時00分

高級ピアノ店のガラスを割り、盗んでいった意外なモノとは 被害店のコメントにもツッコミ

　海外での強盗は大胆なイメージが強いが、中にはかわいいと思えるような強盗犯もいるようだ。　海外ニュースサイト『ABC30 News』が2月27日に報じた内容によると、アメリカ・カリフォルニア州の高級ピアノ店が強盗被害に遭ったという。しかし犯人が奪ったものは、高級ピアノではなく、ピアノとセットで置かれていた椅子に座っていた「ミッキーマウスのぬいぐるみ」だった。　同記事によると、店主が店に出勤したところ、窓ガラスが割られていることに気づき警察に通報したそうだ。警察の到着後、監視カメラを確認すると、そこには男が窓をたたき割って店に侵入し、ミッキーマウスのぬいぐるみだけを手にして退散していく様子が映っていたという。同記事内で公開された監視カメラの映像には、男がガラスを割った後、他の物には目もくれず、ミッキーマウスのぬいぐるみだけを手に取って去る様子が鮮明に映されていた。わずか数秒の犯行である。　盗まれたミッキーマウスのぬいぐるみの価格は25ドル(約2800円)程度だが、犯人が叩き割ったガラスの破片がピアノを傷つけ、この強盗による被害総額は6000ドル(約67万円)にも上るという。しかし店主はこのミッキーマウスのぬいぐるみが盗まれたことのほうがショックのようで、同記事の取材に対し「みんながこのミッキーを愛していたんだ。彼は店の一部だったんだよ。いなくなるまで彼の大切さに気がつかなかった」と話している。　このニュースは世界中に広がったが、ネット上では「店長、ぬいぐるみに対する愛情深すぎでしょ」「ぬいぐるみに対するショックより、6000ドルの損害の方を気にして！」といった店主に対するツッコミや、「ミッキーマウスは私たちが思っている以上に人を惹きつけるパワーがあったんだな…」という驚きの声も。　さらには、「きっと犯人は子供の頃からミッキーマウスのぬいぐるみが欲しくてたまらなかったんだろうね」「犯人は自分の子供にあげようと思っていたのかも。いずれにせよ、そのミッキーマウスを愛してあげて欲しい」などと犯人をおもんぱかる声まで見受けられた。　この“ミッキー強盗”に対しては多くのツッコミが寄せられているが、他にも海外では不思議な強盗事件が起きているようだ。　2018年10月には、ベルギー・シャルルロワで強盗が電子タバコ店に押し入ったのだが、店長に「多くのお客さんが店に訪れる、午後3時に強盗をするなんてスマートではない」と叱られて退散したという。また、2016年2月には、中国で男が女性の自宅に押し入り、数千円を奪った。しかし犯人は「お金がなくて…申し訳ない」と盗みに入ったことを女性に謝罪。さらに、「貧乏なので仕事を紹介してほしい」と女性に連絡先を渡したという。女性は犯人の礼儀正しさにためらいを持ったものの、数日後、警察に連絡。結局、この男は逮捕されたそうだ。　もちろん強盗は犯罪であり、許されないものである。しかし世界にはクスリと笑えてしまうコメディのような強盗事件もあるようだ。

社会 2019年03月21日 22時30分

非情なり中国…新種のオランウータン生息地にダムを建設か

　中国はパンダを動物愛護の視点で保護・繁殖させているのではなく、世界戦略の一環として行っていることがハッキリした。絶滅危惧種であるアジアゾウを、貧しい南アジアの農村では労働力として育んでいるが、それを札束で富裕層のペットとして買い取る行為はその一例だ。そして、今度は新種のオランウータンを危機に追い込む所業である。　オランウータンはインドネシアのスマトラ島とボルネオ島、マレーシア領にだけ生息する絶滅危惧種であり、これまで「スマトラ・オランウータン」と「ボルネオ・オランウータン」の2種が確認、保護の対象とされてきた。　ところが2017年11月、スイス、英国、インドネシアの学者などからなる国際調査チームが北スマトラ州タパヌリ地方で生息が確認されたオランウータンが、DNAや頭蓋骨の骨格や歯などからこれまでの2種のいずれにも属さない新種のオランウータンであることが分かり、88年ぶりに新種として「タパヌリ・オランウータン」と命名され、発見と同時に絶滅危惧種に指定された。　ところが同州南タパヌリ県で、中国企業との合弁事業で中国の金融機関が資金援助する水力発電ダム「バタントルダム」の建設計画が明らかになり、インドネシアの自然保護団体「ワルヒ」を中心に、ダム建設の反対運動が始まり、建設計画の中止を求める請求が裁判所に提出され審理が続いていた。　「タパヌリ・オランウータン」はタパヌリ地方だけに生息し、その個体数は約800と推定され、早急な保護とさらなる生態観察が発見直後から大きな課題となっている。　ところが、「3月4日に州裁判所は、建設を中止する合理的理由はなく、オランウータンの棲息への影響も訴えにあるほど深刻ではなく、配慮がなされているなどとして、訴えを却下する判断を下したのです」(環境保護に詳しいジャーナリスト)　インドネシアでは首都ジャカルタからバンドンに向かう高速鉄道網計画も中国企業が受注したものの当初の開業予定が大きく遅れるなど、中国企業が関係したインフラ整備や大規模事業でさまざまな問題が生じている。　中国企業の建設事業は例外なく「安い、遅い、できても危険」の3要素で行われるが、だからこそ、そもそも環境保護など眼中にない。中国企業に工事をやられたらタパヌリ・オランウータンはひとたまりもないのだ。