社会 2019年04月01日 06時00分

「No!」と言えない日本人女性がエモノ！ 出会いの春、“ナンパ師”外国人に気をつけろ

　「My sweet heart」「My honey」「Only women」「My angel」などなど、日本人女性をナンパする外国人が口にする甘い言葉の数々。日本人が「僕の天使」などとバーで口説く光景は、なかなか、お目にかかれないだろう。一方、外国人たちは「母国ではモテなくても、日本ならモテる！」と、自信を持ってナンパをしているという。　本当なのだろうか？　外国人が多く集まり、お金と商品をその場でやり取りする”キャッシュオンスタイル”のバーで実態を調査した。　どちらかと言うと冴えない感じにも見える、イタリア系アメリカ人のTさんの作戦は、「下手な鉄砲、数打ちゃ当たる」だ。とにかく声をかけまくる。相手にされなくても、めげない。ストロングハートを武器に、ガンガンアタックしていく。「日本人の女の子は、押されると弱い」と分析する彼は、完全に無視されない限りはチャンスがあると豪語する。女の子が話を聞いてくれれば「一杯おごらせて」攻撃で攻め、景色のいいスポットへタクシーを飛ばし、甘い言葉をささやく。ベタに思える作戦ではあるが、日本人男性は恥ずかしがって意外とやらないだけに有効なのだそうだ。　ラテン系アメリカ人のNさんは、小柄で間が抜けたルックス。そんな彼はとにかく「ブスでも派手な女の子」にターゲットを絞り、得意のダーツで気を引く作戦。仲良くなれそうならば、米軍基地勤務の友人に頼んで「日本の中のアメリカ」にエスコート。アメリカナイズされた非日常の空間の中で、日本では未公開の映画を楽しんだり、本場のBBQで盛り上がり、アメリカ国内そのままのバーで甘い言葉攻撃を仕かければ、「NOと言われたことはないね、一気にベッドインできる」と、意気揚々と語っていた。　彼らは「アメリカでナンパしたって、まず相手にされない。日本だから“外国人”というだけでモテる」と、口をそろえる。外国人好きの日本人女性が少なくないことに加え、押しに弱い日本人女性の特徴につけこむことで、ナンパを成功させているようだ。　ただし、彼らの目的はカラダのみ。付き合うことなど考えていないので、遊びと割り切れないならば、近づかない方が無難だろう。春は地方から真面目な大和撫子が上京する季節。十分注意してほしい。

社会 2019年04月01日 06時00分

田中角栄「名勝負物語」第六番 竹下 登(1)

　田中角栄と竹下登は人心収らん術にたけた「人間学博士」の双璧であったが、終生ソリが合わず、暗闘の痕跡だけが多く報じられている。しかし、必ずしもそうではない。こんなエピソードが残っているのである。　田中が昭和49(1974)年12月に首相を退陣、なお自民党内に強力な影響力を発揮して「闇将軍」と言われていた頃、田中の事務所に田中派内で竹下に近いとされた若手議員がやって来て言った。「オヤジ(田中のこと)さん、早く竹下さんを幹事長にしてくださいよ」　この若手議員は竹下に幹事長ポストを踏ませることで、田中がロッキード事件を抱え、最大派閥にもかかわらず田中派から総裁候補を出せぬジレンマに業を煮やし、いざというときは田中派として竹下を担ぎ上げる準備をしておくべきだとの思いが強かったようであった。　田中は自らの政権下では、竹下を筆頭副幹事長と官房長官ポストには就けたが、それ以上の“優遇”はしなかった。政権を降りたあと、大平(正芳)内閣で竹下をようやく大蔵大臣に推し、その後の中曽根(康弘)内閣でも蔵相に就任させたことにより、竹下の蔵相はじつに3期に及んでいた。　さて、若手議員の「竹下さんを幹事長に」を耳にした田中は、語気強く、顔を真っ赤にしてこう言ったのだった。「ワシは、おまえらみたいに竹下を安っぽく使う気はないッ。大蔵大臣を何回もやってもらっているのは、将来の自民党を背負って立つ人だからだ。国を束ねるのに、財布の中身を知ってねェでできやせん。幹事長は、それからだ。おまえらは、何も分かっちゃないな。顔を洗って、出直して来い。帰れッ」　その後、このときの田中の言葉が竹下の耳に入り、竹下は冷めたいとさえ思っていた田中の“本心”を知って、号泣したと言われている。　結局、田中は昭和60年2月27日、再起不能、言葉を失う病魔に倒れたことで、自ら竹下を幹事長に推すタイミングはなかった。しかし、倒れた翌年、第3次内閣を率いていた中曽根首相が竹下幹事長を実現させ、竹下はその中曽根が退陣したあと首相の座に就いたものだった。　筆者は、ここで何が言いたいか。田中、竹下の2人、決してベタ惚れの関係ではなかったが、世間で言われたほど、決定的に悪い関係ではなかったということである。　すなわち、田中は竹下の頭のよさを見せつける政策能力、抜群の気配り術を高く買っていたものの、あまりに自分に酷似する能力の持ち主だけに近づけ難かったということである。俗に言うヤキモチ、「近親憎悪」的な感情があり、それが時として田中の中に顔を出したのかもしれない。　元田中派担当記者の、こんな声が残っている。「あれだけオールド・パーをガブ飲みし、結局、倒れることになる田中は、ロッキード事件からの復権を目指し、相当に混乱していた。田中派の中堅、若手の支持を軸に、竹下が総裁候補の中心にいることも分かっていたが、仮にそれを派閥として押し出すには、あくまで自分が差配、主導したタイミングでなければならないとの思いが強かった。だから、竹下の総裁候補に、おおそうか、とはならず、江崎真澄や後藤田正晴などもいるんだと“煙幕”を張っていた部分がある。田中は、人の力量を見抜く眼力は飛び抜けていた。竹下の力量は、周りが言う以上に買っていたと見られる」★飛行機チャーターのべらぼう　竹下を買っていたこんなエピソードもある。田中が首相を退陣したあと、竹下の父・勇造が亡くなり、その一周忌に際してである。　一周忌は、竹下の地元、島根県出雲市で行われたのだが、時に田中の号令一下、なんと飛行機をチャーターして大半の田中派議員が出雲に飛んだのである。黒服の一団が降り立ったことで、出雲空港はナニゴトかと大騒ぎになったという話が残っている。田中派議員たちは、その後“出雲そば”を味わい、チャーター便でまた羽田空港に舞い戻ったというべらぼうな話を残しているのである。　田中は冠婚葬祭、とりわけ葬祭を大事にしたことで知られているが、ここまで“大がかり”にやった例はなかった。いかに、竹下を気にかけていたかの証左とも言えた。　竹下の「人間学博士」ぶりは、田中に匹敵するほどのものがあった。ときに、田中があんぐりするほど周囲への気配り術を見せつけ、人心収らんの妙を発揮したのである。　それを見聞きするたびに、改めて田中の「近親憎悪」感覚がピリピリと騒ぐのだった。(文中敬称略/この項つづく)***********************************************【著者】＝早大卒。永田町取材49年のベテラン政治評論家。抜群の政局・選挙分析で定評がある。著書に『愛蔵版　角栄一代』(セブン＆アイ出版)、『高度経済成長に挑んだ男たち』(ビジネス社)、『21世紀リーダー候補の真贋』(読売新聞社)など多数。

社会 2019年03月31日 22時00分

大阪を襲う南海トラフ4月危機 不気味な紀伊水道震源「4カ月19回」③

　過去最大級となる南海トラフ　ともあれ、昨年の大阪北部地震の後、当時の松井府知事は「今回の地震と南海トラフが連動しているのは科学的に根拠がない。津波の予想高を上回っている夢洲の地盤は逆に南海トラフに強固なエリアである」と語った。　本当にそうか。夢洲は高度成長期、湾岸開発をにらんで造成された埋立地で、軟弱地盤であることは専門家の目には明らか。幸いにも、大阪北部地震の際、震度5弱だった夢洲に液状化現象などはみられなかったという。　こんな見方もある。「マグニチュード6.1、震度6弱の大地震は全国どこでも発生しうる。起きない所はないと思うべきです」(気象庁幹部)　そもそも、オリンピックや万博、カジノ、F1レースを推進する根拠はどれもこれも同様のものだ。「確かに、夢洲の万博開催で本当に大丈夫なのかという懸念はありますが、経済的メリットを考えると、IRや万博を進めたい政府や大阪府に遠慮して誰も声を上げられないのが現状なのでしょう。しかし、これは日本人の論理。これではかえって海外の観光客に対して不誠実ですよ。もし、外国人が地震の犠牲になったら、日本は世界中のバッシングに遭うでしょう」(前出・渡辺氏)　南海トラフ地震はこれまで分かっているだけで過去12回発生している。その中でも、昭和東南海地震と昭和南海地震は“小ぶり”であったとされる。「それだけに、次にくる南海トラフ地震は非常に大きくなることが懸念されます。大阪を直撃する津波、地震動、いずれも非常に心配ですね」(前出・島村氏)　もう“待ったなし”だ。

社会 2019年03月31日 18時00分

麻生財務相が韓国へ「報復措置」明言！ 10の制裁案①

　麻生太郎副総理兼財務相が吠えた――。　韓国最高裁による、いわゆる「元徴用工」などへの賠償判決を受け、原告側は差し押さえた日本企業の資産の売却手続きを進めている。これに対し日本政府は、慰安婦問題を含め韓国に弱腰、有効な手だてを打てず、国民の間から安倍政権に不満の声も高まりつつあった。　その矢先、「国会のアル・カポネ」こと麻生財務相が安倍政権で初めて韓国に「報復措置の準備がある」と恫喝発言をかましたのだ。　麻生節が炸裂したのは3月12日の衆院財務金融委員会。日本維新の会の丸山穂高氏が韓国に「具体的対抗措置を進めるべき」と質問した。それに対し「関税に限らず、送金の停止、ビザの発給停止とか対抗措置にはいろいろある」と明言したのだ。　そもそも、徴用工問題とは一体何か。第二次大戦中、日本統治下の朝鮮、中国で日本企業の徴用で働いた労働者の親族が「強制的に働かされた」と現地の複数の日本企業を相手に訴訟を起こしたもの。韓国での日本企業は三菱重工業、不二越等70社。しかし、この問題は1965年の日韓請求権協定で日韓政府間では解決済みの問題だが、日本の最高裁にあたる韓国・大法院は新日鉄(現・新日鉄住金)に対し韓国人4人に1人あたり約1000万円の損害賠償を命じる異例の判決を下した。請求権協定をタテに支払いを拒否する企業に対し、韓国弁護団は資産差し押さえの強行策に打って出ようとしているのだ。　ところで、俄かに相手の喉にドスを突き付けた麻生財務相の狙いは一体どこにあるのか。その前に麻生財務相を中心に日本の対韓強硬派が考えている韓国制裁案は10前後ある。まずはその10案を検証する。(1)国際司法裁判所への提訴。(2)韓国人のノービザ日本入国を制限。(3)韓国から大量流入する就職活動生の制限。(4)韓国製品関税上乗せ。(5)送金停止、輸出規制。(6)環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)への韓国の参加申請拒絶。(7)日本国内の韓国企業の資産差し押さえ。(8)日本からのフッ化水素を中心とした素材提供停止。(9)駐韓日本大使の帰国。(10)最終的手段の国交断絶。　こうした制裁案で、もっとも有効とされるのが(2)と(3)と⑧だという。まず(2)と(3)の点について経済アナリストが分析する。　「韓国は大不況です。韓国経済の柱であるサムスン電子のスマホも売れない。大財閥依存の韓国経済不況のしわ寄せは若者に向かい、5人に1人は失業者で大学を出ても就職できない。その不況のため日本に就職したい若者が急増しているのです。就職説明会を開けば、一度に2000人とか3000人が殺到する。だから、日韓の政府関係が最悪でも訪日韓国人は年間700万人と大盛況。日本政府による大幅な制裁が課せられれば、韓国にとっては大きなダメージとなります」(明日に続く)

社会 2019年03月30日 22時15分

「打倒！金正恩政権」を掲げる謎の団体『自由朝鮮』の本気度

　3月28日付の一部韓国紙は、2017年2月にマレーシアで暗殺された金正恩党委員長の異母兄、金正男氏の長男漢率(ハンソル)氏が米国に滞在していると報じた。　漢率氏は正男氏殺害当時、マカオに滞在していると報じられていたが、脱北者支援団体『千里馬民防衛(現：自由朝鮮)』の助けを受け、当初は別の「第三国」に向かう予定だったが、経由地の台湾の空港で手続きが遅れる中、米中央情報局(CIA)が介入し、米国に行き先を変更したといわれている。　現在、反北朝鮮の秘密団体『自由朝鮮』は、韓国や欧州にネットワークを築き、スペインの北朝鮮大使館襲撃事件では米連邦捜査局(FBI)と協力関係にあって、北朝鮮の情報を共有しているとも語った。北朝鮮だけでなく、金正恩体制と歩調を合わせたい韓国にとっても、国内に脱北者＝「自由朝鮮」分子を内包していることは獅子身中の虫を抱え込んでいることになり、都合が悪い。　しかも「自由朝鮮」は資金力を蓄えているとの情報がある。　「自由朝鮮が、ブロックチェーンを基盤とする『仮想ビザ』の販売を始めたところ、わずか1日で1300万ウォン(約126万円)以上の支援が集まったことが判明したのです。仮想通貨の『イーサリアム』1個(時価およそ15万2000ウォン＝約1万4800円相当)を価格として策定し、同団体は、ホームページに『(北朝鮮)解放後の自由朝鮮を訪問するため限定発給されるビザです。あなたの支援がある限り、絶対に失敗しない。永遠に感謝する』と記しています。イーサリアム取引の現況を示すウェブサイトによると、3月26日までにこのビザはおよそ90通が売れたということです。ビザの保有者は現在およそ60人ですが、100万ウォン(約9万7000円)以上を寄付する高額スポンサーも存在しています」(北朝鮮ウオッチャー)　今後「自由朝鮮」の支援者は確実に増えていくことだろう。

社会 2019年03月30日 22時00分

大阪を襲う南海トラフ4月危機 不気味な紀伊水道震源「4カ月19回」②

夢洲を水没させる“大津波”　南海トラフ巨大地震が発生すると、大都市・大阪が深刻な津波被害を被るのは歴史の示すところである。南海トラフの中で、とりわけ規模が大きかったとされる1707年の宝永南海トラフ地震を見てみよう。　江戸幕府の被害報告書などによると、大坂(当時)の被害は、圧死者5351人、溺死者1万6371人であったことが記録されている。つまり、東日本大震災の犠牲者数(死者約1万6000人、行方不明約2500人)とほぼ同様の人が被害に遭っているのである。　では、この巨大地震がいま発生したらどうなるか。　悪いことに、4月7日には、大阪の行く末を決める重要な選挙がある。先頃、大阪府の松井一郎府知事と大阪市の吉村洋文市長が揃って辞任したため、クロスのダブル選挙に加えて、統一地方選である大阪府議選と大阪市議選も予定されているのだ。　これから水都・大阪は選挙一色で熱い闘いが繰り広げられるが、もし大きな揺れが急襲したら…。「1995年の阪神淡路大震災では4月の統一地方選が被災地のみ、2カ月間延長される措置が取られました。大阪の場合、府知事と市長がすでに辞任しているので、副知事と副市長が行政を代行、府議選、市議選は延期することになるでしょう」(地元記者)　政治日程は代行や延期でなんとか凌ぐことができるが、大阪湾に津波が押し寄せてきたら甚大な被害を及ぼすことになる。　2025年大阪万博の会場となる大阪湾の人工島『夢洲』をめぐり、吉村市長は「F1大阪グランプリを是非実現したい」と述べ、万博開催後の会場跡地の公道を利用し、最高峰の自動車レースF1を開催したい考えを示した。さらに、吉村市長は大阪府と市が目指すカジノを含む統合型リゾート施設(IR)の夢洲誘致を前提とした上で「(夢洲を)非日常の人工島、ここにしかない最高のエンターテインメントエリアにしたい」と発言した。　防災ジャーナリストの渡辺実氏が指摘する。「日本は、原発の安全神話が巨大地震の前に崩壊するのを8年前(東日本大震災)に見たばかりです。それなのに、首都直下地震がくる東京でオリンピックを開催し、南海トラフ巨大地震の津波がくるところで万博をやるという。オリンピックや万博には世界中から人が集まってくる。一方で、国は大地震の発生確率も公表しているんです。物凄い矛盾です。日本人は外国人には到底理解できないことを平気でやるんですよ」　ある会合でのこと。渡辺氏が東京でオリンピックをやるリスクについて話したところ、東京都の幹部が「100％、巨大地震が発生すると、誰も言っていないじゃないか」と反論してきたという。そして「だから経済的メリットがあるオリンピックを進めるんだ」と都幹部は言い放った。　「カジノやF1レース誘致、そして、万国博覧会も同様の論理で推し進められています。とはいえ、決まったことをいまさら撤回することはできないので、地震がくることを前提に津波対策を考えていかなければならない」(渡辺氏)(明日に続く)

社会 2019年03月30日 18時00分

主婦層に大人気「ストロング系缶チューハイ」の落とし穴

　ビール離れが加速する中、価格はビールの半額の「ストロング系缶チューハイ」が、家飲み派や主婦の間で大ヒットしている。ここ数年はスーパーやリカーショップなどで100円前後から買える缶チューハイだが、大手酒類メーカーがしのぎを削る低価格の「ストロング系缶チューハイ」によるアルコール依存症の患者が急増していることが問題視され始めた。　特に女性の初診患者が目立つようで、社会問題にまで発展しているという。　「昨年9月に元『モーニング娘。』の吉澤ひとみ(33)が酒気帯び運転で逮捕された際に飲んでいたことで、缶チューハイがクローズアップされました。女性はホルモンの関係で依存症になりやすい。確かに、今年に入って初診患者は急増していますよ」(都内のアルコール専門外来医)　大手酒類メーカーが品質や度数を変えて缶チューハイの新商品を続々発売したことで、いまや缶チューハイ市場はビールの売り上げに迫る勢いだ。昨年は『日本コカ・コーラ』も参戦し、缶チューハイ戦争がヒートアップした。　「ビールは原料規制があるため、季節感を打ち出しにくい。その点、缶チューハイは桃やサクランボ、パインなどの味を加え季節感と清涼感を出しており、酒に強くない女性でも飲みやすくなっている」(酒類専門店関係者)　中でも人気が高まっているのが、ストロング系ロング缶(500㎖)だ。　「一般的な缶チューハイのアルコール度数は3〜6％でビールとほぼ変わらない度数ですが、ストロング系は9％が主流。日本酒やワインに匹敵するアルコール度数12％の缶チューハイまであります」(同)　ここに落とし穴がある。　「毎日飲んでいるうちに本数が増えてくる。9度のストロング系ロング缶の純アルコール量は36グラム。これはテキーラをショットで約4杯飲んだことになる。酒豪でも酔いますよ」(前出・アルコール専門外来医)　手軽で安いからと、すぐに酔える強い酒を飲み続ければ、健康リスクも高まる。特に女性はご用心！

社会 2019年03月30日 12時10分

アメリカの人気ヴィーガンYouTuberが魚を食べて炎上 ベジタリアンとの違いは？

　アメリカの人気YouTuberであるヨヴァナ・メンドーサ・アイレスさんが魚料理を食べて炎上し、話題となっている。「なぜこれだけで炎上？」となるのは、ヨヴァナさんがヴィーガンを標榜していたため。　ヴィーガンとは絶対菜食主義と呼ばれ、動物製品を食さず、チーズや卵、牛乳といった乳製品も口にしないストイックなスタイルだ。　ヨヴァナさんは謝罪動画で、「6年ほどヴィーガン生活を実践していたが、2年ほど前から健康に異常をきたすようになったため、医師と相談し2か月前から魚と卵を摂っていた」「常に貧血気味で生理も来なくなっていた」と釈明した。これには、ネット上で「肉じゃなくて魚っていうのが究極の選択だったんじゃないの」「なんちゃってヴィーガンだったのか」といった声が聞かれた。　ヴィーガンはヘルシーな食生活のため、ダイエットや健康に良いといったイメージがある。ただ、宗教的、倫理的な背景のない「なんとなく格好良さそう」といった安易な実践は必ず失敗するといわれている。　そもそも、ベジタリアン(菜食主義者)には細かい定義がある。　すべてに共通するのは、動物肉や魚介類は口にしない点。これには、動物肉や魚介類の副生成物であるラードなどの動物油や、肉エキス、鰹節、エビなどのだし汁も含まれる。そうなると、味付けは塩くらいしかなく、かなり味気ない。　ただ、定義によって、卵、乳製品、蜂蜜を口にする人たちもいる。この場合、「命を奪うことはしない」ため、卵は無精卵に限る定義もある。ヴィーガンはもっとも厳格で、卵、乳製品、蜂蜜を口にしない。食生活以外にも、革製品やシルク、ウールといった動物を使用したものは用いない、エシカル・ヴィーガンと呼ばれる人たちもいる。　ヴィーガンを超える究極の菜食主義といえるのがフルータリアンだ。これは、植物にも生命があるという考え方につき、果物やトマト、ナッツなどの木の実しか食さないもの。木になった果物を取っても、木そのものは生きるのでOKだが、大根や人参は単体の植物の命を奪うため食さない。さらに厳格な場合は、木から落ちた果物などしか食さない人たちもいる。　菜食主義者たちは区分ごとに口にするものを細かく分け、自身の食生活にプライドを持っている。その分、ヨヴァナさんの動画が炎上してしまったのだろう。

社会 2019年03月30日 12時10分

独仏が警戒する中国の『一帯一路』に取り込まれるイタリアとギリシャ

　中国の習近平国家主席は3月21日からイタリアを訪問し、中国が提唱する「一帯一路」の覚書をイタリアと締結し、両国はインフラ整備などで協力関係を強化することになった。　アジアから欧州までを結ぶ一帯一路の海路「海のシルクロード」の終点となるイタリアの北東部にある自由港トリエステは、中国が熱視線を送るアドリア海の港町だ。欧州全体への流通網の拠点となることに加え、トリエステは欧州以外への中継貿易港としても活用できるなど中国企業にとって利点が大きい。　しかし主要7カ国(G7)の一員でもあるイタリアが一帯一路に協力することに、EUや米国は警戒感を隠さない。駐中国の欧州諸国の大使たちは昨年、中国のプロジェクト参加には警戒するようにという趣旨の共同声明を出したほどだ。　その一方、ブルガリア、クロアチア、チェコ、スロバキア、ギリシャ、マルタ、ポルトガル、ポーランド、ハンガリー、スロバキア、そしてバルト3国の計13カ国は中国との「一帯一路」協定に署名済み、ないしは参加意思を表明済みだ。　中でもギリシャは中国の「トロイの木馬」と化している。同国最大のピレウス港には、中国海運最大手、中国遠洋運輸集団(コスコ・シッピング・グループ)の子会社ピレウス・コンテナ・ターミナル(PCT)が運営するコンテナ埠頭がある。　中国通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)や中興通訊(ZTE)だけでなく、米国のHP(ヒューレット・パッカード)や日本のソニーも欧州の玄関港としてピレウス港を選んだ。　「習主席は27日にイタリア以外にモナコとフランスへの歴訪を終えて帰国しました。EUの屋台骨である独仏は中国への警戒感を解いていません。一帯一路の事業は債務超過に陥る発展途上国が相次ぎ、その投資効果に懐疑的な見方も強まっているからです」(中国ウオッチャー)　キリスト教など普遍的価値観や安全保障に基づいた米欧関係とは異なり、中欧関係は中国による投資の明確な効果が短期間で表れなければ容易に後退するだろう。

社会 2019年03月30日 12時00分

中国経済悪化の一途！ 企業の廃業・倒産続出 共産党体制崩壊レベルか

　米国による経済制裁が予想以上の効果を見せ、中国経済の根幹まで破壊し始めている。　「中国は、外資系企業が進出する際、必ず中国資本の共同出資をさせるというような条件をつけ、技術を盗んできた。それを自社ブランドとしてスライド、もしくは発展させることで『ファーウェイ』のような巨大企業が誕生し、世界中の市場を席巻してきたんです。ところが、こうした外資系企業が米国に同調し、たった一歩、立ち止まっただけで中国経済は深刻なダメージを受けているのです」(中国の経済事情に詳しいジャーナリスト)　よく「中国経済は外資系企業によって支えられたハリボテ」などと揶揄されてきたが、それが証明された格好だ。　「中国政府は、日本の国会にあたる全国人民代表大会で『経済の下振れは限定的』と発表するなど、打ち消しに躍起になっていますが、実際の国民は急速に景気が悪化していることを肌で感じているため白けムードです。自動車販売台数の減少、マンションの空き部屋問題などは日本のマスコミでも騒がれていますが、今、現地で話題になっているのは、“出稼ぎを中心とした多くの労働者が路頭に迷っている”ということ。2月上旬の春節(中国の旧正月)以降、国内企業の廃業、倒産が続出しているんです」(同)　このような失業者は、すぐに体制の反乱分子となりうる。このことを誰よりも理解している中国共産党としては、1日も早く米中貿易戦争を終結させなければならないのだ。　一方、こうなることを見越してケンカを吹っかけた米国は圧倒的に優位な状況で交渉を進めることになる。　「トランプ大統領にいたっては、『先の米朝首脳会談でも分かったと思うが、私は取引が成立しなければ立ち去る人間だ』と言い放ち、中国をさらに追い込んでいます」(経済誌記者)　この経済戦争、中国の完敗となりそうだ。