スポーツ 2018年10月30日 21時15分

『箱根駅伝』青学大5連覇に暗雲!? 四つん這い問題が尾を引いて…

　去る10月21日に福岡県で開催された『プリンセス駅伝』(全日本実業団対抗女子駅伝予選会)の“四つん這い”スパートが、お正月の風物詩『箱根駅伝』にも影響を及ぼしそうだ。「大会運営スタッフと監督がどう連絡を取り合うか、これまで以上により厳しい規制が課せられることになりそう」(スポーツ協会詰め記者)　近年の箱根駅伝といえば、青山学院大学の活躍が目立つ。彼らを指揮する原晋監督のギャラリーまでを意識したパフォーマンス、戦略を表すスローガンにも注目が集まっている。　「原監督は運営管理車に乗り込む前、観戦するファンに握手を求められたりもします。駅伝人気を高めたいとする原監督は、気さくに応じていますね」(同・記者)　このファンサービスに対し、お固い一部の関係者は「ちょっとやり過ぎ！」と思っていたそうだ。　「今回のプリンセス駅伝では、右足を故障した選手が、這いつくばって次のランナーにタスキが渡すシーンが大きな話題となりました。各方面から批判の声が上がり、棄権させなかった監督やチームには強いバッシングが。しかし、この問題は監督の厳しさなどではなく、運営と監督の間できちんと連絡が取れなかったことが原因なんです」(関係者)　四つん這いになって走者を進めさせた『岩谷産業』だが、監督は途中で棄権を申し出ていたらしい。しかし、走者近くにいた大会運営者には伝わらなかったというのが真相だ。　「この連絡不備を巡って、ひと悶着あったんです。棄権させる権限は大会運営者にあるため、岩谷産業の監督は『棄権を申し出たのに』と怒ったそう。一歩間違えれば、選手生命が奪われた可能性もありますからね」(同)　今回の出来事を受けて、所属チームの責任者と運営者は常に連絡が取れる状況を作れるよう徹底していくという。また、運営者には監督の指示で動くだけではなく、独断でレースをやめさせる勇気を持たせるとも。　「青学大の選手はハイペースで一気に追い上げる傾向があるので誤解され、運営側に注視されるでしょう」(前出の協会詰め記者)　原監督も従来通り、自身のペースで運営管理車に乗り込むことはできない。ルールの徹底が青学大5連覇の最大の障害となりそうだ。

芸能 2018年10月30日 21時00分

この屋上はまさか…！ 『SUITS』、第4話ラストシーンであの伝説のドラマをオマージュ？

　月9ドラマ『SUITS/スーツ』(フジテレビ系)第4話が29日に放送され、平均視聴率が8.9%(ビデオリサーチ調べ、関東地区)だったことが分かった。　アメリカで大ヒットしたドラマ『SUITS/スーツ』をリメイクした本作。敏腕弁護士・甲斐正午(織田裕二)が、見た文章などを完全に記憶するという能力を秘めた青年・鈴木大貴(中島裕翔)を「鈴木大輔」という名前で弁護士に仕立て上げ、事務所に持ち込まれる難題を解決していくというストーリーが描かれている。　第4話では、甲斐が薬害の訴訟を起こされた製薬ベンチャーの弁護に携わる一方で、大輔は同じ法律事務所の蟹江(小手伸也)から任されたボランティア案件として、支払い催告を無視して家賃を滞納し、オーナーから訴えられた女性の弁護に挑戦するというストーリーが描かれた。　実は、甲斐の関わった製薬ベンチャーの代表・辛島(小市慢太郎)は、甲斐らが所属する弁護士事務所の所長兼代表弁護士・チカ(鈴木保奈美)の元夫だったことが途中で判明。それでも最終的にふたつの案件は上手くいったのだが、ラストでは甲斐が屋上に上がると、チカが黄昏ており、2人きりでしんみりと話すというシーンが放送された。　しかし、このシーンについて視聴者からは、「この場所ってまさか『東京ラブストーリー』と同じじゃない？」「うわー、懐かしい。オマージュかな？」「屋上のこの2人ってカンチとリカを思わせる！興奮した！」という声が噴出。91年に放送された大ヒットドラマ『東京ラブストーリー』(フジテレビ系)との類似点を指摘する声が多く聞かれていた。　「『東京ラブストーリー』では、完治(織田裕二)とリカ(鈴木保奈美)は屋上で何度も語り合い、最終回ではリカがチカと同じように屋上で黄昏るというシーンもありました。本作は、『東京ラブストーリー』以来はじめて織田裕二と鈴木保奈美が共演したことでも話題になった上、フジテレビは『SUITS/スーツ』の放送に合わせて、昼の再放送枠で『東京ラブストーリー』を放送するほどの気合の入れよう。視聴者の指摘する“オマージュ”というのはあながち間違いではないかも知れません」(ドラマライター)　ますます注目度も高くなる『SUITS/スーツ』。今後のストーリー展開も楽しみにしたい。

芸能 2018年10月30日 21時00分

「ブスも写真集爆死もネタにする」SKE48・須田亜香里の炎上商法

　「あたし、悶々としちゃってるから、みんなオスに見えてメスになっちゃってるかも」とぶっちゃけトークでお騒がせしているSKE48の須田亜香里(26)。8月末に発売した写真集『可愛くなる方法』(学研プラス刊)も、まったく売れていないし、伸びる気配もない。〈人に届けるために撮っていただいたものなので　ぜひ受け取る側になってくださると嬉しいです　よろしくお願いします土下座。〉　6月に行われた「第10回AKB世界選抜総選挙」で15万票超を集めて2位に躍進した実績から、初版5万部の超強気で挑んだが、発売3週間で1万部にも届かず、ブログでこのような一文を掲載する事態となった。　「ネットでは〈2位なのに爆死〉とネタになっており、『SKE48　衣装図鑑　全力制服』の発売イベントの際も、『これ(衣装図鑑)とセット買いしてくださる方がいらっしゃると助かります』と必死にアピールしていましたね」(芸能記者)　総選挙で2位になったときには、「ブスだって言われても、運営に推されてなくても、こうやって上がることができる」と語った須田。ブスを受け入れ、ファンへの神対応に務め、ライブやテレビでのパフォーマンスでは誰よりも汗をかいてきた姿勢は、いつしか“ブス力”と呼ばれ、多くのファンを獲得してきたわけだが、今回の写真集爆死には、ある疑惑が浮上している。「初版5万部という発表自体が眉ツバ。須田がよく比較される指原莉乃でさえ、'12年のファースト写真集『猫に負けた』は、初版10万部といわれながら初週2万部程度で大爆死しています。まだAKBグループ全体に勢いのあった時代でもその結果ですから、今の時代、須田の知名度で初版5万部はあり得ない。そこも含めたネタである可能性が高い」(出版関係者)　ブスも爆死もネタにする、須田一流の炎上商法というわけか。「写真集の内容は好評です。バストは大きくはないが、ムッチリとしたヒップはオヤジ好み。Tバックを深く食い込ませた挑発ランジェリーショットや大開脚写真など“実用性”は十分です」(同)大手通販サイトでも5つ星の評価で人気は上々だ。

社会 2018年10月30日 20時10分

給料激減!? 大量の外国人労働者を受け入れる日本の悲惨な未来

　“保守の権化”のような安倍首相だが、国会で紛糾中の『入国管理法改正案』について言えば、野党より余程“リベラル”だ。　何しろ入管法改正案は、外国人労働者の新たな在留資格についての法改正。人手が不足する中で、一定期間を外国人労働者の力を借りようというものだ。　「安倍首相は去る6月27日の党首討論で、外国人労働者受け入れ拡大方針を巡り『受け入れ先職場の平均賃金を保証すべき』と表明していました。今国会の所信表明演説であらためて取り上げ、実現に向けた決意を示しています」(政治ジャーナリスト)　賃金に関して、現状はこうだろう。ある企業に、1人は生まれも育ちも日本の男性と、もう1人は日本語がカタコトの外国人男性が面接に来たとしよう。面接の結果、この会社は外国人を採用するだろう。なぜかといえば、日本人は「時給1000円」を要求したが、外国人は「時給500円でいい」と言ったからだ。　こうしたことが続くと、そのうち「日本人も500円、外国人も500円」になってしまう。そして日本人の賃金水準は下がっていく。　安倍首相は2025年までに、5分野で50万人超の受け入れを宣言しているが…。　ロシアの首都モスクワは、中央アジアからの移民を多数受け入れた結果、ロシア人と外国人労働者、移民層で明暗がハッキリ分かれた。ロシア人は「移民が多過ぎる。イスラム教徒だらけだ！」と憤り、3K外国人労働者は差別を感じながら、さらには長時間低賃金労働に怒りを感じていくという対立が生まれている。　欧米でも同じ問題が起きている。結果、トランプ米大統領のような「アメリカとメキシコの国境に万里の長城をつくる！」と突飛な宣言で支持者が増えるという結果をもたらした。　「こうした対立は、ロシアの場合、居住権の取得に『ロシア語』『ロシア史』『ロシア法』のテストを必須にした結果、沈静化しました。日本での仕事を希望する外国人にも『語・史・法』のテストを必須にすべきかもしれませんね」(労働問題に詳しいジャーナリスト)　そうなれば日本語や日本の歴史に通じた外国人の給料は上がる。その結果、彼らが犯罪組織に加わったり、闇の仕事に就かないで済み、日本が日本人と非日本人の間に格差が生まれるのを防ぐことができる。　日本は欧米の悲惨な現状をよ〜く見ておくべきだ。

社会 2018年10月30日 20時00分

忽然と姿を消す中国の要人たち…一体何が起きているのか

　ICPO＝国際刑事警察機構の孟宏偉(もう・こうい)総裁が忽然と姿を消した。　当初、香港の新聞『サウスチャイナ・モーニングポスト』は、情報筋の話として孟総裁が中国に一時帰国した際、当局に連行されて取り調べを受けていると伝え、以後、日本でも同様の報道が行われた。ICPOは中国の政府機関ではなく、国際的な役割を持っているのだから、そのトップをいきなり拘束するというのは、自国の一女優を拘束するのとはワケが違う。　そして今回、また1人の中国要人が消えた。その名は李勇鴻(り・ゆうこう)、イタリアのサッカー1部リーグ『ACミラン』を2017年に、前オーナーだったベルルスコーニ元首相から4億4000万ドルで買い取り、一躍その名を世界に知られた人物だ。　とはいえ、李は孟総裁や脱税騒動で注目された女優ファン・ビンビンのケースとは事情が異なる。　「李勇鴻は中国の経営者によくある詐欺師、ペテン師の類いでした。実際、ACミランの買収資金のほとんどは支払われておらず、最近になって米国のファンドが買収したくらいです。10月18日に中国湖北省の地方裁判所は、李を債務不履行、借金踏み倒しにより起訴しています。ただし本人の所在はつかめておらず、雲隠れしたままの起訴となりました」(在日中国人ジャーナリスト)　裁判所は、李のパスポートを手配して、出国禁止の措置を取り、さらにクレジットカードは無効、その上、全土の豪華ホテルにもブラックリスト掲載の通知を出している。　「こうした経済事件は李だけがターゲットではありません。香港証券取引委員会は、10月18日にインサイダー取引、不法送金などで10名の大物詐欺師の手配を公表しています。驚くことにそのうち3名が企業CEO、2名が大企業の元取締役、そして残り5名のうちの3人がインサイダー取引の容疑です。中でも服飾大手『福建ヌオギ』のデン・フイ前CEOは、14年7月から所在不明となっており、不法に持ち出した金は2億3200万元といわれます。この他、18年9月までに、会社倒産、閉鎖、事業停止などで訴追された件数は60件に達しており、香港当局は、10名に加え20名を近く訴追するということです」(同・ジャーナリスト)　日本のバブル紳士といわれた一群の詐欺師たちもビックリだ。

社会 2018年10月30日 19時00分

世の中おかしな事だらけ 三橋貴明の『マスコミに騙されるな！』 ★第293回 消費への罰と、利益への罰

　安倍総理大臣は、10月15日に会見し、「消費税率は法律で定められた通り、2019年10月1日に現行の8％から10％に引き上げる予定だ。全世代型社会保障制度へと転換し、財政健全化も進めていく。経済に影響を及ぼさないよう対応する。第1に、引き上げによる税収のうち半分を国民に還元する。'19年10月1日から認可・無認可あわせて幼児教育を無償化する」　と発言した。　改めて消費税とは極めて欠陥がある税制である。というよりも、欠陥以外は存在しないと言っても過言ではない。　消費税は、●低所得者層の「消費税対所得比率」が高くなり、高所得者層は低くなる●赤字企業、失業者、低所得者、年金受給者であっても、容赦なく徴収される　という、格差を拡大する「逆累進課税」の欠陥を持っており、さらに税金が本来持つべきビルトインスタビライザー(埋め込まれた安定化装置)の機能がない。好景気だろうが、不景気だろうが、税収が変わらない「安定財源」である消費税は、まさに欠陥税制なのである。　さらに重要なポイントは、消費税とは「消費に対する罰」である点だ。たばこ税を引き上げると、たばこの購入が減る。つまりは、たばこの「実質消費」が減少する。　消費税を増税すれば、当然ながら「実質の消費」が減るのである。消費税を増税しても、一時的に消費が落ち込むだけで、その後は「V字回復する」などと寝言を言っていた安倍政権だが、実際には「L字低迷」となっている。増税直前に駆け込み消費が起き、その後は駆け込み分を上回る落ち込みとなり、かつ「上がってこない」というのが現実なのだ。「消費に対する罰」が継続している以上、実質消費が増えるはずもない。実質消費の低迷は、需要縮小、実質賃金の低下をもたらす。すると、実質賃金が下がった国民は、ますます実質消費を減らすという、絵に描いたような悪循環に入る。というより、すでにわが国は入っている。　'19年10月に消費税を再増税すると、「消費に対する罰則が重くなった」ということで、実質消費は「一段下がった」形のL字低迷の状況に入るのは確実だ。　さらに、安倍政権は消費税を増税し、よりにもよって増収分を「負債返済」に回している。増税による増収分を、せめて全額支出(政府の消費、投資)に回してくれればまだしも所得への影響は抑制される。ところが、増収分で負債返済されてしまうと、文字通りおカネが「消える」ことになり、誰の所得も生まれない。「増税＋負債返済」の組み合わせは、我々が稼いだ所得をブラックホールに放り込み、そのまま貧困化させる最悪中の最悪の政策なのだ。　総理は会見で「引き上げによる税収のうち半分を国民に還元する」と、語ったが、我々の所得から最悪の形で徴収した税収について、恩着せがましく「還元する」などと言ってほしくない。その上、問題なのは、「国民に還元されない増収分は、負債返済に回される」　という点である。つまりは、'19年10月に予定されている消費税増税の増収分の半分は、誰の所得にもならない。まさに、日本国民貧困化政策である。　さて、改めて消費税と法人税の違いについて考えてみよう。法人税は、企業が費用を増やせば増やすほど減っていく。企業の費用増は、法人税の源たる税引き前利益の縮小になるわけだ。法人税率が高い場合、企業は、「どうせ税引き前利益を増やしたところで、たくさん税金で持っていかれてしまう」　となり、投資や人件費、交際費などを増やすことになる。　つまりは、法人税は「過大な税引き前利益を残すこと」に対する罰なのだ。そして、「利益への罰」を回避するため、企業が投資や消費、分配(給与)を増やすと、確実に「需要」が増加することになる。結果的に、経済はインフレギャップ(総需要＞供給能力)方向に向かう。　それに対し、消費税は「消費への罰」だ。'89年(消費税導入)以降の日本は、見事なまでに「法人税減税分の財源を、消費税増税で賄う」ことを繰り返してきた。要するに、企業に「楽」をさせ、その分を一般国民からの徴税で賄ってきたのである。ということは、「消費に対する罰を厳しくし、需要を縮小させ、同時に利益に対する罰を甘くし、需要を縮小させる」　という、二重の需要縮小策を政府は推進してきたことになる。さらに、日本人の生産性はただでさえ上がりやすい。この状況でデフレギャップ(総需要＜供給能力)にならなければ、むしろ奇跡だ。　残念ながら、奇跡は起きなかった。「消費税増税」はデフレ化政策で、「消費税増税＋法人税減税」は、さらなるデフレ化政策なのである。デフレ化政策を打った以上、わが国は普通に長期デフレーションに突入した。　お分かりだろうが、「デフレ脱却」を標榜しながら消費税増税と法人税減税を繰り返す安倍政権は、その時点で「うそつき政権」ということになる。デフレ脱却をする気など、はなからないのだ。　安倍政権が本気でデフレ脱却を望むならば、消費税「減税」と法人税「増税」が必要になる。消費税減税で消費への罰を減らし、消費という需要を増やす。法人税増税で「需要に回らなかった利益」に対する罰を増やし、需要を増やす。　つまりは、安倍政権がグローバル株主資本主義に従属し(している)、「法人税減税を繰り返し、株主への配当金を最大化する」　政策を推進している限り、日本のデフレ脱却が果たせるはずはないのだ。　現在の日本に必要なのは、「消費税減税と法人税増税」を大々的に打ち出す政治勢力だ。別に、既存野党でも一向に構わないが、とにもかくにも国会で消費税に関し、この手の「まともな議論」が行われることを心から願っている。********************************************みつはし　たかあき(経済評論家・作家)1969年、熊本県生まれ。外資系企業を経て、中小企業診断士として独立。現在、気鋭の経済評論家として、分かりやすい経済評論が人気を集めている。

芸能 2018年10月30日 18時40分

「もっと逮捕者が出ていい」ハロウィン騒動、有名人も苦言続々 “荒れる成人式”と同じ構図？

　10月31日のハロウィンを前にトラブルが相次いで報告されている。例年多くの仮装した若者が集まる渋谷では、週末の27日深夜に軽トラックが横転させられる事故が起こった。このほか盗撮や暴行などの容疑で逮捕者も出ている。　これを受けワイドショーでは、芸能人、著名人たちが相次いで苦言を呈している。　29日放送の『とくダネ!』(フジテレビ系)では、小倉智昭が「もっと逮捕者が出ていい」と厳しい処分を望んだ。そして、人の迷惑を省みない行動に対し、「どこか山奥でやってくれないか」とも話している。　また、同日放送の『ビビット』(TBS系)では、カンニング竹山が「メディアが煽った部分もある」と批判した。これは「荒れる成人式」などと同じ構図ともいえるだろう。メディアが注目して取り上げるほど、その場で目立ちたいだけの若者が集まってしまうのだ。さらに、『5時に夢中!』(TOKYO MX)においては、マツコ・デラックスが「仮装禁止にしたらどうか」「どこか埋立地で隔離してやればいい」とピシャリと断罪した。　やはり、一様に批判的な意見が多いようだ。こうした騒動で登場する、あえての逆張りで炎上を招く動きも見られない。いかようにも肯定できない「ただの迷惑な集団」としか映らないのだろう。　これを受け、ネット上では「マツコの話はマジで正論だわ。ほかでやってほしい」「竹山はいつも本音の部分を言うから好感が持てる」「小倉さんも安定のクオリティ」といった声が見られる。これから10月31日のハロウィンの本番へ向けてどのような動きを見せるのか。引き続き注目して行きたい。

芸能 2018年10月30日 18時20分

ノブコブ吉村が芸能界の実情を暴露？ 『水ダウ』に続き『ロンハー』でも男を見せ、好感度急上昇中

　お笑いコンビ、平成ノブシコブシの吉村崇が自身のInstagramを更新し、華があると思われがちな芸能界のリアルを綴っている。　「これが現状です」「学園祭の帰り道電車の席が取れず車両と車両の間に」との書き出しとともに投稿した写真には、車両と車両の間に座り込み、疲れた表情の吉村とトレンディエンジェルの斎藤司の姿が。吉村によると席がなく、90分間この状態だったようで、「さっきまでスポットライト浴びてキャーキャー言われてたのに」「なにが破天荒だ」「なにがタレントだ」「なにが華やかな世界だ…」と嘆いていた。　これを見て、ファンからは「裏では一生懸命努力し頑張ってる吉村さんカッコイイ」「グリーン車とばかり思ってました。気をつけてください！」と吉村をかばう声が多く寄せられた。一部で「何のアピール？」「指定席取ってくれない吉本ひどい」など、吉村や事務所の管理体制を批判する声もあったが、おおかた吉村に対して好意的な声が多いようだ。　というのも、最近、吉村の好感度がうなぎのぼりで、ここへきてまた新たなファンを獲得しているというのだ。それは最近出演したバラエティ番組での影響も大きい。　「中継先にやばそうな素人が現れるというドッキリを仕掛けられた『水曜日のダウンタウン』(TBS系)では、上手にカメラを誘導し完璧な対応を見せ、芸歴18年の実力を見せつけました。また、『金曜ロンドンハーツ』(テレビ朝日系)でも、渡辺直美から年下の彼氏と結婚することを報告されるドッキリを仕掛けられたのですが、こちらも男気のある対応で好感度アップ。放送後には、『吉村のイメージが変わった！』との声も多かったです」(芸能ライター)　実際、ネット上を見ても、近頃では吉村が番組に出るたびに「ただのチャラ男かと思いきや、ロンハー見てなんて素敵な方なんだと思い、一瞬で好きになりました」「もうね、どんなに破天荒な事しても吉村さんは好印象しかない」といった声が挙がる。　「デビュー時こそ、破天荒キャラで頑張っていましたが、実際はシャイで仲間想い。後輩からも慕われていますよ」(前出・同)　新たなファン獲得で、さらに仕事が増えそうだ。記事内の引用について吉村崇の公式Instagramよりhttps://www.instagram.com/hnkyoshimura/

芸能 2018年10月30日 18時02分

二度と再結成することがなさそうなSPEED

　政務活動費約690万円をだまし取ったとして詐欺罪に問われ、29日に神戸地裁で懲役1年6ヵ月、執行猶予4年を言い渡された元神戸市議・橋本健被告(38)だが、昨年7月、自民党の今井絵理子参院議員(35)との不倫疑惑が報じられ一躍その名が知れ渡った。　「あれで名前が売れなければ、政務活動費の問題もうやむやになっていたのかも。まさに“有名税”を支払わされた形です」(政界関係者)　閉廷後、一部メディアの取材に応じた橋本氏。　今月3日に今井議員がブログで、バツイチとなった橋本被告との交際を宣言。橋本氏は直近での再婚は否定したが、「この年での交際ですので、そういう(再婚の)可能性というのは皆さん気になるだろうし、当然、私どもも無関心なわけではないですけども、ここで話すことではない」と再婚の可能性を示唆した。　「最近、前夫が自身の不倫が原因で自殺した上原多香子が交際していた演出家とデキ婚。そのニュースを知った今井議員は、『タカちゃんだって再婚したんだから、私がしても大丈夫でしょ？』と支援者に確認していたそうです」(永田町関係者)　今井議員、上原が所属していたSPEEDは96年にCDデビューして大ブレークしたが、00年3月に離婚。その後、何度か再結成を果たしたが、13年以降、グループで活動していない。　「リーダーの新垣仁絵はすでに事務所を退社。島袋寛子はソロで活動しているが鳴かず飛ばず。もはや、上原はメディアに出れない状態なので、今後、2度とSPEEDが再結成することはなさそうです」(芸能記者)　日本の音楽界で多大なる功績を残したSPEEDだが、静かにその歴史に幕を閉じたようだ。

芸能 2018年10月30日 18時00分

有罪判決の橋本健元市議、今井絵理子参院議員との結婚は？

　10月29日、神戸地裁で元神戸市議会議員の“ハシケン”こと橋本健被告に、懲役1年6月、執行猶予4年の有罪判決が言い渡された。橋本被告は、政務活動費約690万円をだまし取ったとして詐欺罪に問われていた。さらに、SPEEDメンバーの今井絵理子参議院議員との“手つなぎ不倫”が『週刊新潮』(新潮社)に報じられている。一連の騒動の責任を取り橋本被告は議員を辞職。夫人とも離婚した。　すでに両者は別れたものと思われたが、9月に今井議員の都内の自宅に出入りする様子が再び『週刊新潮』に報じられていた。判決を受け、今後はどのような動きがあるだろうか。　「政治家が、わいろを受け取るなどの収賄罪などで有罪判決を受けた場合、刑期満了、執行猶予終了から一定期間の間、公民権が停止となり選挙への出馬ができなくなります。橋本被告は、在職中に政務活動費をだまし取ったとして詐欺罪に問われ有罪判決を受けました。これは公民権は停止となりませんが、社会通念上、政治家として返り咲く可能性は限りなく低いといえるでしょう」(政治ジャーナリスト)　ならば、『週刊新潮』に報じられた、今井議員との再婚についてはどうだろうか。　「そちらに関しては、制度上は問題はないといえるでしょう。ただ、そうした人物と再婚をすることに関して、社会的な批判を受ける可能性はありますね。今井議員が所属する参議院は解散もありませんから、本人が辞職をしない限り2022年まで議員は続けられます。さらに、橋本被告は前職は歯科医ですから、そちらに本格的に復帰する可能性もあるでしょう」(前出・同)　これを受け、ネット上では「ひとまずけじめがついた形だから、今後は更生してほしい」といった声がある一方で、「判決出たらいきなり結婚話が出てくるのはおかしくないか」といった厳しい意見もある。やはり2人にとって、この先には困難な道が待ち受けていそうだ。