社会

社会 2019年09月27日 06時00分

「大きなイチモツ」の代償はデカかった？ 股間にワセリンを注入した男性、肉片が腐敗 衝撃の結果に悲鳴上がる

　自身の体はなるべく理想の体に近づけたいものだ。海外では、自己流でペニスを大きくしようとして大惨事を招いた人がいる。　南太平洋の島出身の45歳の男性が自らペニスにワセリンを注入したため、大掛かりな手術を余儀なくされたと、オーストラリア・ニューサウスウェールズ州にあるセントビンセント病院の医師が明かしたと海外ニュースサイト『Daily Mail』が9月19日に報じた。同記事によると、男性は5日間ペニスにかゆみがあり、吐き気も感じたため医師の元を訪れたそうだ。　医師が男性のペニスを診ると、男性のペニスには膿が蓄積し、腐敗していたという。医師が男性になにか心当たりがないか尋ねると、男性は「ペニスを大きくするため、2年前、自分でペニスにワセリンを注入していた」と明かしたという。医師は感染症が原因で皮膚や組織が急速に腐敗する「フルニエ壊疽(えそ)」だと診断した。　男性はペニスの腐った肉片を取り除くため3度の手術を受け、その後、複数回にわたって皮膚移植手術を受けたのち、1カ月後に退院した。同記事の取材に対し医師は「ペニスを大きくするためにワセリンを注射しフルニエ壊疽を引き起こす事例は、過去にもいくつか報告されている。特に南太平洋の島ではペニスにワセリンを注入するとペニスが大きくなると信じられているようだ」と語っている。　このニュースが世界に広がると、ネット上では「なんてばかげたアイデアなんだ」「ペニスは手術によって小さくなったはず。本末転倒」「男性は尿道にワセリンを手で入れたのか、注射を使って入れたのか。どうやってペニスにワセリンを入れたのか気になる」「他にも事例があるなんて、ペニスの大きさに悩んでいる男性は多いんだな」などの声が挙がっていた。　海外には、独自の方法でペニスを大きくしようとし、最悪の結末を迎えた事故がある。　2018年11月、当時28歳のオーストラリア人の男性が死亡したのは、ペニスにシリコン注射をしていたからだったと海外ニュースサイト『Metro』が報じた。同記事によると、男性はペニスを大きくするため、自分でペニスにシリコンを注射していたそうだ。同記事では男性がSNSに掲載したという男性のパンツ1枚の姿を掲載しているが、男性のペニスはこぶし4つ分ほどの大きさに見える。　男性は死亡し、シリコンをペニスに注入していたことが死因だと判明したそうだ。男性はアメリカ・シアトルとサンフランシスコにある同性愛者を対象としたサディズム、マゾヒズムの性的嗜好を持つコミュニティに属していたが、男性が属していたコミュニティのメンバーは取材に対し、「彼にシリコンを注入するよう勧めたことはない」と話している。　今回の2つの事故からも分かるように、無知な自己流の肉体改造には危険が伴うようだ。記事内の引用についてMan, 45, gets a gangrenous penis after he injected petroleum jelly into his member to try and make it bigger, doctors reveal(Daily Mail)よりhttps://www.dailymail.co.uk/health/article-7481585/Mans-penis-rots-45-year-old-injected-VASELINE-try-make-member-bigger.html?ico=pushly-notifcation-smallMan, 28, dies after injecting silicone into his testicles(Metro)よりhttps://metro.co.uk/2018/11/07/man-28-dies-after-injecting-silicone-into-his-testicles-8116122/

社会 2019年09月26日 22時00分

「ややこしい！」外食産業が煩雑になる『軽減税率』にパニック

　9月に入ってメディアは、10月1日からの消費税10％への引き上げのニュースに大わらわだが、伴って導入される「軽減税率」の対応に飲食業界から悲鳴が上がっている。　軽減税率とは、所得が低い人の負担を減らすために、10月1日以降も生活必需品の消費税率を現行の8％に据え置く制度のこと。主な対象は「新聞」と「食料品」で、特に外食産業は同じ商品を買っても“どこで食べるのか”によって税率が変わってくる。　「外食は贅沢扱いで10％、持ち帰ると生活必需品扱いで8％のままです。たとえばハンバーガーを店内で食べれば10％、持ち帰れば8％になるわけです」(経済ジャーナリスト)　このため、外食各社は価格設定に頭を悩ませていた。　「ファストフードの代表格であるマクドナルドやケンタッキーフライドチキン、牛丼チェーンのすき家などは店内飲食と持ち帰りを同一価格に設定。一方、モスバーガーや吉野家は店内飲食と持ち帰りで税込価格が別になります」(同)　税率が異なる外食チェーンでは、こんな事態も危惧しているという。　「イートインスペースでの飲食は税率10％になりますが、客が意図的に税率8％のテイクアウトで購入し、気が変わったフリをして店内で飲食する悪質なケースは防ぎようがない。店内で飲食をし始めた客に対して注意するとトラブルの元ですし、追加で2％を請求するわけにもいかない」(外食チェーン関係者)　軽減税率に加えて「キャッシュレス決済によるポイント還元」など、支払時の手続きも煩雑になる。軽減税率に対応したレジもメーカー在庫が完売し、10月1日までに納入が間に合わない店舗も続出している。　「メニュー表の変更やレジの対応、仕入れの見直しで今月はてんてこ舞いです」(飲食店オーナー)　今後は税率が8％に据え置かれるテイクアウトやデリバリー(出前)の利用拡大が見込まれるため、テイクアウトの予約サイトや、フードデリバリーサービス「Uber Eats(ウーバーイーツ)」と業務提携する飲食店も増えているが、しばらく混乱は続きそうだ。増税の痛みは暮らしに直結する。低所得者や高齢者など弱い立場に置かれた人ほど負担は重くのしかかる。

社会 2019年09月26日 21時45分

小泉進次郎環境相の“セクシー発言”を論理的に擁護する米国人

　小泉進次郎環境大臣の物議を醸した“セクシー発言”が、いまだ注目の的だ。大臣就任早々、福島第一原発事故で発生した除染廃棄物について具体案を質問され「私の中で30年後を考えたときに、30年後の自分は何歳かなと発災直後から考えていました。だからこそ私は健康でいられれば、30年後の約束を守れるかどうかという、そこの節目を見届けることが、私はできる可能性のある政治家だと思います」とポエムのような発言をして呆れられたが、今度は海外で恥をさらしてきた。　9月22日にニューヨークで行われた地球変動サミットの記者会見で「政治には非常に多くの問題があり、時には退屈だ。気候変動のような大きな問題は楽しく、クールで、セクシーに取り組むべきだ」と英語で発言し、ロイター通信に報じられて話題を呼んだ。翌23日に記者団に「セクシー」の意味を問われると「それをどういう意味かと説明すること自体がセクシーじゃないよね」と返答し、明確な内容は語らなかった。　これがニュースに取り上げられると批判が殺到。舛添要一元東京都知事は「原発問題を含め、小泉発言は具体性を欠く抽象的な言葉の遊びであり、ほとんど何も言ってないに等しい」と苦言を呈した。ネット上からも、《セクシーの説明ではなく、具体的な対策をどう考えているのか、なぜ具体的な対策を持たずに現場に行ったのかが知りたい》《もともと進次郎には、環境の知識も意欲もない。だからセクシーとか、本質ではない話しかできない。空っぽの人間だから、奇をてらった中身がない話や政策にしか関心がない》《「セクシー」の意図するところが伝わってないのなら説明責任があると思うのだが…》　などの声が上がった。　総ツッコミが止まらない状態だが、擁護者も現れた。米国人タレントのダニエル・カール氏はデイリースポーツの取材に「セクシーは若い世代では『刺激的、挑発的』の意味でも使い、全然問題ない」と話し、「よく勉強している。大したもんだ」と絶賛。「難しい文法は使っていないけれど、正確に話していた。通訳に頼らずにやっていける。100点満点なら？　85点かな」と、英語力にも太鼓判を押している。　いずれにせよ、具体案もなく単にセクシーと言っているだけで通用するのは最初だけだろう。これから「セクシー」の具体的な中身が問われるが、小泉環境相は中身のある案を出せるのだろうか。

社会 2019年09月26日 19時00分

「競馬にハマった」36歳教師、学年教材費117万円を横領し懲戒免職処分「ギャンブル依存症では」呆れの声が殺到

　25日、茨城県教育委員会が教材費などを横領したとして、県立鬼怒商業高校の36歳の臨時的任用講師を懲戒免職処分としたと発表。明らかになった呆れた事態に、怒りの声が続出している。　この講師は去年5月から今年8月にかけ、学年教材費として集めた現金117万円を横領。また、生徒から預かったテニス部生徒会費10万円も同様に自分のものとしていた。人に物を教える立場の人間が、教材や部活動のために集められた金を懐に入れるとは許しがたく、ありえない行為だ。　さらに、人々を怒らせたのがその使い道。教育委員会の聞き取り調査に対し、「競馬にハマってしまい、保護者の金を使ってしまった」「罪悪感はあったが、競馬をやっている時はつい忘れてしまった」と話していることが判明。なんと、競馬の資金のために、学校で教材を購入するために集めた金などを横領していたのだ。　このニュースに、「なぜこんな男を教師にしたのか」「ギャンブル依存症だったと思う。こんな人間を教育の場に入れないでほしい」「教育者の質が落ちている。本当に許せない」などと怒りの声が噴出することになった。　教育者の質の低下は深刻になっており、全国で教師によるわいせつ事件などが続発。この日の茨城県教育委員会の発表では、茨城県内だけでも今年度21人が懲戒処分を受けるという異常事態となっている。　教師は子供に学力や常識を教える存在で、「聖職」などと言われてきた。しかし、昨今は性犯罪者の巣窟となっており、そのようなことがしたいがために教師になると言う人間もいるのではないかと指摘されているほどだ。　教育者の質が落ちているという話もあるが、「昔からこうだった」「ネット時代で教師の異常性が浮き彫りになっているだけ」との声も。元教師はこう話す。　「わいせつ教師は昔からいましたよ。自分が学生時代にも、明らかなセクハラ発言をするような教師はいました。裏で女子生徒と繋がっていても、不思議じゃないと思っています。　自分が働いてみると、かなり変なヤツが多く、どうしてこんなのが教師やってるのかなと思うことも。また、教師同士のイジメもあったりして、実に陰湿で幼稚な職場ですよ。結局は個人の資質や思いに任されている部分が多いです」　全国で多発する教師の不祥事。そのたびに県教育委員会が謝罪しているが、謝るだけで有効な再発防止策は講じられていない。関係者は猛省し、対策を立てるべきだ。

社会 2019年09月26日 18時00分

ワイセツ動画配信 「清楚なお嬢さん」と評判だった学校職員が御用

　長崎の市立小学校に勤務していた女性事務職員が、無修正のわいせつ動画をインターネットサイトに投稿して逮捕・起訴され、6日に懲戒免職処分となった。　処分された福田美姫被告(22)は、交際相手の勧めで2016年8月から今年2月にかけて、わいせつ動画を60〜70回リアルタイムで『FC2』に配信。同様の動画19本を投稿、販売したとして6月24日に京都府警に逮捕されていた。　教育委員会の関係者も困惑を隠せない。　「福田被告は2017年4月に採用されているので、採用前から同様の行為を繰り返していたことになります。この間、福田被告だけで約330万円、一緒に逮捕された交際相手の会社員・神園竜也被告の分も含めると総額1000万円以上の収入を得ていた。本人は『視聴者から反応があると自分が認められた気がした』と動機を語っているそうです」　福田被告はネット上で「みきぷるんっ」と名乗り、自称Iカップの胸と無毛の局部を惜しげもなく晒していたという。　ネットで検索すると、コスプレ姿でマスクをした美女の動画が多数ヒットする。福田被告とみられる女が大人のおもちゃをパイズリするシーンや、人差し指と中指でアソコを広げるシーン、神園被告と思われる男に後ろから挿入されるシーンなどが今でも見られる状態だ。　「2人はお互いの自宅をフェリーで行き来する際の露出プレイまで撮影していた。福田被告が上着をめくり上げて胸を突き出すと、中心に穴の空いたブラジャーから乳首が飛び出す。スカートをたくし上げながらカメラが下にパンすると、今度は破れたパンストの奥からスケスケのレースのパンティー越しに局所が拝める動画でした」(地元記者)　学生時代は成績優秀で、近所でも「背が高くて聡明、清楚な感じのお嬢さん」として知られていた福田被告。勤務先でも「仕事に真面目に取り組む礼儀正しい女性」と評判だったが、その本性は露出癖のある変態女だったというわけだ。そのあまりのギャップに、学校関係者は仰天している。

社会 2019年09月26日 11時10分

47歳韓国籍女、出入り禁止の飲食店で46歳男性に暴行し逮捕 来店した理由にも呆れ声

　25日、出入り禁止になっていた飲食店に押しかけ、居合わせた客を殴ったとして韓国籍の47歳女が逮捕されたことが判明。その酷すぎる振る舞いに怒りの声が相次いでいる。　逮捕されたのは兵庫県尼崎市内在住の女。25日、泥酔した状態で以前出入り禁止処分を受けた焼き鳥店を訪れると、店側から「出入り禁止」の旨を再び通告され、退店を命じられる。これに不満を持った女は逆上して店側と揉め、居合わせた46歳男性の顔を殴り、傷害の疑いで現行犯逮捕された。　女は警察の取り調べに対し、「出入り禁止の理由を店に聞きに行った」と説明。そして、被害を受けた男性から注意を受け、逆上したと話しているという。店から出入り禁止になるということは、過去にそれだけ迷惑をかけるような振る舞いをしたということ。それにもかかわらずズケズケと酔った状態で再び店を訪れ殴るとは、非常に悪質かつ著しく常識を欠いた行為と言える。　ネットユーザーからも、この事件に「こんなことを毎回しているから出禁になるんだろ」「理由を聞かなくてもどうして出禁になったかくらい普段の行いでわかるだろ」「殴られた男性は勇気を出して注意したんだろうけど、とばっちりだった」「自分が悪いという思考がない。祖国と同じような振る舞いだ」「日本を下に見ている」と怒りの声が上がった。　兵庫県では、今回のように「出入り禁止」を受けた客が再び店舗を訪れ事件を起こすケースは、度々発生している。2018年には西宮市の商業施設から迷惑行為をしているとして出入り禁止処分を受けた高校生グループが施設に押しかけ、「入れさせろ」と警備員を暴行し逮捕されている。また、姫路市でも泥酔した状態で来店した28歳の男が店員に入店を断られたことに立腹し、暴行し逮捕されている。気の荒い人間が多いというわけではないのだろうが…。　なお、このような飲食店の「入店拒否」は、合理的な理由が存在していれば違法性はない。入店を許すか否かは店のオーナーなど管理者の裁量に委ねられており、迷惑行為を働いたなど合理的な理由が存在していれば、店側が判断しても全く問題ない。　この女も出入り禁止になるまでに相当な迷惑を働いていたものと見られており、今回の行為は全くの的外れだ。今後同じような行動をさせないためにも、しっかりと罰する必要がある。

社会 2019年09月26日 07時00分

衝撃の事実！ 糖尿病患者の半数以上が年収200万円未満

　全日本民主医療機関連合会が、全国の医療機関96施設で40歳以下の『Ⅱ型糖尿病患者』の実態調査をした結果、患者世帯の年収分布から年収200万円未満が57.4％を占めているとの報告書を公表した。　正確なデータはないが、北朝鮮で太っているのは金正恩党委員長だけだ。世界最貧国の北朝鮮は「飢える」が、日本の低所得者層は安くてうまい「炭水化物」中心の食生活により、糖尿病リスクを背負う。「厚労省は、所得が低い層であればあるほど冷や麦や素うどん、野菜や肉のないインスタントラーメン中心の食事になり、野菜や肉類を摂らなくなっていくという調査結果を公表しています。その理由は明白で、炭水化物は安いからです」(メディカルライター)　米国や中南米諸国、香辛料の豊富なインドでも糖尿病が深刻な国民病となっている。「低所得層がでっぷりと太っているのは、炭水化物のカタマリであるピザやタコス、炭水化物に砂糖をまぶしたスナック菓子などは安く大量に買えるからです。また、こういう層に限って炭酸飲料をガブ飲みしている。貧困層の子供も小分けにされたジャンクフードでしか腹を満たせません。北朝鮮に存在するような極度の貧困層は飢えていきますが、そこまで至らない途上国などの低所得層は炭水化物漬けになるのです。しかも、低所得層の糖尿病は重度で深刻なものになっていることが多い」(医療ジャーナリスト)　その理由に挙げられるのが、健康診断を受ける余裕がないからだ。「国民健康保険加入者は無料の健康診断を受けられますが、低所得者は糖尿病などの成人病が発覚しても病院に行くお金がありません。その多くは非正規雇用者なのですが、彼らは企業にとっては使い捨てですから、健康診断を受けさせてケアしていく費用を負担するより、長く“タダ働き”してもらうという発想になりがちです。ただし病院に行くお金の余裕がないのは、年収200万円以上のフリーランスでもあり得ます。年10回支払う国保料が高過ぎて、病院での治療費に回せない人もいるのです」(同・ジャーナリスト)　低所得層が糖尿病を放置し、重篤化する事態が蔓延すれば、一層、国民医療費増大につながってしまう。

社会 2019年09月26日 06時00分

赤ちゃんに毎日1.5Lのコーヒーを飲ませる両親、苦しい言い訳にも批判殺到 体調に影響は？

　赤ちゃんに与えるものに気を遣う親が多い中、海外で赤ちゃんにコーヒーを飲ませた両親が世間を驚かせた。　インドネシア・西スラウェシ州で、両親が赤ちゃんにコーヒーを飲ませているという情報がSNSで話題になっていると海外ニュースサイト『Coconuts Jakarta』が9月17日に報じた。同記事によると、両親には現在、生後14カ月の赤ちゃんがいるが、ミルクを買うための十分な収入がなく、赤ちゃんが生後6カ月の頃からミルクの代わりにコーヒーを与えているという。赤ちゃんは現在、毎日1.5リットルほどのコーヒーを飲むそうだ。両親が与えているコーヒーは粗いコーヒー豆と砂糖を一緒に煮て作る、インドネシア風のコーヒーである。　両親は同記事の取材に対し、「ミルクを買うお金がないからコーヒーを与えざるを得ないんです。赤ちゃんはコーヒーを欲しがっているし、特に眠る前はコーヒーが欲しくてぐずります。コーヒーを飲まないと眠れないんです」と語っているという。　同記事によると、赤ちゃんに今のところ身体的な問題はないという。SNSで話題になったことを受け、同州の健康を管理する機関が両親の元を訪れ、カフェインのリスクを考えコーヒーを摂取することをやめるよう警告。赤ちゃんのために、両親にミルクとビスケットを渡したそうだ。　このニュースが世界に広がるとネット上では「普通はお金がないからといってミルクの代わりにコーヒーを選ばない」「まだ水のほうがまし。両親は育児怠慢としか思えない」「赤ちゃんが健康に育っているのが不思議」「砂糖水のほうがまだ体への害がなさそう。コーヒーである必要はあったのか」「母乳はでなかったってこと？」などの声が挙がっていた。　海外ニュースサイト『FOXNews』によると、成人に比べどれほどの影響力があるか測定するためには、さらなる研究が必要だが、幼児がコーヒーを飲むと、肥満や糖尿病、うつ病、睡眠障害のリスクが高くなるという。また子供の健康に関する情報を提供する海外ニュースサイト『Parentology』は、「幼児がコーヒーなどからカフェインを摂取すると、カルシウムの吸収が妨げられ、成長に悪影響を及ぼす」という栄養士の言葉を紹介している。　また子供の健康に関する情報を提供する海外ニュースサイト『Verywell Family』は、ボストンメディカルセンターが2015年に調査したところ、食事の間にコーヒーやお茶を飲んだ幼児は、幼稚園に入学する3歳頃までに、コーヒーやお茶を飲まなかった幼児より肥満になる確率が約3倍に上がることが分かったと紹介している。さらに幼児がコーヒーやお茶からカフェインを大量に摂取すると、心停止を引き起こし、死に至る可能性もあるそうだ。　今回、話題になった赤ちゃんは今のところ健康に悪影響は出ていないようだ。しかし赤ちゃんが、コーヒーなどカフェインが多く含まれたものを摂取することによるリスクは計り知れない。記事内の引用についてViral: Parents in Indonesia give their baby 5 cups of coffee a day because they say they can’t afford milk (Coconuts Jakarta)よりhttps://coconuts.co/jakarta/news/viral-parents-in-indonesia-give-their-baby-5-cups-of-coffee-a-day-because-they-say-they-cant-afford-milk/Study shows toddlers are getting coffee from parents (FOXNews)よりhttps://www.foxnews.com/food-drink/study-shows-toddlers-are-getting-coffee-from-parentsIS IT OK FOR KIDS TO DRINK COFFEE?(Parentology)よりhttps://parentology.com/is-it-ok-for-kids-to-drink-coffee/Is Coffee Safe for Toddlers to Drink? (Verywell Family)よりhttps://www.verywellfamily.com/is-coffee-safe-for-toddlers-4151748

社会 2019年09月26日 06時00分

森永卓郎の「経済“千夜一夜"物語」★京急魂は日本の誇り

　9月5日の昼頃、横浜市内で京浜急行電鉄(京急)の快特電車がトラックと衝突し、36人が死傷した。一番驚いたのは、京急が事故日の夕方に、翌日の夕方のラッシュ時には運転を再開させたいと発表したことだ。正直言って、私は無理だと思った。発表の時点では警察や消防の現場検証も行われておらず、電車の先頭車両は45度傾いて脱線し、さらに架線を支える鉄柱もひしゃげて、大きく傾いていたからだ。　実際、京急は運転再開見通しを2日後の始発に延期し、実際に運転が再開されたのは、2日後の13時すぎだった。度重なる延期に、普通なら批判が殺到してもおかしくないのだが、実際にネットにあふれたのは、京急を称賛する地域住民の声ばかりだった。　メディアは、当初、京急の安全対策を問題視するスタンスをみせたが、これまで京急は安全対策を懸命に進めてきた。例えば、先頭にモーター車を配している。今回の事故で、車両が転覆せず、乗客に死者がでなかった原因の一つが先頭車両の重量だったとみられている。また京急は、高架化も積極的に推進していて、踏切は90カ所しか残されていない。数百の踏切を抱える私鉄が多いなかで、努力を積み重ねてきたのだ。　それでも不運が重なれば事故は起きる。問題は、そこからいかに早く復旧するかだ。実は、京急は普段から早期復旧を実現してきた。台風や地震などの災害に見舞われても、不眠不休で復旧作業を行うため、JRや他の私鉄と比べて、運航再開が早いのだ。それだけではない。京急が他の鉄道会社よりも素晴らしいのは、「行けるところまで行く」戦略を取っていることだ。例えば、暴風雨で運行が危ぶまれても、運休にせず、ギリギリの時間まで、可能な駅まで乗客を運ぶ。特急を各駅停車に変え、終着駅を変更するなど、状況に応じて柔軟に運行することで、少しでも多くの乗客を運ぼうとするのだ。　他の鉄道会社は真逆の方針を取り始めている。例えば、昨年9月にJR東日本は、台風24号に備えて、首都圏のほぼ全線で計画運休を実施した。先日の台風15号でも午後8時で運休という措置を取った。乗客の安全を守るために有効だし、事前に運休が分かっていれば、利用客も計画を立てやすいというのが運休の理由だ。専門家は、計画運休を好意的に評価している。むしろ、計画運休の発表時期を早めるべきだという意見が多い。しかし、発表時期を早めれば、本来なら電車を運行できるのに、電車が止まってしまう時間が増えてしまう。それが本当に正しいのだろうか。　昨年の台風24号の際には、私鉄各社が次々に運行を打ち切るなか、京浜急行だけは柔軟にダイヤや車両を組み替えて、運行を続けた。先日の台風15号も、最後まで運行を続けた。　今回の踏切事故に関しても、そうした京急魂を沿線住民が知っていたからこそ、不眠不休で復旧作業を続ける京急を応援する声が後を絶たなかったのだろう。　「お客様の安全を優先して運休します」と言われれば、文句は言いにくい。しかし、鉄道会社は安全と同時に、いつでも確実に乗客を運ぶ義務がある。「電車屋」としての意地を貫き通す京急は、日本社会では当たり前だった仕事への覚悟をみせてくれているのではないだろうか。

社会 2019年09月25日 12時00分

横浜抗争勃発「F1対カジノ誘致」仁義なき戦い

　横浜の観光名所、山下公園に隣接する横浜港の山下埠頭で、公道を使った横浜GP開催案が急浮上した。林文子市長の「カジノ招致」表明に、反対派は「ギャンブルよりF1」を掲げ、賛同者が続々。横浜はルノー・日産の本拠地、国際自動車連盟も全面支援――。　横浜でのF1招致計画は、実は今回が初めてではない。鈴鹿サーキット(三重県)での日本GPは1987年から始まったが、当時、最後まで鈴鹿と招致を競ったのが横浜だった。歴史あるモナコGPのような公道レースを提唱したが、道路交通法などが障害となり、あと一歩で成就しなかった。　しかし、今回は一般車両が入り込まない埠頭が会場である。提唱者は“ハマのドン”の名で知られる横浜港運協会会長の藤木幸夫氏。港湾、荷役、倉庫などを広く営み、山下埠頭など横浜港の244社を束ねている藤木氏は、これまでギャンブル依存症で苦しむ労働者を数多く見てきたことなどから、カジノ招致に断固反対。「横浜に必要なのはギャンブルではなく、F1と国際展示場。命を張ってでも反対する」と代案を掲げ、支援の輪を広げている。　「“仁義なき戦い”の発端は、林文子横浜市長が8月22日に突如として山下埠頭にカジノを含む統合型リゾート(IR)を招致する方針を表明したこと。昨年の市長選で、国際会議場やイベントホールにあてるとし、カジノについては市民の意見を踏まえた上で決定すると公約し、再々選を果たしていた。ところがどっこい、市が行った意見募集で、94％が誘致に反対。各種世論調査でも7割近くが反対しているにもかかわらず、カジノ誘致に舵を切ったことで、市長室に抗議に出向くなど住民らが猛反発。火蓋は切って落とされた」(地元紙記者)　これらの声を受けて林市長は「少子高齢化が進む横浜市が飛躍するにはIR型カジノは必要」と主張。税収や入場料収入などで年間820億円〜1200億円の増収が期待できると強調するが、ギャンブル依存症の増加や治安悪化を心配する市民の反対は根強い。　「ならば」と反対派が持ち出した仰天プランが、冒頭の山下埠頭を使ってのF1横浜GP開催だ。カジノ反対派がF1の開催支援に回る構図となり、市長はお手上げ状態という。　「F1招致を提唱する藤木氏は、港湾開発に欠かせない人物であるばかりか、横浜スタジアム会長や横浜エフエムの社長も務める横浜経済界の重鎮。反対派住民に加えてベイスターズファン、一般市民も味方に付けており、林市長が強行すればリコール運動に発展しかねない。万事休すといっていい」(同)　林市長はホンダオート横浜などの販売員からキャリアをスタートさせ、BMW東京社長に上り詰めた人物。自動車業界には縁が深い。　そんな敵の得意分野で切り返す手法は、さすが百戦錬磨の“ハマのドン”と言ったところ。裏社会の住人もシノギがかち合うカジノ招致に猛反発しており、幅広い層で「カジノよりF1」の声が急激に高まっているのだ。　F1への準備も周到だ。埠頭の占有地に1周4キロのコースレイアウトも完成していて公表済み。横浜は日産(ルノー)の本社があり、国際自動車連盟(FIA)も全面協力する。市が許可を出せば、3年で開催できるという。　「FIAは、常に世界中の候補地を探しており、’11年にはレッドブル・レーシングが、元町商店街で日本初となる公道F1デモ走行を実施しています。今回、藤木氏の意向に沿って再調査を行い、今年1月に山下埠頭を現場視察。その後、『ぜひやりたい』とFIA側がコース図面を作成してきたそうです。それを使う以上、コース設定に問題は生じません」(専門誌記者)　FIAの試算では、同じ市街地コースのシンガポールGPで450億円の売り上げがあり、横浜なら1開催につき700億円が見込めるという。羽田空港から電車で20分、東京都心部からも1時間以内。F1以外にもコンサート会場に利用できる「ハーバーリゾート計画」で、周囲には中華街やみなとみらい、元町商店街などの観光地もあり、経済波及効果はカジノに勝るとも劣らない。　追い風になっているのが、お隣の横須賀市出身で、横浜でも絶大な人気を誇る小泉進次郎衆議院議員の結婚と環境大臣就任だ。夫人の滝川クリステルさんはかつて、F1を手がけるフジテレビ『ニュースJAPAN』のキャスターを務めた女子アナ。小泉氏も「育休」などの子育て支援や環境保護を掲げている手前、カジノには賛同しづらい。　「いま、F1はバブル期のようなスピード競争が目的ではなく、環境に優しいエンジンを中心とするパワーユニットや燃料を開発するラボ(研究室)になりました。小泉議員の横須賀の自宅と山下埠頭は車で20分の距離にあり、F1を通じて横浜からクリーンエネルギーを発進しようと力が入っているのです」(同)　今季、F1に復帰して5年目のホンダは、M・フェルスタッペン(レッドブル)が2勝を含む表彰台5回を獲得。13年ぶりの優勝で、強い「ホンダ復活」の機運が盛り上がりつつあるところ。次にFIAが期待するのがルノーの復活で、その特効薬が鈴鹿の日本GPと山下埠頭の横浜GPの“2本GP”。とはいえ、モナコのような、F1とカジノ“共存”はやっぱり無理？