社会 2019年01月09日 06時00分

世の中おかしな事だらけ 三橋貴明の『マスコミに騙されるな！』 第302回日本政府の“大本営発表”

　12月14日、吉川洋立正大教授が座長を務める内閣府の景気動向指数研究会が、’12年12月を起点とする「景気回復の長さ」が、’17年9月時点で高度経済成長期の「いざなぎ景気」を超えたと正式に発表した。ちなみに、景気動向指数研究会は、「前回の景気の谷から足下まで明確な下降はみられず、第15循環の景気の谷(2012年11月)以降、2017年8月以前に景気の山はつかない」　とレポートに書いているが、率直に言って「頭がおかしい」としか表現のしようがない。　高度成長期と第二次安倍政権発足以降の経済成長率(対前年比)についてグラフ化した。　左のページの図の通り、いざなぎ景気下の20四半期の経済成長率(実質GDPの成長率)は、平均で11％(！)を超えていたのである。それに対し、第二次安倍政権発足後は、わずかに1.1％。しかも、消費税増税後にはマイナス成長に突っ込んでしまっている(直近も対前年比ではゼロ成長、対前期比ではマイナス成長)。　それにも関わらず、直近の景気について「いざなぎ超えの景気回復」などと報じるなど、ミスリードも甚だしい。　ちなみに、図では安倍政権下の名目GDPの成長率も載せておいた。　実質GDPは、統計が可能な名目GDPから物価の影響を除くことで「計算」して算出される。物価がマイナスに陥ると、実質GDPはむしろプラスで計算されてしまうのだ。　というわけで、安倍政権の後期は物価が再びマイナス傾向となり、実質GDPがプラスで算出されるケースが見られるようになった。いわば、デフレ型経済成長である。　そもそも、第二次安倍政権は「デフレ脱却」を標榜して誕生した政権のはずだ。ところが、安倍政権は’14年4月に「デフレ化政策」である消費税増税を強行。さらには、診療報酬や介護報酬の削減、公共投資や防衛費も伸ばさない、デフレを呼び込む緊縮財政を続けた。　結果的に、’16年以降に日本経済は再びデフレ傾向を見せるようになる。物価が下がると、需要である名目GDPが低迷したとしても、実質GDPはプラスで計算されてしまう。　デフレ型経済成長の影響を考慮しても、図のような有様なのだ。日本経済が「景気が回復している」などと主張する者は、現実から目をそらす愚か者か、あるいは特定の政治的な目的がある邪な詐欺師だ。　ここでいう特定の政治的目的とは、もちろん来年10月の消費税再増税である。吉川洋氏ら財務省の御用学者たちは本領を発揮し、「日本の景気は回復している。高度成長期のいざなぎ景気を超えた！」　と、国民に印象操作を行い、消費税増税の根回しをしているわけである。　だいたい、安倍政権下ではGDPも低迷したが、実質賃金はより悲惨なことになっている。日本国民の実質賃金は、ピークの’97年1〜3月期と比較し、すでに15％以上も下落している。しかも、第二次安倍政権になって以降だけで、’17年までに4.5％も落ち込んだのだ。　国民を貧困化する政策を継続しながら、出鱈目な報道で誤魔化す。もはや、安倍政権は末期症状に突入したと理解するべきだ。　賃金と言えば、麻生財務大臣が面白いことを言っていた。　12月14日の閣議後の記者会見で、景気拡大期間が高度成長期の「いざなぎ景気」を超えたと政府が報じたにも関わらず、現実に賃金が上がっていない状況を問われ、「上がっていないと感じる人の感性の問題」　との認識を示したのだ。また、麻生大臣は、賃金が、「(現政権下で)毎月、毎年、2〜3％近くずっと上がってきた」　とも発言。　一体、どこの「日本」の話なのだろうか。　日本の憲政史上、安倍晋三総理大臣ほど日本国民の実質賃金を引き下げた首相は存在しない。安倍総理は、間違いなく日本国民を最も「貧困化」させた首相なのである。　賃金が毎月、毎年、2〜3％近くずっと上がってきた、などという事実はない。日本の実質賃金は、安倍政権下で「下がり続けている」というのが真実だ。　特に、消費税増税で経済成長率がマイナスに陥った’14年は、実質賃金がマイナス2.8％。リーマンショックすら上回る落ち込みになった。無論、実質賃金の低迷は現在も続いている。　毎月2〜3％で賃金が上がっているにもかかわらず、実質賃金がマイナスということは、物価が3〜4％上がり続けていなければならない。繰り返すが、一体全体、どこの日本の話なのだろうか。　ついに、我が国は財務大臣までもが「妄想の世界」に逃げ込み、責任逃れをするような国に落ちぶれてしまったわけだ。　現実には実質賃金が下がり続けているにも関わらず、あるいは経済成長率が「ほぼゼロ」の状況が続いているにも関わらず、「いざなぎ超えの景気拡大！」「賃金はずっと上がってきた」　などという妄想を政府が発表し、消費税増税が正当化され、’19年度に我が国の再「深刻な」デフレ化が確定するというわけだ。　とりあえず、麻生財務大臣は眼鏡か目玉を取り換えた方がいい。日本国民の眼鏡や目玉は正常であるため、麻生財務大臣が現実を見ていないという事実を理解してしまう。　実際に、景気が低迷し、国民が貧困化を続けているにも関わらず、政府は真逆の報道を繰り返し、消費税の再増税という破滅的な道への歩行を続けている。これが、日本国の現実なのである。　大東亜戦争末期、日本軍が敗北を続けているにも関わらず、戦勝を報じ続け、最終的な破滅へと突っ込んだ「大本営発表」と何が違うのか。　何も変わらない、以外の感想を抱く人が、1人でもいるのだろうか。********************************************みつはし　たかあき(経済評論家・作家)1969年、熊本県生まれ。外資系企業を経て、中小企業診断士として独立。現在、気鋭の経済評論家として、分かりやすい経済評論が人気を集めている。

芸能 2019年01月09日 06時00分

CM露出ランキングに異変？ 多くの女優陣を抑えて草刈正雄が支持される理由

　関東地区で、新年1日〜3日の間に放送されたCMで、露出が多かったランキングをビデオリサーチが発表した。トップは昨年、紅白の司会も務めた広瀬すずで、なんと394本のCMに出演。しかし、驚くべきは2位にランクインした草刈正雄だ。草刈は、3位のももいろクローバーZや4位の斎藤工、5位の鈴木亮平を抑えての堂々のランクイン。昨年は圏外だったにも関わらず、今年は290本に出演し、人気の高さを伺わせた。　「草刈さんはスズキ社のワゴンRのCMに出演し続けていて、特に年始は初売りもあったので本数的にも露出が多かったのだと思います。スズキのCMには広瀬さんとももいろクローバーZも出ているので、上位にランクインしているのはそれが理由でもありますね。しかし、人気者たちとの共演に草刈さんが選ばれるのは、やはり安定した好感度があるからだと思います。最近はイッテQなどのバラエティ番組に出演し、天然っぽい意外な姿を見せて支持率がアップ。テレビに出ると、ネット上では『かわいい』との声が相次ぎ、スズキのCMも『草刈正雄しか目に入ってこない』『草刈さんが一番かわいい』と評判です。2017年あたりからCM露出はありましたが、2010年以降は数本しか CMに起用されていなかったので、ここ数年で一気に注目され始めたパターンです」(芸能記者)　ちなみに、CM契約社数を見るとまた違った結果が見えてくる。　「1月1〜3日に絞ると、スズキやフジカラーなどお正月ならではのCMが多く放送された傾向にあるので、契約数は少なくとも露出という面では広瀬さんがトップです。しかし、ニホンモニター株式会社によると、2018年のCM起用社数ランキングの1位は、18社のCMに起用された乃木坂46の白石麻衣さんです。白石さんはお正月のCM露出ランキングには入っていなかったですが、1年を通して安定した人気だったことが分かりますね。ですが、広瀬さんも15社で2位にランクイン。今年はさらに忙しくなるでしょう」(前出・同)　しかしながら、多くの女優陣たちが名を連ねる中で、草刈がランクインしたことは異例とも言えるだろう。草刈は、共演者やスタッフからも評判がよく、そこもまた使いたいと思わせるポイントかもしれない。　孫が生まれたことで“おじいちゃん”としての顔も持つ草刈。さらに支持層の幅を広げるはずだ。

芸能 2019年01月08日 23時00分

石原さとみに破局危機報道 元カレ山Pと前田氏の共通点は

　昨年5月に交際が発覚していた女優の石原さとみと、動画配信サービス・SHOWROOMの前田裕二社長が破局危機を迎えていることを、発売中の「女性セブン」(小学館)が報じている。　石原と前田氏の交際が報じられたのは昨年5月。GW前に3泊4日の沖縄デートがキャッチされ、夏には石原が前田氏の住むマンションに引っ越したことが報じられていた。　石原が前田社長と交際したきっかけは、元カレの山Pこと山下智久との破局。元々、前田社長は山下の知人で、石原と出会ったのも、山下が自宅で開いた食事会で、山下との破局後、自然な流れで交際に発展していたという。　同誌によると、昨年の9月以来、石原は仕事をセーブ。そのため、12月24日の石原の誕生日を機に、結婚もあるのではないかという話も上がっていたほどだったという。　しかし、結婚願望が高まる石原に対し、前田社長は仕事が中心の生活で埋められないほど深い溝ができてしまい、もう破局は避けられない状況なのだとか。　昨年末、石原は都内で過ごし、高級中華料理店で女子会。一方、前田社長はハワイ・ホノルルで行われたIT企業社長らが集まる恩人のバースデーパーティーに出席していたというのだ。　「石原といえば、山下と交際していた際も結婚願望が高まり、山下がその期待に応えることができなかった。もはや、女優としてはそれなりに仕事をこなしてしまっているので、結婚して新たな心境で女優業に挑もうという願望もあるようだ。このままだと破局は時間の問題なのでは」(芸能記者)　石原と同じ事務所では、新年早々、深田恭子が不動産ビジネスを展開する「シーラホールディングス」の杉本宏之会長との熱愛を報じられてしまっただけに、事務所としては石原の破局は喜ばしいことになりそうだが…。

社会 2019年01月08日 22時10分

無償化したら全国最多…絵に描いたモチになりかねない待機児童撲滅策

　2019年10月から始まる幼児教育・保育の無償化策では「待機児童」は減らないことが分かった。　16年度から独自に無償化を先行させた兵庫県明石市では待機児童が急増し、調査対象の自治体では全国最多になった。どうしてこうなるのか。　同市は所得制限を設けず、第2子以降の保育料無償化(0〜5歳児対象)を独自に開始し、無償化による保育所へのニーズ増をにらんで、無償化前の約3倍にあたる約15億円をかけて保育所を整備し、17年4月には約800人分の定員を増やした。ところが、入所希望者が予測を大きく上回ったのだ。　「無償化しても希望者全員が入れなくては、不公平感が強まるだけです。実際『働いて収入を得た分が保育料に回って、負担増にしかならなかった。不公平です』とこぼす保護者も多いですよ」(明石市を取材した育児ライター)　無償化と並ぶ「待機児童対策」が、内閣府主導で16年4月からスタートした「企業主導型保育」だ。同制度は、《企業が従業員の子どもたちを預かる保育所を新たに開設した場合や、保護者の勤務先が企業主導型保育施設と契約した場合などに、内閣府から認定を受ければ、認可保育所並みの助成金が交付される制度。直近の16年度末時点で、助成が決定しているのは全国で871拠点》となっている。この事業の助成金額は、例えば東京23区内の定員12人の施設(保育士比率50％、11時間開所)であれば、一施設あたり年間約2600万円が基本額として支給され、加えて0歳児保育を行えば、1人あたり月約30万円、病児保育で年約534万円、賃借料で年約228万円などの手厚い加算がある。　開園に際しての内装工事費用もかかる費用の4分の3(最大8000万円)が助成される。こうした助成金の原資は、企業が厚生年金から支払う拠出金だ。　こうした莫大な助成金が、受託事業者の持つ1園ごとに会計化、つまり懐に入る。その中から園に委託費を支払うことになるから、委託費の支払いに細工を施せば、受託事業者の懐は潤うことになる。認可外保育園は、補助金収入がほとんどない上、月ごとに収入も一定ではないから、受託事業者から安定的に委託費が支払われるだけでも経営が安定する。保育士の給料も安定し万々歳と思うが、実はそうではないのだ。　企業主導型保育事業で助成の対象となるのは、16年4月1日以降に新たに園を開設した場合のみである。《既存の保育園を廃止して、新園に振り替えた場合や園を移転、建て替えた場合は対象にならず、「助成金の返還」になることもあり得ますのでご注意願います。――内閣府・助成申請、運営にあたっての留意事項(17年度)》とある。　にもかかわらず、既存の認可外保育園の園児と保育士を新施設に移管させ、「空」になった旧施設を何のかんのと理屈をつけ、一定期間存続させることで、企業主導型保育施設を新設したかのように見せて助成を受けている受託事業者があるという。　「助成を決定する段階で見抜けないこの制度にも問題がある。その原因は、認可外保育と企業主導型保育の管轄が異なることにあります。新施設の助成決定やその後の監査などを担うのは、企業主導型保育の助成を担当する内閣府の外郭団体である『児童育成協会』です。一方、旧施設の認可外保育施設の立入調査を担当するのは、園が所在する自治体です。『児童育成協会』と『自治体』の両者が児童と保育士の数を突き合わせれば、不正は見抜けたはずで、役所の縦割り体質の弊害が出ているわけです」(同・ライター)　明石市の需要予測の大甘ぶりといい、新制度の縦割り行政の弊害といい、制度化して終わりではなく、その後の検証を行わなければ絵に描いた餅にしかならない。

社会 2019年01月08日 22時00分

世界中から恨まれながら「クジラを食べたい日本人」が果たしてどれだけいるのか

　米紙ニューヨーク・タイムズは昨年大みそかに《日本はクジラの虐殺をやめよ》と題した社説を掲載し、日本政府が国際捕鯨委員会(IWC)脱退を決めたことについて「危険で愚かな動き」と批判、再考を求めた。　「虐殺」とはよく言ったものだ。米国民はアメリカバイソンばかりか、北米先住民に何をしたのか忘れたとでも言うのだろうか。　「1971年、ニクソン米大統領は、ベトナム戦争の泥沼化で高まった反政府世論をかわし、政府のイメージ回復を図るためにクジラやイルカなど海洋哺乳類の保護を重要な政策として打ち出しました。米国民の目をベトナムにおける非人道的な『枯葉剤』の使用から『捕鯨国の残虐行為』にそらすことを狙った作戦でした。この環境保護政策にはイギリスも協力したのですが、中世イギリスではクジラを食べており、沿岸のクジラは王室のものとされていたのです。米国の知性を代表するニューヨーク・タイムズともあろうものが、半世紀たって脳みそが溶けちゃたのでしょうか」(国際ジャーナリスト)　捕鯨は日本人の「残虐性」を象徴するものとして、反日感情をあおるための道具として使われており、欧米の環境保護団体は、日本のイメージを悪化させるキャンペーンを展開する一方、間違った情報を故意にマスコミに流したり、捕鯨関係者に対するテロリズム的な嫌がらせも行っている。　ところで、日本が脱退したIWCとはどんな国際機関なのだろうか。　設立は1946年。70年代まで加盟国は17カ国前後で、多くは自国の捕鯨産業を保護したい捕鯨国だったが、いつの間にかスイスなど内陸国や英連邦の国家群が加入している。　2000年6〜7月に反捕鯨の急先鋒であるオーストラリアのアデレードで開かれたIWC総会では、日本捕鯨協会がテレビコマーシャルを打ったり、パンフレットを市民に配ったりして捕鯨の意義を訴えた。そのパンフレットには《鯨肉は日本人の生活に欠かせないタンパク源で、オーストラリア人にとってのミートパイのように、日本にとって不可欠な食文化となっています。他国の食文化への介入は避けるべきではないでしょうか》という意味のことが書かれていた。　しかし、正直に言えば、現在の日本人は鯨が“伝統食”といわれても違和感を持つのも事実だ。鯨肉などめったにお目にかかれない“珍味”である。　実はここに捕鯨産業の本音が隠されている。商業捕鯨の禁止により、鯨肉は高価な商品として定着した。業界人にとって、商業捕鯨が解禁(事実上、日本近海だけの部分解禁)されれば、高級品のイメージが定着しているから仕入れ値だけが下がれば儲けることができるという仕組みだ。　現代日本人にとってはクジラやシャチは、もはやカワイイ観光資源だ。商業捕鯨の再開になっても、とても食べられやしないだろうに…。

芸能 2019年01月08日 22時00分

宇垣アナに続き吉田アナまで TBS人気アナが卒業、「サンジャポの法則」とは

　TBSに異常事態が起きている。一部スポーツ紙で今年3月に辞表を提出すると報じられた宇垣美里アナに続き、吉田明世アナもフリーに転身すると明かしたのだ。　「吉田アナは昨年5月に女児を出産。仕事と育児を両立するため、2月からフリーアナとして活動すると発表しました」(芸能ライター)それに先立って出ていた、宇垣アナの退社報道だが……。　「去年彼女はオリコンの『第15回　好きな女性アナウンサーランキング』(オリコン)で9位に食い込み、初のトップ10入りを果たしました。“闇キャラ”で評判を呼び、『週刊ヤングジャンプ』の表紙とグラビアページを飾るほどのルックスの良さ、さらにはコスプレ好きの趣味が共感を呼んで異色の人気を獲得。しかしそれによってフリーへの転身もささやかれ始めたのです」(同)　続々と流出してしまうTBSアナだが、彼女たちには共通点があるという。　「吉田アナは昨年まで『サンデー・ジャポン』の6代目アシスタントを務めていました。そして宇垣アナも同番組で人気に火が付きブレイク。つまり、『サンジャポ』で注目されたアナはフリーになるという『サンジャポの法則』です」(同)　確かに同番組の歴代アシスタントの名を挙げると、初代の小倉弘子アナを除き、それ以降は海保知里、竹内香苗、青木裕子、田中みな実といずれもフリーになった面々ばかりだ。　「もちろん『サンジャポ』はTBSを代表する人気番組。期待のエースが投入されるのは当然ですが、すでに確定している吉田アナに加え、今回フリーの噂が報じられている宇垣アナまで退社すると決まった場合、6人もの女子アナが独立することになる。現アシスタントの山本里菜アナは『TBSに骨を埋めます』と表明していましたが、今後の人気次第ではどうなるか分かりません」(同)　局の顔でもあるアナウンサーだが、TBSはそもそも代表する人材が少ない。先日、1年ぶりに出演した『サンジャポ』放送後、自身のインスタグラムで山本アナとの写真を投稿した吉田アナ。この晴れやかな顔に憧れて、山本アナがフリーにならないことを、局としては願うばかりだろう。

芸能 2019年01月08日 21時40分

チャゲアスの活動再開に向け、ChageがASKAに突きつけた条件とは

　2014年9月に覚せい剤取締法違反などで有罪判決を受け、昨年9月に4年の執行猶予期間を終えた歌手のASKAが、同年11月から全国ツアーを開催した。　自身のライブ開催は13年3月のソロ公演以来、5年8か月ぶり。ステージに立つのは16年10月、福岡でバンドメンバーのライブに飛び入り参加して以来となった。　同ツアーは音楽ブランド・ビルボードのプロデュースによるポップス、ロックとクラシックを融合したライブ。ライブでは活動休止中のCHAGE　and　ASKAの楽曲「熱風」でスタート。ソロのヒット曲「はじまりはいつも雨」、チャゲアスの大ヒット曲「SAY　YES」などを披露した。　ASKAは同ツアーの終了後、今年6月からアジアツアーを開催することを発表。さらに、台湾では旧正月の大晦日に当たる2月4日に、大型歌番組へのスペシャルゲストとしての出演も決定。同番組は同国で最も歴史のある地上波テレビ局TTVが制作放送しており、本格的にアジア進出を果たす。　「本格的な活動再開を待ち望んでいたASKAのファンたちはツアーの開催を喜んでおり、今後への期待は高まるばかり。やはり、09年に無期限活動休止を宣言したチャゲアスとしてのライブ活動を待ち望んでいる。しかし、活動計画からして、今年もチャゲアスとしての活動再開はなさそうだ」(音楽業界関係者)　発売中の「フライデー」(講談社)によると、ASKAは現在、覚せい剤で逮捕当時不倫関係にあった女性と半同棲状態。その女性もASKAと同じ罪で執行猶予付きの有罪判決を受けていた。　昨年1月にも同誌は、その女性がASKAの自宅に出入りする様子を報じていた。ともに逮捕されたことにより、2人は“戦友”のような関係になり、もはや離れることができなくなってしまったというのだ。　「Chageはその女性との関係を切らないうちはASKAと一緒にやることはない、と周囲に宣言しているようだ。ASKAとしては難しい選択を迫られている」(レコード会社関係者)　今のところ、チャゲアスの活動再開はまだまだ先になりそうな雰囲気だ。

スポーツ 2019年01月08日 21時30分

10人が受験した大相撲新弟子検査 “初志貫徹”でぜひとも大成を

　「志望してくれてありがとう」。このようなことを思ったのは、筆者だけではないのではないだろうか。東京・両国国技館で7日に行われた、大相撲1月場所の新弟子検査の話である。　各メディアの報道で既にご存知の方もいるかもしれないが、今回の検査に臨んだのは10名で、全員が「身長167センチ・体重67キロ」以上の体格基準をクリア。また、その中には元中学横綱の肩書を持つ少年や、親族が力士だった少年なども含まれているという。　内臓検査に問題がなければ、この10名は晴れて入門となるが、もちろん、その後大成できるかは彼らの取り組み次第。ただ、“あれだけのこと”があってもなお、角界に夢を抱いて検査に臨んでくれた彼らには、冒頭のような感謝の念を抱かずにはいられない。　改めて説明するのも気が滅入るが、“あれだけのこと”とは、昨年角界に幾度となく勃発した騒動や不祥事のこと。一年を通じて次々に湧いて出た不名誉なトピックは、土俵内外に深刻なダメージを与えることとなった。　上記のトピックに対して挙がったネット上の声の中には、「子どもに相撲はさせたくない」という親世代からのコメントも少なからず見受けられた。また、実際に昨年7月場所の新弟子検査では、11年ぶりに受験者がゼロに終わってもいる。　恐らく、今回検査に臨んだ10人も、そこに至るまでに家族や周囲から様々なことを言われたのだろう。しかし、彼らは「関取になりたい」、「横綱になりたい」という気持ちを曲げずに、こうして“夢”の入り口までやってきてくれたのだ。一相撲ファンとしては、とにかく感謝の気持ちしかない。　これから始まる力士人生の中では、また昨年のような騒動が勃発することもあるかもしれない。しかし、彼ら10人には今抱いている夢や憧れをそのままに、“初志貫徹”の精神で鍛錬に励んでもらいたい。そして、大きく成長を果たした彼らが、ポジティブな話題を数多く提供する力士になってくれることを切に願いたい。文 / 柴田雅人

芸能 2019年01月08日 21時30分

レコ大2連覇達成で先倒しになった乃木坂のエース・白石麻衣の卒業発表時期

　昨年の「第60回日本レコード大賞」で乃木坂46の「シンクロニシティ」が大賞を受賞。乃木坂はおととしのの「インフルエンサー」に続く受賞で2連覇を達成した。　乃木坂は昨年4月に発売した「シンクロニシティ」をはじめ、昨年はシングル3作が全てミリオンを達成。グループでは2011年と12年に連覇したAKB48以来、2組目の連覇となった。　「当初、本命視されていたのがDA PUMP の『U.S.A.』。しかし、カバー曲であることが最後までひっかかり、結局受賞はならなかった。そこで、乃木坂か欅坂46という声があがっていたようだが、まだまだ欅坂を人気で上回る乃木坂が戴冠。年内で活動を終了する人気メンバーの西野七瀬にとってこれ以上ないはなむけとなった」(レコード会社関係者)　西野とともにWエースとしてこれまで乃木坂をけん引していたのが白石麻衣(26)。昨年は写真集がバカ売れするなど、ソロ活動でも大ブレークしたが今年8月で27歳の誕生日を迎えるだけに、アイドルとしての“旬”はとっくに超えたような気がするのだが…。　「運営サイドはまさか白石より先に西野が卒業を切り出したのは誤算だったようだ。そのため、まだまだ白石を辞めさせられなくなった。とはいえ、乃木坂にとっての大功労者。その花道として、グループ初のレコ大3連覇を卒業の舞台として用意するのでは、という話が水面下で浮上しているようだ」(音楽業界関係者)　今年、ほかのアーティストの曲がヒットしても、レコ大獲得は難しそうだ。

芸能 2019年01月08日 21時20分

米ドラマ『24』の日本版リメイク、キャスト発表前からかなり期待薄のワケは

　アメリカ連邦機関CTU(テロ対策ユニット)の捜査官ジャック・バウアー(キーファー・サザーランド)が、凶悪なテロ事件と戦う姿を描き、日本でも大ブームを巻き起こした米国ドラマ「24」が、日本でリメイクされることを、各メディアが報じた。　報道をまとめると、テレビ朝日と20世紀FOXがタッグを組み、初の日本版「24 Japan」を制作。「テレビ朝日開局60周年記念番組」として2020年度に放送されるという。　原作となるドラマは、1シーズン(全24話)をかけて1日24時間の出来事をリアルタイムで描くという革新的なスタイル。日本版でもフォーマットはそのままに、国際情勢の激変など、オリジナル版の放送が始まった2001年から様変わりした「2020年の最新テクノロジーと世界情勢」も盛り込むという。　オリジナル版のシーズン1では、のちにオバマ大統領の就任で現実となった「米国史上初のアフリカ系アメリカ人大統領」が誕生するまでの24時間を描写。日本版ではテロのターゲットを女性総理大臣候補に変更し、「日本初の女性総理が誕生するまで」の24時間を克明に描くというのだが…。　まだ1人もキャストが発表されていないにもかかわらず、ネット上での反応はかなり微妙。「製作費が高すぎて大赤字になる」、「邦人俳優では無理だと思う」、「失敗するに決まっている」、「このドラマほど日本を舞台にすることが難しい話はないのでは」などネガティブな意見のオンパレードだ。「日本でそこまで話題になってない作品なら、まだましだったはずだが、あまりにも有名になり過ぎた。オリジナル版のファンは日本版が放送されても“あら探し”しかしないだろう。キャスティングされた役者陣が気の毒」(テレビ局関係者)　それでも、あえてどの役者がオファーを受けるのかが注目される。