スポーツ 2025年08月20日 12時30分

ドジャース、先発全員安打＆11得点の大勝　大谷翔平がナ・リーグトップタイ44号　MLBダントツの120得点到達

●　ロッキーズ　4-11　ドジャース　○　　ロサンゼルス・ドジャースが同地区最下位ロッキーズに大勝。大谷翔平選手(31)は「1番・指名打者」でフル出場し、44号本塁打を放った。　前日サヨナラ負けを喫したドジャースは初回、二死からフレディ・フリーマン、テオスカー・ヘルナンデスと2者連続の適時二塁打で2点を先制。2回表には、7月末のトレード期限で加入したアレックス・コールが4号ソロを放ち、加入後初アーチを記録した。　さらに、大谷が打球速度115.9マイル(約186.5キロ)の弾丸ライナーを右中間ブルペンに突き刺し、44号ソロで4点目。続く3回表にはコール、ミゲル・ロハス、バディ・ケネディと下位打線に3者連続タイムリーが飛び出し、序盤から大量7点リードを奪った。　投げては先発右腕エメ・シーハンが4点を失いながらも、今季最長の6回を投げ切って4勝目をマーク。終盤にも攻撃の手を緩めず先発全員の18安打、11得点の大勝を収め、敵地4連戦を1勝1敗のタイで折り返した。　この試合の大谷は5打数1安打、1本塁打、2打点、2得点、1四球という内容で4試合連続安打をマーク。今季成績を打率.284、44本塁打、83打点、120得点、OPS1.015とし、ナショナル・リーグ本塁打部門の1位タイに立っている。2025/08/20 12:30BASEBALL KING

社会 2025年08月20日 12時00分

石破首相、ビル・ゲイツ氏と対談　途上国に約810億円支援の考え　SNS「こういうことやるから、日本人ファーストが支持される」

石破茂首相が、米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏と会談したことがX(旧Twitter)でトレンドワードになっている。会談に同席した公明党の斉藤鉄夫代表によると、途上国の子どもらにワクチン供給を担う国際組織に、今後5年間で最大約810億円を支援する考えとのことだ。ネット上では「こういうことやるから、日本人ファーストが支持される」「財源どこにあんの」「そんな金あるなら減税に回せ」といった意見の他、「必要に応じて国際機関や海外支援はしてもよいとは思う」「海外に困っているところがあり、日本とつながっているなら支援をするのは良いとは思う」「その後の収益(国税)につながるなら、支援は全然あり」といった声も上がっている。途上国の支援そのものは悪いことではない。しかし、給付金については保留のままだ。国民からは減税を求める声が上がっている。自国と海外ではバランスが取れていない。もう少し時期を見るなり、考えてからにするべきだ。退陣についても動きがなく、総裁選挙管理委員会が臨時総裁選に向けて動き出してもいる。ただ、石破首相の身分に関わることということで、慎重にもなっている。自民党では、総裁の自発的な辞任によらない臨時総裁選はこれまで前例がなかったということで、慎重さにも拍車がかかっているようだ。自国をないがしろにしつづけるのであれば、総裁選の時期が早まるばかりの気がする。そろそろ年貢の納め時か。

社会 2025年08月20日 11時00分

後払い決済にトラブル続出　法律未整備で消費者への補償をしない事業者も

商品が手元に届いた後、コンビニなどで代金を支払う後払い決済サービス。クレジットカードを使わなくてもネットショッピングなどができるため利用者が増えている。その一方で、国民生活センターには後払い決済サービスを利用した取引に関するトラブルも寄せられている。先月、国民生活センターが後払い決済サービスに関するトラブルの相談件数を公表。2021年度が1万4555件、22年度が3万3206件、23年度が3万4140件、24年度が4万4067件と急増中。今年度は7月末時点で1万3236件だが、前年度の同じ時期を上回っているという。トラブルには、「後払い決済事業者から、購入した覚えのない商品代金を突然請求された」「定期購入を解約したのに、後払い決済で請求が続く」「自動車教習所で契約を断ったのに、後払い決済で教習料金が請求された」などがある。また、クレジットカードを持っていない10代が後払い決済を利用し、トラブルに遭うケースも多発しているという。例えば、ある高校生がSNSで初回1円という美容商品の広告を見て後払い決済で購入。商品到着後、手数料を含む801円をコンビニで支払った。ところが後日、前回注文した商品と同じものが再び自宅に届く。箱の中には1万円超の請求書も入っていた。そこで高校生が広告を見直すと、実は、自分が知らない間に定期購入の契約を結んでしまっていたことに気づいたという事例がある。高校生は販売業者に電話したがつながらず、消費生活センターに相談。相談員が何度も電話をかけて契約取り消しができたという。「クレジットカードであれば、不正利用された場合、カード会社による消費者への補償があります。しかし後払い決済サービス事業者の場合、消費者への補償をしない事業者もあります。また、後払い決済サービス事業者の中には、販売業者側への審査が甘い事業者が存在し、これに対する国の所管する法律もない。後払い決済サービスを利用する際は、契約前に表示や料金、契約条件などをしっかり自分自身で確認する必要があります」(情報誌ライター)10代に限らず、後払い決済サービスの利用には十分注意を払いたい。もしトラブルに遭った場合は消費者ホットライン(188番)に連絡することを国民生活センターはすすめている。

社会 2025年08月20日 09時00分

高齢者の免許返納は減少傾向、地方では生活の足をどう確保するか

70歳以上は免許更新する際、座学や実車指導などの「高齢者講習」を受けなければならない。さらに75歳以上には「認知機能検査」が必要になる。18日放送のテレビ朝日系「モーニングショー」では高齢者講習の現場をレポートした。過去3年に一定の違反歴がない人は、認知機能検査を受け、認知症の恐れなしと判定されれば、高齢者講習を受けて免許更新ができる。高齢者講習には合否はない。番組の実車指導では、シートベルトのつけ忘れ、一時停止線オーバー、対向車線へのはみ出しなどさまざまなミスが見られたが、もっとも多いのは一時不停止だった。左折するときに対向車線にはみ出すケースでは、一時的に逆走状態となるような非常に危険なケースもあった。75歳以上の免許返納件数は、池袋暴走事故が起きたときは35万428件(2019年)まで増えたが、昨年は26万4916件まで減っている。免許返納できない理由は、自動車が仕事や日常生活で使う“生活の足”になっているからだ。都会は電車やバスなどの公共交通が発達しているので自主返納へのハードルが低いが、不便を強いられる地方の高齢者はどうしてもちゅうちょしてしまう。この社会問題をテクノロジーで解決する方法としては、自動運転システムがある。タレントの石原良純は「自動運転はまだ先のこと。現在の高齢者ドライバーは間に合わないので、気をつけて運転してくださいと言うしかない」と話す。日本の自動運転の現状は、レベル2の運転支援技術は広く普及しているものの、レベル3以上の完全自動運転の実用化はまだ課題が多い。レベル3(条件付運転自動化)は一部車種で導入されているが、レベル4(高度運転自動化)は、限定的な条件下でのサービス導入が進んでいる段階だ。例えば、福井県永平寺町では、レベル4相当の自動運転バスが運行されている。レベル5(完全自動運転)はあらゆる場所で完全な自動運転が可能なレベルで、現時点で実現のめどは立っていない。レギュラーコメンテーターの玉川徹氏は「年とったら返納しろというのは乱暴な議論」と私見を述べ、次のように語った。「後期高齢者になってくると1年で(老化が)全然違う。(講習が)免許の更新時でいいのかとちょっと思う。毎年やった方がいいのではないか。免許の技能、運転できるかどうか」石原は長期的な解決策として「住むところ」も指摘したが、これは国や自治体の都市計画の話だ。戦後の日本は人口増大で郊外の宅地開発を進めてきた。自家用車はその過程で急速に普及した。しかし今は、地方の駅前商店街がシャッター街となる形で問題が顕在化してきている。近年、国や自治体は都市機能を都市の中心部などに集約し、効率的な都市構造を目指す都市計画を進めている。コンパクトシティ政策だ。人口減少や高齢化が進む中で、生活利便性の維持や行政コストの削減、環境負荷の軽減なども同時に実現できる。例えば、2023年8月、栃木県宇都宮市にLRT(次世代型路面電車)が開業したが、これもコンパクトシティ政策の一環だ。国内で新たな路面電車が開業したのは75年ぶりということでも話題になった。こうした公共交通が整備されれば、高齢者の免許返納も進むものと期待される。

社会 2025年08月19日 21時00分

町田警察署長「花嫁修業に苦労」セクハラ発言で処分　ネット「言ってはならない言葉のオンパレード」

女性署員に対し「寮にいると自炊をしないので花嫁修業に苦労する」などのセクハラ発言をしたとして、警視庁町田署の江口博行署長が警視総監注意の処分を受けたことが明らかになった。署長は8月18日付で辞職している。警視庁によると、前署長は4月に署員との懇親会に出席。警察官の寮に入る女性署員に向かって「寮では食事が出て自炊をしないので料理ができない。花嫁修業で苦労する」「出生率が下がる」と発言した。別の場では、化粧を落とした女性署員に「元に戻ってしまった」と述べた。他にも、「小学生みたいな顔をしている」など容姿に関する発言もあったという。警視庁は匿名の通報を受けて調査し、セクハラにあたると認定。「不適切な言動と言わざるを得ず、警察署長という立場に照らし厳正に処分した」としている。調査に対して、前署長は「職員との接し方には気をつけていたつもりだった。本当に申し訳ないと思っている」と釈明しているという。ネット上では、「教科書のようなセクハラ」「言ってはならない言葉のオンパレード」「家事育児は女性だけのものではない」「上の立場の人にはこんなこと言わないでしょうに。相手を見て言動を変えているなら、それがハラスメント」など、前署長に対する批判が数多く上がっている。前署長の発言は、どう切り取っても時代錯誤だ。一方で、内部通報によって警視庁内で問題視され処分にまで至ったことについては、時代の変化やコンプライアンス意識の高まりが見てとれるのではないだろうか。

芸能 2025年08月19日 20時00分

「サザエさん」で唐突な「万博スペシャル」を放送　原因は中止になった「27時間テレビ」か

8月24日、フジテレビ系の人気アニメ「サザエさん」は、「祝!万博開催スペシャル」と題して「万博」をテーマにしたストーリーを展開する。予告によると、「万博開催スペシャル」はサザエをはじめとする磯野家が現在開催中の「大阪・関西万博」へ出かける内容の「サザエ再び万博へ行く」を放送するという。また、この回では今から55年前、1970年6月14日に放送された「サザエ万博へ行く」の再放送も行われ、時空を超えてサザエさん一家が計2回に渡って万博へ出かけることとなる。この日の放送では「特別ゲスト」の登場もあるという。放送内容にネットでは「放送50年以上のサザエさんだからできる内容」「スマホも持っていないのにどうやってパビリオン予約したの?」「入場チケットはどうやって取ったんだ」といった声が相次いだ。その一方、今回の「サザエさん」の唐突とも言える「万博開催スペシャル」には一部で「今年発覚したフジテレビの不祥事が深く絡んでいるのではないか」とする声も多い。今年初頭に発覚したフジテレビの不祥事は、世間からの反感を買い多くのスポンサーが離れた。その結果フジテレビの夏の風物詩であった「27時間テレビ」の製作が2025年は行われていない。なお、「27時間テレビ」内では例年「ちびまる子ちゃん」および「サザエさん」の人気アニメ番組2作は特別編が製作され放送されているが、今年は「27時間」そのものがないため当然、特別編の製作は行われていない。もっとも、サザエさんに限らずアニメの製作は時間がかかるため、特別編製作のスケジュールがキャンセルできず、今回の「祝!万博開催スペシャル」として別企画に流用されたのではないかとされている。また、「27時間テレビ」で放送される特別編のサザエさんは通常、有名芸能人などのゲストが声優を務めているが、今回の「万博開催スペシャル」に登場するゲストは本来、「27時間テレビ」でスケジュールを空けていた芸能人が担当するのではないか、ともうわさされている。第三者委員会の報告も終わりスポンサーも僅かながらに戻って来たフジテレビだが、内部のゴタゴタは今も収まってはいないのではないだろうか。

芸能 2025年08月19日 19時00分

高須院長が整形公表のモデルに「嘘つき！」の暴言　謝罪も「加工画像杜撰」

高須クリニックの高須克弥院長が8月18日にX(旧Twitter)で、モデルの平瀬あいりが整形前後の写真を加工しているとして批判した。以前から整形をしたことを公表し、女性からの支持を集めていた平瀬。17日にXで、「整形して人生変わった。28歳、整形課金額2600万」とつづり、制服姿の自身の写真と、現在のものと思われる写真を投稿し、「若いうちに垢抜けしよ。努力するなら今」と呼びかけていた。これに噛みついたのが高須院長。「嘘つき!」「耳と手を見せなさい。素人でもわかるw」(原文ママ)と写真加工を指摘した。また、高須院長は「医療広告ガイドライン」を持ち出し、「どこの国のお仕事ですか?」と苦言。「医療広告ガイドライン」によると、加工・修正した術前術後の写真等の掲載は虚偽広告にあたるとのこと。高須院長は19日にもXで、平瀬が以前に公開した2019年と2024年の自身のパスポート写真を比べたポストのスクリーンショットを公開し、「パスポートの写真程度なら技術的には一般的な美容外科医療範囲ですが盛りメークはクマトリ名医美容外科医の明確な厚生労働省の広告ガイドライン違反です」と、ポストに紐付けられていた医師名を名指しで批判した。しかし、平瀬に対しては「メークだけの術前でも綺麗ですよ」(原文ママ)とし、「五年間死ぬほど苦労しなくても顎と鼻の手術だけでこの程度になれますよ」(原文ママ)とアドバイス。また、「僕は加工写真を未必の嘘と定義して加工写真を広告に使う美容外科医を軽蔑しています。素人のインフルエンサーに嘘つきと発言したことをお許しください」とつづった。一方、その後も高須院長は一般アカウントから寄せられた平瀬の写真を引用し、「加工画像杜撰」と揶揄。さらに「手が消えそうw不自然(笑)」(原文ママ)とつづっていた。一連の投稿に高須院長の元には、「もうやめてあげなよ可哀想だよ」「綺麗になろうと努力した。それだけでええやんけ」という声が集まっていた。

社会 2025年08月19日 18時00分

米山隆一氏、SNSが「政治を左右」することに危惧　SNS「国民の怒りの声だろ」

立憲民主党の米山隆一氏が、自身のX(旧Twitter)でSNSの扱いについて危惧を述べたことが話題となっている。米山氏は「今の SNSは、兎も角叩きやすい人(みんなが叩いている人)を、どんな理由でもいいから見つけ出して叩けばインプレッションを稼げて、やがてインフルエンサーになれるって状況な上、それが政治を左右するところまで行っており、大きな問題があります。対策は急務だと思います」とポスト。さらに「今や、実は少数の、平気で人を誹謗(ひぼう)中傷する特殊な人達で作られた『ネット世論バッシング』が、三権と第4の権力マスコミを凌駕する『第5の権力』となりかねない状況で、それがトランプ氏の様に実権力と結びつくと民主主義は破壊されかねません。指摘通り前例のない事態で早急な対応が必要です」としている。リプ欄には「これはその通りだと思う」「規制法はやるべきでしょう」「アホな発信も多いもんね」と賛成する声が上がる一方で、「要するに言論統制」「ブーメラン」「マスメディア叩きやすいとこを一方的に叩きますけど、マスメディアには対策は必要だと思いますか」「国民の怒りの声だろ」といった批判的な声も上がっている。SNSは誰もが自由な声を上げられる。有権者の意思に反する政治には声が上がるのが当然だ。それこそが民主主義の正しいあり方だと思うが、米山氏の意見は違うようだ。市民の声を弾圧する「言論規制」は、やがて政府にとっての不都合な声を封じていくだろう。誹謗(ひぼう)中傷はなくす必要があるが、SNSがマスコミを凌駕することは必ずしもわるいことばかりではない。民主主義である以上、議員は反対意見であっても、有権者の声を聞くべきだ。

芸能 2025年08月19日 15時30分

大島麻衣が全男性芸能人に注意発起　過去には何様発言で炎上でも「35歳の人が『女の子なんで～』」反論にノックアウト

お笑いコンビ・千鳥がMCを務めるABEMA SPECIAL「チャンスの時間」で、男性の知らない女性の本音を歌にのせて暴露する企画「女性の本音ラブソング〜真夏の復活SP〜」が約1年半ぶりに実施された。今回は、“本音女王”として殿堂入りするタレントの大島麻衣らが参戦し、番組を盛り上げた。なかでも大島は、全男性芸能人に“気をつけた方がいい女”と注意喚起をうながし衝撃の内容をメロディにのせて熱唱し、千鳥を「怖っ!」と絶叫させた。大島といえば、炎上発言でネットをざわつかせメディアでもたびたび取り上げられる。なかでも物議を醸した「私はお客だ」発言は高圧的だと話題を集めた。2019年3月、大島は自身のX(旧Twitter)に「タクシーの運転手さんがタメ口で受け答えしてきたので私もタメ口で話させてもらいました」とその日の出来事をツイート。さらに、ハッシュタグを添え「#見た目で人を判断するひどいおじさん #だから私もこの人をおじさんという #私はお客だ #さらに道もわからないという #どうゆうつもりで運転手してるのか #いい気分だったのに最低」と、タクシー運転手からのタメ口に怒りをあらわにしたのだ。ネット上では、大島が「私はお客だ」などと運転手を見下した発言に「大した需要のない身分であんた、何様」「タクシー業界をディスってる」「芸能人だからって偉いと勘違いしてる」と批判の声が集められた。だが、大島はおよそ8時間後、「思いついたことを素直に呟くのが許されないらしいから自分の思いはこれからは彼氏だけに話そうーっと」と相次ぐバッシングに物申した。さらに、「あ、彼氏から作らないと、か ちぇ」とアンチを挑発し、火に油を注ぐ状態と化した。この事態を同月、TBS系情報番組「サンデー・ジャポン」が番組で取り上げ、生出演した女医でタレントの西川史子氏が「このくらいでイライラするのがちょっと軽率」と一刀両断。さらには、「しかも(Xに)載っけてしまうっていう」と呆れ顔を見せた。「大島は、2023年2月にYouTubeの生配信中、デート代をめぐる論争について『割り勘でごはん行く意味分かんない』と発言したのです。さらに、デート代おごらない男を『友達になれない』とこき下ろし、『男の人がおごらない飲み会に行ったことがない』と豪語して、さらなる炎上を招きました」(芸能ライター)だが2023年4月、読売テレビのバラエティー番組「そこまで言って委員会NP」に大島が出演し、デート代にまつわる持論に強烈なツッコミを食らった。番組では「デート代は男性がおごるべきか?」について議論。当然のごとく、大島は「男性がおごるべき」と主張した。これに、番組進行役の同局アナウンサー・黒木千晶から「初デートでおごってもらえなかった事ってあるんですか?」と質問。大島は、「男性にごはんに誘われてごはんに行って、もちろん払うつもりでいるじゃないですか。で、出してもらえなかったらデートとして認めないです。普通のごはん。払ってくれてたらデートと思っちゃいます」と持論を述べた。この意見に、NPO法人あなたのいばしょ理事長(当時)・大空幸星氏が「分かるんですけど、それって男か女かじゃなくて、年齢の話じゃね?って思うんですよ」と指摘。つづけて「大島さん35歳ですよね。35歳の人に僕がおごるのなんておかしいじゃないですか、どう考えても。だって35歳の人が『女の子なんで～』って言われても、オバサンがどれだけおごられたいとかって……」と「オバサン」呼ばわりに大島も撃沈。絶句する一幕を見せた。思ったことをなんでも口にする行為は、ある程度の地位と名誉とカネが必要なのかもしれない。

社会 2025年08月19日 14時00分

山本太郎代表「日本はスパイ天国か」　SNS「誰が見てもスパイ天国でしょう」

政府は15日、れいわ新選組の山本太郎代表の質問主意書への回答として、「日本をスパイ天国であるとは考えていない」とする答弁書を閣議決定した。山本代表は主意書において、「日本はスパイ天国」とする評価とスパイ防止法の制定に関して質問。政府はこれに対し、「『各国の諜報活動が非常にしやすいスパイ天国であり、スパイ活動は事実上野放しで抑止力が全くない国家である』とは考えていない」と回答した。スパイ防止法の制定については、林芳正内閣官房長官が昨年4月9日に「政府としてはまずは国の重要な情報等の保護を図るということが重要であると認識しておりまして、必要な取組の充実強化に努めているところでございます。また、関係当局においては、違法行為に対して厳正な取締りを行うこととしているものと承知をしております。そうした対応を行った上で更に措置が必要な場合には、我が国の国益保護の観点や国民の十分な理解が得られるかなど、多角的かつ慎重に検討されるべきものと認識しております」と述べたとおりだとしている。ネット上では、「誰が見てもスパイ天国でしょう」「先進国で唯一スパイ防止法がない日本」「現実を見ろ。スパイ防止法もないのにどうやって取り締まる?」といった意見が上がった。スパイ防止法をめぐっては、制定を主張した国民民主党と参政党が参院選で躍進したことで、再び焦点となる可能性が高まっていた。今後も制定の動きはあるのか注目していきたい。