社会

社会 2020年02月05日 12時00分

彼氏とのコカインセックスにドハマリ 麻取が狙う超大物ハーフタレント

　昨年は“芸能人の薬物逮捕ラッシュ”ともいうべき異常な1年だった。　厚労省管轄の関東信越厚生局麻薬取締部――通称・麻取(マトリ)が、3月にピエール瀧をコカイン使用の容疑で逮捕し、続けざまに元KAT-TUNの田口淳之介と女優の小嶺麗奈を大麻取締法違反(所持)で逮捕。11月には、冬季五輪にも出場したプロスノーボーダーの国母和宏まで大麻所持で検挙したのだ。「マトリに負けじと、薬物犯罪を取り締まる警視庁の組対5課も女優の沢尻エリカや仮想通貨トレーダーのKAZMAX(カズマックス)を逮捕して存在感を示しました。マトリと組対5課による“薬物中毒者の有名人狩り”は、今年も激しさを増しそうです」(全国紙記者)　年末年始には、東スポや女性セブンなどが『元国民的アイドルグループのAが大麻で逮捕間近』と報じた。一連の報道では、Aは現在30代で、紅白の出場経験もあるとされていた。「この報道が出た途端、ネット上では、元モーニング娘。の加護亜依だ、と断定的に論じられ、1月18日に加護亜依本人が自身のツイッターで〈皆さま、あれは私ではありません。私は薬物とは一切関係がありません〉とコメントを発表。疑惑をかけられた本人が全否定するという異例の事態に発展しました」(同)　本誌もすぐに裏取り取材に入ったところ、元国民的アイドルグループのメンバーではなく、もっと意外な人物の名前が飛び出したのである。　芸能界の薬物事情に詳しいDJが言う。「確かに、薬物絡みで加護の話は聞きませんね。むしろ、今年最初にパクられるとしたら、ハーフの女性タレントXじゃないですか?　彼女がハマっている薬物はコカイン。ドラッグ好きが集まる西麻布や六本木の会員制のバーの常連で、かなり派手にやっているって噂になってますからね」　Xはモデル出身で、スポーツも語学も堪能。大物司会者にも怯まぬ毒舌キャラで鳴らし、バラエティー番組では重宝される存在だ。「SNSでも、ぶっちゃけ発言で度々炎上しているXは、スポーツ選手やお笑い芸人との熱愛を報道されたこともあります。よくも悪くも奔放に生きているのが彼女のイメージですから、薬物疑惑が持ち上がっても不思議ではありませんね」(芸能リポーター)　本誌がXの友人に接触すると、生々しい実態を暴露してくれた。「Xちゃんは、お店(会員制のバー)で透明のパケ袋を持ってトイレに消えるのがお約束。家の鍵でコカインの粉末をすくうように吸引してる。いつもトイレから戻ってくると『ひゃっは〜!』と声に出して叫び、ハイテンションになっている。Xちゃんは、あまりにもトイレに行く頻度が多いから、さすがにドラッグをやらないお客さんにも感づかれていると思う」　コカインは隠語で「チャーリー」と呼ばれており、そこからチャリ=自転車などと呼ばれている。鼻から吸い込む行為も、自転車になぞらえて“1こぎ”と表現されているという。「この前も、Xちゃんがトイレから戻ってきて『太いの“4こぎ”もしちゃった。超アガる〜』って目を輝かせてました」(同)　Xがハマっているコカインは、粒子をクレジットカードなどで細かく砕き、筋状に並べてから、紙幣などを丸めた筒やストローで鼻から吸引する。Xが言った「太いの」とは、その1本の筋が太いことを意味する。　ドラック事情に詳しいライターの解説。「直接、歯茎にコカインをすり込むジャンキーもいますが、ほとんどの使用者は鼻から吸引するため、鼻の内部の粘膜などを痛めます。ひどい場合は鼻の間の隔壁が溶けて鼻の穴が内部で1つになったりしますが、そこまでいかなくても鼻水が止まらなくなったりします」　Xも、鼻水を気にしているという。前出の友人が続ける。「Xちゃんは、コカインを吸いまくったあとで『明日収録なんだけど、鼻水だいじょうぶかな?』なんて言ってた。オンエアを見たら全然しゃべってないし、鼻水をすする場面も目立った。顔にも疲れがモロに出ちゃってたし、あれじゃあ、見る人が見れば、すぐに分かっちゃうと思う」　彼女の入手ルートにはオトコの影もチラついている。「Xちゃんがコカインやってるときは、必ずと言っていいほど男の人が一緒。西麻布界隈では名の知れた遊び人で、おそらく彼がコカインを調達しているんだと思う。盛り上がってくると、彼の膝の上に乗ったりして、露骨にイチャつき始める。それで2人で店を出て、彼の家に行って…っていうのがパターン。朝まで家でコカインを吸いながらのセックスを楽しんでるみたい」　ドラッグを用いた“キメセク”にハマると、薬物依存から抜け出せなくなる。「コカインを使ったキメセクでは、男性は勃たなくなってしまいがち。バイアグラやシアリスなどの勃起薬を同時服用してカバーしている男が多い。一方、女性はコカインがもたらす性的興奮で盛り上がり、よりたくさんのネタを吸いたくなります。覚醒剤ほどではないが、2時間、3時間とキメセクに耽るカップルの話もよく聞きますね」(前出・ライター)　Xも一晩中キメセクに耽り、一睡もせずに仕事に向かうことがあるという。「そういうダルくなった体で仕事をこなすために、覚醒剤に走ってしまうケースも多い。カジュアルな気持ちでコカインに手を出し、最終的には覚醒剤の沼にハマるパターンですね」(同)　体だけでなく、精神をも蝕むのがドラッグの真の恐ろしさだ。手遅れになる前に、捜査当局に逮捕されたほうが、Xにとってはマシなのかもしれない。

社会 2020年02月05日 07時00分

軍事力増強どころではない!? 中国人民解放軍に忍び寄る「武漢肺炎」の影

　中国共産党の強軍路線により急速に軍事力を増強させてきた人民解放軍も「武漢肺炎」に“感染”しダウン寸前だ。「武漢肺炎が大流行する前、11月28日付の香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストが『海軍は4隻目(国産3番艦)の空母は製造するが、5隻目(国産4番艦)以降の空母建造計画は保留中』と題する記事を掲載しています。同紙は凍結の理由を、『空母建設のコスト上昇と技術的な困難に直面したためだ』と報じています。5隻目は、原子力空母といわれていたのですが、そもそも中国は潜水艦の原子炉技術は持っているものの、空母の動力源としての原子炉技術を保有していないのです」(軍事ウオッチャー)　さらに艦載機の問題もある。「中国は空母艦載機種の『J-15』を保有していますが、これはウクライナから盗んだ『Su-33艦上戦闘機』の試作機をコピーしたものだといわれています。ですから何度も事故を起こしているため後継機の開発を急いでいるのですが、これもうまくいっていません」(同・ウオッチャー)　米海軍や海上自衛隊を標的にした対艦弾道ミサイルの能力にも疑問符が付いている。「グアムキラーというニックネームを持つ中距離弾道ミサイル『DF-26』は、米国防省の公式な報告書で、対地目標攻撃弾道ミサイル能力だけではなく、空母などの大型艦艇を撃沈する対艦弾道ミサイルであると紹介している。また、空母キラーのニックネームを持つ『DF-21D』も空母などの大型艦艇を目標とする対艦弾道ミサイルであると紹介しています。さらに、建国70周年のパレードで初めて登場した極超音速滑空弾道ミサイル『DF-17』は、マッハ5以上で飛翔し、途中で軌道を不規則に変えることができる極超音速滑空兵器であり、日米の既存のミサイル防衛網では対処が難しいといわれているシロモノです」(軍事ジャーナリスト)　が、そもそも米軍でさえ長距離移動目標への射撃能力に苦労している。また口では言うものの人民解放軍は動く目標に対して長距離からの発射実験を行っていない。「これら対艦弾道ミサイルの能力を米国防省が本当に評価しているとは思えませんね。国防費を増額させようとする意図がミエミエなのです」(同・ジャーナリスト)　今後、武漢肺炎への対処費用に莫大な予算が必要となる。とても軍事開発費に回す余裕はない。そもそもウイルスの管理もできないような国が「世界第2位の軍事大国」を標榜することなどお笑い草なのだ。

社会 2020年02月05日 06時00分

天井まで水をためた車の中で、ゴーグルをはめて運転したユーチューバーを逮捕 「ハンドルも回せず危なすぎる」呆れ声

　YouTubeにいたずら動画をアップする人は後を絶たないが、海外ではYouTubeに動画をアップしようと危険ないたずらをして逮捕された人間がいる。　オーストラリア・南オーストラリア州で、車内を水でいっぱいにして運転し、逮捕された共に28歳の双子の兄弟のユーチューバーの裁判が行われたと海外ニュースサイト『Fox News』と『AsiaOne』が1月15日に報じた。　報道によると、2019年1月、2人は、水をためられるように車を改造したという。2人は改造した車にいっぱいの水をため、車の中にゴーグルとスキューバダイビング用のウエットスーツを着用して乗り込んだ。双子の一人が車を運転し、一人は後部座席に座った。水は車内の天井までためられており、天井の上まで身を乗り出さなければ息ができない。また水中では浮力で体が浮き上がるため、運転中はハンドルや座席をつかんで体を水中に固定させる必要がある。　水でいっぱいになった車で2人は酒屋に行き、ビールを2本購入して、酒屋の駐車場に停めた水でいっぱいの車中でビールを飲んだという。2人は一連の様子を撮影し、YouTubeに投稿した。　YouTubeに投稿された動画の中で、2人は「水がいっぱいでも運転できる車を設計した」と話していた。動画は100万回以上再生されたが、すぐに削除されている。2人は危険な運転をした罪や、シートベルトの着用を怠った罪、登録されていない車両で公道を運転した罪などで起訴された。　このニュースが世界に広がると、ネット上では「この手のいたずらはいつまでもなくならない。罰せられて反省すべき」「28歳にもなって幼稚な行動」「水中でハンドルを握ることはできるのか。うまくハンドルを回せず、事故になってもおかしくない」「水中では視界もぼやけているし危ない」「けが人が出る恐れもあった。被害がなくてよかった」などの声が挙がっていた。　海外には、行き過ぎた悪ふざけをして逮捕された人間が他にもいる。　カナダ・オンタリオ州で、ビルの屋上で危険な行為をしたロシア人の男が逮捕されたと海外ニュースサイト『CBC News』が2016年11月に報じた。同記事によると、男はビルの屋上の際や梁でブレイクダンスやでんぐり返しをしたという。同記事が公開している動画には、男がとある高層ビルの屋上の際で、お尻を軸にくるくると回ったり逆立ちをしている様子や、梁のようなデザインの屋根の上を飛び跳ねたりでんぐり返しする様子が映っている。動画は2020年2月現在、YouTubeから削除されておらず、約62万回再生されている。　男の行為を見たビルの警備員が警察に通報し、男と、動画を撮影していた別の男が、危険ないたずらをした罪や建物に不法侵入した罪で逮捕された。　危険な行為をして注目を浴びようとする動画投稿者は多く、各国で社会問題になりつつある。記事内の引用について「YouTube prankster appears in Australian court for 'scuba driving' flooded car to liquor store in viral video」(Fox News)よりhttps://www.foxnews.com/us/youtube-prankster-australia-court-viral-video「Prankster appears in Australian court for driving flooded car」(AsiaOne)よりhttps://www.asiaone.com/world/prankster-appears-australian-court-driving-flooded-car「Toronto police arrest Russian daredevil over dangerous rooftop stunts」(CBC News)よりhttps://www.cbc.ca/news/canada/toronto/toronto-police-arrest-russian-daredevil-over-dangerous-rooftop-stunts-1.3872782

社会 2020年02月05日 06時00分

〈企業・経済深層レポート〉 王者ナイキに国内メーカーが反撃 マラソン業界の“ランニングシューズ戦争”

　ここ1年ほどマラソン界で新記録樹立が相次いでいる。　例えば、ケニアのエリウド・キプチョゲ選手がフルマラソンで、未公認ながら人類初の2時間切り(1時間59分40秒)を達成。今年の箱根駅伝でも、新記録が相次ぐスピードレースとなった。直近では、1月19日、新谷仁美選手が米ヒューストンハーフマラソンに出場し、1時間6分38秒の日本新記録で優勝している。「これらのランナーに共通しているのが、米ナイキ社のピンク色の厚底シューズ『ヴェイパーフライ』シリーズを履いていたということです。同シューズの性能は凄まじく、長距離走においてランナーの力量がほぼ同じなら、ナイキのヴェイパーフライでないと勝負に勝てないとまでささやかれています」(スポーツ用品店の店長)　マラソン業界では数年前まで薄型ソール(靴底)が主流だったが、なぜ、ナイキのヴェイパーフライは次々と好タイムを連発できるのか。「同シューズは、反発力のあるカーボンファイバープレートを、航空宇宙産業で使う特殊素材のフォームで挟んでいるので『厚底』になっています。従来のソールが薄いシューズよりも反発性が高く、足へのダメージが少ないのが大きな特徴です」(同)　また、着地時に前足部がググッと屈曲して、もとの形に戻る際に自然と前に進む構造になっていて、足裏の前半部分から着地する“フォアフット走法”に適した作りになっているという。「フォアフット走法はエネルギー消費が少ない省エネフォームです。日本人ランナーの記録更新が続く理由の一つは、シューズに合わせてランナーがフォアフット走法に変更している点も大きいでしょう」(スポーツジムトレーナー)　ランナーたちの間で性能の高さが評価され、2017年に同シューズが発売されて以降、ヴェイパーフライの使用率は急激に上がった。「’17年の箱根駅伝では、使用シューズのメーカー割合においてトップはアシックス、ナイキは4番目でした。それが’19年の箱根駅伝ではナイキ使用率が4割に達し、’20年には8割となってトップに君臨。ほかのマラソン大会を見ても、ヴェイパーフライ一色の様相です」(同)　もはやランニングシューズの覇権を取りつつあるヴェイパーフライ。しかし、国内のスポーツ用品メーカーもただ指をくわえて見ているだけではない。　今年元旦に行われた全日本実業団対抗駅伝でトヨタ自動車の大石港与選手は、4区(22.4キロ区間)を2位でタスキを受け取り最後は旭化成をかわしトップでタスキを繋いだ。好成績に貢献した大石選手の履いていたシューズは、「アシックス」が支給した試作品『メタレーサー』だった。「このシューズも厚底で、つま先部分がせり上がり、曲がりにくくなっている。自然とランナーの体重移動をスムーズに前に導き、エネルギーの損失を抑えています」(実業団陸上関係者)　さらに、日本の総合スポーツメーカー「ミズノ」も今年の箱根駅伝で最終10区の区間賞を取った創価大学の嶋津雄大選手に試作品を支給している。「同シューズは足袋のような形で、今までのランニングシューズではほとんど見たことがないタイプ。ヴェイパーフライと同様に反発性は高いようですが、カーボンプレートではなく、独自開発の硬いプレートをソールに挟んでいるようです。箱根駅伝では7人の選手が着用していて、同駅伝の区間賞を獲得した選手10人のうち、9人が『ヴェイパーフライ』だった中での快挙ということもあり、ミズノは確かな手ごたえを得たようです」(ミズノ関係者)　東京五輪を目前に、ランニングシューズにおけるサバイバル戦争が起きている状態だが、一方でナイキの厚底シューズを禁止にするという動きも出始めている。　1月15日に複数の英国メディアが、ワールドアスレチックス(旧国際陸連)が新規則でナイキの厚底シューズを禁止する可能性が高いと報じたのだ。「ワールドアスレチックスは、『使用される靴は不公平な補助、アドバンテージをもたらすものであってはならず、誰にでも比較的入手可能なものでなければならない』という規定を設けています。現在、専門家による調査が行われている最中です」(陸上ジャーナリスト)　口の悪い陸上関係者の中には、「ドーピングシューズ」と揶揄するものまで出始めている。「ただ、ナイキのヴェイパーフライが禁止されとしても、今後はどのメーカーもランニングシューズ開発に力を入れていくでしょう」(同)　過熱するシューズ戦争は、治まる気配がない。

社会 2020年02月04日 22時00分

ホテル予約“無断キャンセル攻撃”でポイント190万円不正取得の驚き手口

　旅行時のホテルや旅館の予約は、今やネットが主流の時代だが、ネット予約のシステムを悪用して詐欺を働いた住所不定の親子が逮捕された。　私電磁的記録不正作出・同供用、偽計業務妨害の両容疑で京都府警に逮捕されたのは、自営業・岸田治子容疑者(51)と、息子で自称・会社員の治博容疑者(30)だ。　同親子は、宿泊予約サイト『一休』を通じ、偽名を使って京都市内の高級ホテルの予約とドタキャンを繰り返し、予約によって付与された特典の「Tポイント」だけをゲットしていた。「去年2月から10月にかけて、2200回以上の無断キャンセルをやっています。だまし取ったポイントは、分かっているだけで190万円相当です」(捜査関係者)　それにしても、なぜこのような事件が起きたのか。　そもそもホテルや旅館予約時の特典ポイントは、精算時に付与されるのが一般的だが、サイトによっては予約時に付与される場合もあるのだ。「キャンセルされればポイントは失効するが、それにはホテル側のチェックが必要となる。ホテル側がチェックを怠れば、ポイントはそのままということ。逮捕された親子はこれに目をつけて不正を働いたのでしょう」(ホテル関係者)　また、ある大手ホテルのフロントマンが声を潜めてこう語る。「今はインバウンド観光客の増加で、大手のホテルはどこも予約業務が煩雑になっています。特典のポイントはホテル側が一部負担することになりますが、ポイントのチェックまで目が届かないというのが現状なんです」　この事件をきっかけに、宿泊予約サイトは、予約システムの見直し、ホテル・旅館側はポイント付与の厳格化に取り組むことを余儀なくされそうだ。　今回の事件によって、一般の利用者に不便なことがなければいいが…。

社会 2020年02月04日 20時00分

30歳陸上自衛隊所属の男、女装して女湯の更衣室に入り逮捕 スーパー銭湯での大胆犯行に呆れ声

　3日、東京都品川区のスーパー銭湯で女湯の更衣室に入ったとして30歳の男が逮捕されたことが判明。そのありえない言い訳と行動に呆れる声が続出している。　逮捕されたのは、陸上自衛隊朝霞駐屯地所属の男(30)。1日午後9時15分頃、品川区大井のスーパー銭湯で口紅を塗り、肩くらいまで伸びた女性用のカツラを被ったうえ、白いコートを着て女湯の更衣室に立ち入った。　本人としてはバレていないつもりだったのだろうが、バレバレだったようで、女性客が「女装した男が更衣室にいた」と従業員に申し出。実際に女装した男を館内の休憩所で発見し、通報のうえ建造物侵入容疑で逮捕した。　なぜこのような行動に出たのか。男は警察の取り調べに対し、容疑を認めたうえで、「女性の裸が見たかった」と話しているという。いい大人が、なんとも情けない理由で犯行に至ったようだ。　女装して女湯に入ろうとした自衛官に、「バレないと思う発想が信じられない。どうかしているのではないか」「普段自衛隊で厳しい特訓をしているはずなのに、相手に真っ先にバレるような行動を取っている。日本は大丈夫なのか」「馬鹿だとしか思えない」「ギャグ漫画みたいな話が現実になるとは驚き」と厳しい声が上がる。　一方で、「自衛官というガタイで女装して女湯に入ってもバレないと思うポジティブ思考を他のことに使うべきだった」「その度胸を他で使ってほしかった」という声も。また、「こんな人間に銃を持たせて大丈夫なのか」「国の防衛に関わる機密事項を知っている自衛官がこれで良いのか」と、憂う声もあった。　女性の裸を見たかったのなら、ほかに合法的なやり方がいくらでもあったはず。なぜすぐバレるような行動を取ったのか、不思議でならない。もちろんこのような行為は犯罪であり、バレなければいいわけではないが、あまりにも短絡的な思考に呆れる人は多かった。

社会 2020年02月04日 11時35分

TBS、コロナウイルス感染の誤報で謝罪 和歌山県知事は「大変な目にあわされた」と怒り

　3日、1日夜に放送された『新・情報7daysニュースキャスター』の番組サイト内で、新型コロナウイルスについて「誤った情報を流した」としてTBSが謝罪。その姿勢に怒りの声が上がっている。　誤った情報は、日本国内の新型コロナウイルス感染状況を、日本地図を用いて都道府県別に示した際、感染者が存在しない和歌山県を「感染者がいる」と放送したこと。　和歌山県では、感染が疑われる患者について検査を実施した事例はあったものの、いずれも陰性。新型コロナウイルスに感染している人はいない状況だが、なぜか「いる」とした。これについて、和歌山県の仁坂吉伸知事が、3日の定例記者会見で、「職員が大騒ぎになって、ほとんど徹夜状態になって大変な目に遭わされた」「とんでもないことだ、抗議した」などと、怒りの声を上げていた。　この件についてTBSは3日、番組サイトで、「『和歌山でも感染確認』とお伝えしましたが、和歌山県で新型コロナウイルス感染者は確認されていませんでした。県民の皆さま、県関係者の皆さま、視聴者の皆さまにお詫び申し上げます」という内容の謝罪文を掲載した。　TBSとしてはこの謝罪で幕引きとしたいようだが、ネットユーザーからは「これで終わりでいいのか」「国民の不安が高まっている中で、デマを拡散したことは遺憾。もはやテレビよりネットのほうが信用できる」「あんな謝罪で終わらせるなら、デマを流したことについて軽く考えていると言わざるを得ない」と怒りの声が上がっている状況だ。　新型コロナウイルスについては、ウイルス自体のメカニズムもはっきりと分かっていない上、日本国内の感染状況も不透明な状況。国民が不安を抱える中、感染者がいない地域を「いる」と報じたミスは致命的。謝罪だけで済む問題とは言えないと感じている人が多いようだ。

社会 2020年02月04日 07時00分

韓国・文在寅政権“露骨な中国忖度”が滑稽…「武漢肺炎と呼んじゃダメ！」

　中国・武漢で発生した新型コロナウイルスが全世界に広がっているが、韓国も例外ではない。K-POPアーティストの公演も続々と中止になっており、左派系のハンギョレ新聞のインターネット版は、「最近、韓国の男性ヒップホップアイドルグループBTSの韓国ファンの間で、4月にソウルで開催されるコンサートに中国人の出入りを制限してほしいという内容の書き込みが増えている」と報じた。　このように、韓国社会で中国と中国人に対する嫌悪に近い忌避現象が拡散されていく中、文在寅政権は自制を要請するメッセージを連日のように発信している。例えば青瓦台(大統領府)は、韓国メディアが新型コロナウイルスを「武漢肺炎」と報道していることに対し、中国が怒ることを回避するため「新型コロナウイルス感染症という名称を使ってほしい」と呼称を変更するよう要請した。　韓国メディアは、こうした文政権の中国への忖度に批判的だ。いわく、《発源地が消された。中国を意識しているのか。日本脳炎や香港インフルエンザはそのままなのに》といった具合だ。　韓国経済新聞は、与党・共に民主党のダブルスタンダードを次のように皮肉った。《同盟国である日本にはフェイクニュースを用いて攻撃し、実際に国民の安全に脅威になっている武漢肺炎には寛大な立場を見せているという批判が出ている》《共に民主党は昨年の8月、日本の放射能問題と関連づけて『東京オリンピックボイコット』や『日本旅行規制』など強硬な主張をしたのとは対照的過ぎ》　などの論調だ。　日ごろ、反日報道の多い中央日報も、文政権の中国への配慮は“隷属”だと批判している。《文在寅政権の外交路線はずばり、親中・反日だ》　武漢肺炎は日本にも災いをもたらしているが、韓国国民もこれを機会に文政権の反日政策への盲従から目覚めてほしいものだ。

社会 2020年02月04日 06時00分

新婚の妻が窃盗で逮捕、身体検査で発覚したとんでもない事実に「夫がかわいそうすぎる」の声

　結婚後、相手の意外な面を知ることは多いが、海外では女性として結婚した相手が、男性だったと判明する事件が起こった。　ウガンダで、27歳の男性が27歳の妻と結婚したが、結婚後、妻が男だったことが分かったと、海外ニュースサイト『Daily Mail Online』と『The Siasat Daily』が1月17日までに報じた。報道によると、男性は結婚相手を探すためにモスクを訪れ、モスクで妻に出会ったそうだ。ウガンダでは、日本のお見合いのような形で、結婚相手を探している男女がモスクに行き、そこで結婚相手を見つけて、結婚に至るケースがあるという。　男性は妻と結婚した。どのように偽造したのかは明かされていないが、妻は結婚に必要な書類の上では女で、役所は妻の書類を受け入れた。結婚から2週間後、妻は隣人の家からテレビを盗み、男性と暮らす家から金を盗んで逃走した。隣人が警察に通報したことで事件が発覚。妻はその日のうちに自首した。　妻は警察署で身体検査を受けたが、身体検査をした警察官が妻に男性器がついていることを発見した。警察が妻に問いただすと、妻は男であることを認めたそうだ。　妻は、警察に対し、「男性から金を盗むために結婚した」と話したという。男性は妻が男だと疑ったことはなく、妻が結婚後も生理を理由に性行為を断っていたため、妻が男であると気づくことができなかったそうだ。警察は、この男に余罪があると見て、引き続き捜査を進めている。　このニュースが世界に広がると、ネット上では「結婚2週間で裏切られるなんて男性がかわいそうすぎる」「声の低さなど妻に不審な点はなかったのか」「自首したということは多少の罪悪感はあったのかも」などの声が挙がっていた。　海外では、女であると偽って男性と結婚した男が他にもいる。　ベルギー・アントウェルペン州で、2012年、当時64歳のベルギー人男性の妻である当時47歳のインドネシア人の女が、男であることが発覚したと、海外ニュースサイト『Daily Mail Online』と『Triangle News Online』が2019年10月までに報じた。2人は1993年に結婚した。入籍時、出生証明書などの妻の書類に、役所は何らかの疑問を抱き、入籍に時間がかかったそうだが、最終的に役所は妻の書類を受け入れ、2人の結婚を認めた。報道によると、結婚してから19年後の2012年のある日、男性は、妻が男であるという噂を耳にしたそうだ。　男性が妻を壁に押し当て、「私は全てを知っている。男なのか白状しろ」と妻に問いただすと、妻は「以前は男性だったが性転換手術をして女性になった」と言ったという。男性は、妻と性行為を何度もしたが、妻が男であることは気がつかなかった。妻は毎月、生理用品を購入し、女性であるような振る舞いをしていた。　男性は妻と離婚するため妻を訴えた。男性の弁護士は、「妻は居住権を得るために男性と結婚したのだろう。結婚生活は長かったが、結婚してから態度が変わり、他の何人もの男性と浮気をしていた」と述べている。その後、2人が離婚したのかどうかは分かっていない。　妻が実は男だったように、信じて結婚した相手の嘘が判明した時のショックや怒りは計り知れない。記事内の引用について「Ugandan imam is suspended after finding out his wife of two weeks was actually a man」(Daily Mail Online)よりhttps://www.dailymail.co.uk/news/article-7889965/Ugandan-imam-suspended-finding-wife-two-weeks-actually-man.html「Uganda: 2 weeks after marriage, imam discovers his wife a man」(The Siasat Daily)よりhttps://www.siasat.com/ugandan-2-weeks-after-marriage-imam-discovers-his-wife-man-1793839/「Belgian husband leaves wife of 19 years after discovering she was a man(and he says he now knows why she was no good at ironing)」(Daily Mail Online)よりhttps://www.dailymail.co.uk/news/article-2238663/Belgian-husband-leaves-wife-19-years-discovering-man-says-knows-good-ironing.html「Shocked Husband Discovers His Wife was a Man After 19 Years of Marriage」(Triangle News Online)よりhttps://www.trianglenewsonline.com/shocked-husband-discovers-his-wife-was-a-man-after-19-years-of-marriage/

社会 2020年02月04日 06時00分

世の中おかしな事だらけ 三橋貴明の『マスコミに騙されるな！』 第355回 狂気のシミュレーション

　安倍政権は、現在もプライマリーバランス(基礎的財政収支、以下PB)黒字化の目標を掲げたままだ。　ここで、地球上で生きている限り、誰も逃れられない国民経済の原則を2つ、ご紹介しよう。(1)国内総生産(GDP)=民間支出+政府支出+純輸出(※輸出-輸入)(2)国内民間収支+国内政府収支+海外収支=0　経済成長とは、GDPが増えることである。民間、政府、海外のいずれかが支出(消費+投資)を増やせば100%、GDPは増える。逆に、いずれかが支出を絞り込めば、これまた100%、GDPは減る。　PB黒字化とは、(2)の政府収支を黒字化するという意味である。(2)の式から、政府が収支を黒字化するためには、他の2つ(民間もしくは海外)の収支を赤字化させるか、もしくは黒字を減らす必要があることが分かる。　内閣府は、1月17日に中長期の財政試算のシミュレーションを公表した。シミュレーションでは「成長実現ケース」であっても、目標年度である2025年にPB赤字が3.6兆円となり、マスコミは例により「財政健全化へ多難な道のり　アベノミクスに陰り」(産経新聞)、「財政黒字化、道険しく　社会保障改革が急務―政府」(時事通信)と報道して、’25年にPB黒字化「できない」ことを問題視しているが、話はまるで異なる。　(2)の式から、政府の赤字を削減すると、(※海外収支変化なしの場合)民間の黒字は間違いなく減少する。「コインの表の反対側は、裏です」と言っているのと同じだ。国民を貧困化させるPB黒字化という政策を懸命に推進し、目標達成が遅れると嘆くのが、我が国のマスコミであり、政治家なのだ。　図は、内閣府のシミュレーションについて、PB、民間の収支、海外の収支をグラフ化したものだ。PBは左軸で「兆円」という金額、民間収支と海外収支は右軸で対GDP比%である。　図の通り、目標年度の’25年であっても、PBは3.6兆円の赤字。「だから大変だ」と、大騒ぎしているのがマスコミや政治家だが、問題はそこではない。　(2)の式から、政府がPB赤字を縮小する時点で、民間もしくは海外は、必ず黒字が減るか、赤字が拡大することになる。内閣府は相変わらず、海外収支の赤字(=日本の経常収支黒字)に過大な期待をしているが、さすがに対GDP比4%以上の経常収支黒字が「継続的に膨張する」と想定するのは無理があったようで、最大で対GDP比3.9%という前提になっている。海外収支の赤字が「(きわめて高い赤字水準で)ほぼ一定」という想定になっているのだ。　となると、(2)の式から、「政府のPBを黒字化させるには、民間の黒字を減らさなければならない」となってしまい、実際に民間収支は’19年の対GDP比6.6%から、’29年には2.3%に減らされる。　そして、現在の「グローバリズム」に基づく企業優先のプライオリティを考える限り、「民間の黒字減少」の主役が「家計」になることは明らかなのだ。　つまりは、社会保障支出のカット、社会保障負担の引き上げ、さらには消費税増税など、家計を貧困化させる政策が今後も続くことにならざるを得ない。　実際、安倍政権はすでに昨年秋に「全世代型社会保障検討会議」を立ち上げ、社会保障支出削減と負担増の検討を始めている。とはいえ、消費税増税、社会保障負担増、社会保障支出削減は、すべて「デフレ化政策」だ。デフレの国は、過去20年の我が国が証明した通り、経済成長できない。　GDP成長率が低迷すると、税収は増えない。GDPとは「生産」「支出」「所得」の総計であり、生産面のGDP、支出面のGDP、(所得の)分配面のGDPはすべてイコールになる。我々は所得から税金を支払うため、GDPが増えなければ、税収も伸び悩む。　となると、PB黒字化目標が達成できなくなってしまうため、何と内閣府は「デフレ化政策」を推進するにも関わらず、日本がデフレから脱却し、GDPデフレーターベースのインフレ率が1.5%程度で推移し、名目GDPが「3.5%」で成長を続けるとシミュレートしているのだ。　安倍政権の緊縮財政は、政府と民間の支出を共に減らす。政府と民間が支出を減らせば、(1)から「GDPは成長しない」という結論にならざるを得ないが、それでは困る。というわけで、内閣府は我が国が「バブル期並み」の成長を遂げるという「設定」にしているのである。　ちなみに、名目GDP3%成長とは、別に高くはない。日本は、普通に達成可能だ。ただし、そのためには当然の話として、デフレ脱却を果たさなければならない。　そして、デフレ脱却のためには「減税」「社会保障負担引き下げ」「社会保障支出の拡大」など、需要を拡大する政策を打たなければならない。ところが現実には、安倍政権は社会保障支出の削減や負担増を着々と進めている。　つまり、我々「家計」は、政府の政策により「収支の赤字化」と「支出の拡大」を同時に行うことを求められているわけだ。となると、方法は一つしかない。安倍政権は国民に、「家計は借金を増やし、支出を拡大し、政府のPB黒字化と経済成長に貢献しろ」　と言っているのである。何しろ、他に解釈のしようがない。　国民に「赤字化しろ」「借金を増やせ」「それでも支出を拡大しろ」と主張しているPB黒字化目標や内閣府のシミュレーション。しかも、それ自体が問題視されるのではなく、「内閣府のシミュレーションでは、成長実現ケースでも’25年度のPB黒字化目標が達成できない」　と、マスコミや政治家が大騒ぎ。国民はさらなる貧困化、赤字化、負債拡大を「政策」により強いられる。　狂った国家、としか表現のしようがないのである。