社会

社会 2020年03月12日 07時00分

日本に強硬姿勢の韓国にベトナムが噛みつく「中国には黙って何様だ」と真実の暴露

　新型コロナウイルス感染者の急増を受け、韓国は103の国と地域から締め出されている(3月9日時点)。韓国からの入国を制限する国が100カ国を超えるなか、唯一、日本にだけ強硬な対抗措置を取る一方で、感染者が最も多い中国からの入国を制限しない韓国政府の対応にベトナム政府が疑問の声を上げた。「韓国の対ベトナム貿易は中国、米国、日本に次ぐ4位で、ベトナムにとっても韓国は第4位の貿易相手国です。ベトナムへの投資額は日本が最多ですが、投資件数は韓国が最も多い。ベトナムの大学生は外国語の選択に当たり韓国語を第1希望、それに落ちると仕方なく日本語を選択します。若者は誰もがK-POPに憧れているのです。そんなベトナムが韓国との友好関係よりコロナの感染防止を優先する決断を下したのです」(国際ジャーナリスト)　去る2月29日、ベトナムの空港当局は、ハノイ・ノイバイ空港に向けて飛行していた韓国・アシアナ機に着陸の不許可を通知し、同機は仁川空港に引き返した。韓国政府はこの処置に猛抗議したのは言うまでもない。「韓国外交部がベトナム駐韓大使を呼んで航空当局の対応に抗議し、康京和長官は3月4日の国会外交通商委員会で、『防疫能力のない国(ベトナム)が(韓国人の)入国禁止という野暮な措置を取っている。非友好的で一方的な措置だ』と非難したのです。これに対しベトナム側は、『入国制限への抗議を理由とする大使の呼び出しは日本だけだが、中国人の入国は湖北省を除いて制限していない韓国は、防疫より政治を優先しているのではないか』と反論したのです」(韓国ウオッチャー)　韓国はついこの間まで、日本の防疫能力を嘲笑っていた。それが日本を抜いて、感染源の中国に次ぐ世界2位の感染国に躍進してしまった。韓国はベトナムから従軍慰安婦問題でも同様の攻撃を食らっている。「ベトナム戦争時、韓国軍兵士が現地女性に性的暴行をして生まれた混血児は『ライダイハン』と呼ばれます。その象徴であるライダイハン像が、昨夏、イギリスの民間団体によってロンドンで展示されました。除幕式に臨んだライダイハンの男性が、『慰安婦問題で日本を攻撃する韓国政府が、韓国人がベトナム人女性に行った行為に頬かむりするのは許せない』と演説したのです」(前出・ジャーナリスト)　韓国は“しっぺ返し”を食らっても平気の平左だが、それがいつまで持つのか。

社会 2020年03月12日 06時00分

33歳高校教師が770万円横領、うち660万はギャンブルに使う 管理の杜撰さにも怒りの声

　兵庫県三木市の高校の教諭が、約770万円を横領したとして、懲戒免職処分を受けたことが判明。その呆れた使い道に、怒りの声が相次いでいる。　懲戒免職処分を受けたのは、三木東高校で保健体育を担当していた33歳の男性教諭。生徒会の会計担当だった2018年8月から1年以上、請求書を偽造する、預金通帳を持ち出すなどして、部活動などに使用するため保護者から集めた金約770万円を着服していた。　2019年11月になり、部活動顧問から支払いが長期間滞っていると指摘があり、事態が発覚。兵庫県教育委員会によると、男は約770万円のうち660万円ほどをパチンコや競馬などのギャンブルにつぎ込んでいたという。男性教諭はすでに使った金を全額返済。そして、行為については「ストレスが溜まってパチンコに使ってしまった」「自分を信じてくれた生徒や卒業生たちに申し訳ない」と話している。　教師でありながら、生徒のために集められた金をギャンブルにつぎ込むという行為に、「最低。人間としてのモラルが低すぎる」「教員免許をも取り上げるべきだ。こんな人間に人を教えてもらいたくない」「許せない」など、怒りの声が上がる。　また、「管理が杜撰すぎる。実際、これだけの金を着服できることが信じられない」「部活の保護者会ですら、会見は2人から3人立てる。仕事でやっているのに、この管理体制はありえない」など、管理体制にも厳しい声が上がった。　横領事件に共通しているのは、1人で金を管理し、自由にさせていたということ。複数人で管理する、定期的に抜き打ちチェックを行うなど、防止策を講じるべきだ。

社会 2020年03月12日 06時00分

森永卓郎の「経済“千夜一夜"物語」 ★イベント中止は正しいか

　小池百合子東京都知事は2月21日に会見し、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、東京都が主催する参加者500人以上の大規模イベント、あるいは飲食の提供を伴うイベントを2月22日から3月15日の3週間、延期か中止すると発表した。加藤厚生労働大臣が、イベント開催に関しては、主催者が必要性を慎重に判断すべきだとの方針を示したのを受けた形だ。　小池都知事の決断を受けて、2月24日に2万人の参加者を見込んでいたパラリンピックスポーツの普及イベント「ビヨンド・スタジアム2020」などが中止されることになった。　小池都知事は「感染拡大を防止する重要な局面だ。都民にもご理解いただきたい」と語った。当初の水際での封じ込め作戦が失敗し、市中感染が疑われる感染者が出始めたため、新たな封じ込めのための包囲網を敷こうというのだ。　発想自体は間違っていないと思うが、私には効果があるのか疑問だ。いくらイベントを止めても、電車もバスも飛行機も船も、通常運行している。ラッシュ時の通勤電車は、濃厚接触の可能性が高い。大学も大教室の授業は500人以上の規模だから、大規模イベントと一緒である。本当に感染拡大を食い止めるのであれば、国レベルで一斉休業をしなければ意味がないのだ。　イベント中止には、もう一つ大きな問題がある。それは、感染者が非常に少ない状態でないと、意味がないことだ。すでに多くの国民が感染してしまっている状態では、封じ込めをやっても意味を持たない。　新型コロナウイルスは、無症状の人からも感染することが分かっている。また、特効薬やワクチンがないのに致死率が低い。つまり、大部分の人が自らの免疫力で自然治癒しているということだ。発症しないまま、治癒してしまう感染者がたくさん存在する可能性は、否定できないだろう。　だから、いま一番必要なことは、国民にどれだけ感染が広がっているのかを把握することだ。それは難しいことではない。無作為に選んだ国民にウイルス検査をすればよい。　これまでは検査体制の制約から、調査を実施することは困難だった。しかし、クルーズ船乗客の検査が一段落し、1日3000人以上の検査体制が確保できた今なら、1000人程度の抽出調査は可能なはず。これぐらいでも、ある程度のことは分かる。例えば、1000人の調査で、感染率が1%だったとすると、統計学的には95%の確率で、本当の感染率が0.4〜1.6%に収まることが分かる。　感染がどれだけ広がっているのかは、国民の大きな関心事だし、調査に膨大なコストがかかるわけでもない。それにもかかわらず、なぜ政府は調査をしようとしないのか。　もしかすると、政府は調査をして、高い感染率が分かると、東京オリンピックが中止になることを恐れているのかもしれない。ロンドン市長選挙では、複数の候補者が東京でオリンピックが実施できないときのロンドン誘致を掲げている。オリンピックは利権の塊だから、中止というのは、利権を持つ側の人にとって、絶対に許されない選択だ。　国民の安全・安心と利権を天秤にかけると、利権のほうが重いというのが、残念ながら、日本の置かれた現状なのかもしれない。

社会 2020年03月11日 19時00分

17歳少年、母親の胸を触る動画を投稿し炎上 笑顔を見せる母親に批判の声も

　誰もが気軽にショートムービーを投稿できるTikTokは、若者を中心に人気のサービスだが、海外には、TikTokに不適切な動画を投稿して炎上した親子がいる。　オーストラリア・西オーストラリア州に住む17歳の少年が、TikTokに母親の胸を叩く動画を投稿し、物議を醸していると、海外ニュースサイト『New York Post』と『Daily Mail Online』が2月25日までに報じた。報道によると、少年は母親と向かい合って立ち、音楽に合わせて母親の胸を手で叩く8秒間の動画を投稿したという。少年の動画を見た内の一人が、少年の動画をTwitterに載せた。Twitterに載せられた動画は450万回再生され、16万を超える「いいね」を集めたそうだ。現在、動画は削除されている。　『Daily Mail Online』は少年が投稿した動画を公開しているが、動画の冒頭で、2人は2008年にヒットした「Undercover Martyn」のビートに合わせてリズムを取り、その後、少年が母親の胸を2回、下から撫でるように叩く姿が映っている。少年が胸を叩いた後、母親と少年は笑顔を浮かべている。　この動画が世界に広がると、ネット上では「なぜ2人はこんな動画を撮影したのか。見ていて不快」「動画を撮ることを許した母親は問題。特に少年のような性に敏感な年頃の息子に胸を触らせるべきではない」「こんな動画を投稿したら批判されることは目に見えている。投稿する前に間違いだと気づくべきだった」といった批判が多く挙がっていたが、一部で、「仲がいい親子。何が問題か分からない」という擁護の声も見受けられた。　『New York Post』は、動画が議論を呼んでいることを受け、インタビューに答えた少年の「僕は面白いと思ったから動画を投稿しただけ。批判する人はいるけど、気にしていないよ」というコメントを紹介している。　TikTokに動画を投稿し、炎上した人は海外だけではなく、日本にも多くいるようだ。　2018年には若者の男性2人が、赤信号を無視して横断歩道を渡る動画を投稿し、炎上した。さらに、今年の1月には、1人の若者がコンビニエンスストアで購入前の水を手に取り、飲み干す様子の動画を投稿し、炎上している。　また、両親による炎上も多く、2019年、2人の母親が音楽に合わせてダンスする動画を撮影するも、画面に入り込んだ子供を手で押しのける場面が映っており、拡散されて炎上したり、同年には若い夫婦が赤ちゃんを抱っこしながら音楽に合わせて踊るも、最終的に赤ちゃんを投げる動画を投稿して炎上したりしている。　TikTokは10代を中心とした若者に人気のアプリなだけに、深く考えず、勢いで投稿したような動画も目立つようだ。記事内の引用について「Teen slaps mom’s breasts for clicks in bizarre TikTok stunt」(New York Post)よりhttps://nypost.com/2020/02/25/teen-slaps-moms-breasts-for-clicks-in-bizarre-tiktok-stunt/「Mother lets her son slap her BREASTS before posting footage on social media as part of bizarre Tik Tok challenge - but viewers are left horrified」(Daily Mail Online)よりhttps://www.dailymail.co.uk/news/article-8041295/Mother-lets-son-slap-BOOBS-posting-footage-Tik-Tok.html

社会 2020年03月11日 12時00分

立憲・蓮舫副代表、予算委員会でスマホ操作のような行動で物議 「説明義務を果たしてほしい」の声も

　立憲民主党の蓮舫副代表が10日に行われた参議院予算委員会で、スマートフォンもしくはタブレット端末を操作するような仕草を見せる動画がネット上で拡散され、物議を醸している。　問題の動画は、複数のTwitterユーザーが投稿したもので、それを見ると蓮舫副代表が下を向き、テーブルの下でもぞもぞとタブレット端末やスマートフォンと思われるものに対し、画面をタッチしているような仕草をしていることが確認できる。なお、2016年12月にも、週刊誌によりスマホ状のものをいじっているのが報道されている。　現状、蓮舫副代表が操作していた物体が本当にスマートフォンやタブレット端末なのかはわかっていないが、参議院はスマートフォンやタブレット端末の持ち込みが原則禁止されているだけに、一部ネットユーザーが憤りを持ち、SNSに投稿。現在拡散され、「どういうことなのか説明してほしい」「スマートフォンやタブレット端末を操作していたのなら、第三者が外から答弁などを指示することができる。しっかり調べてほしい」「本当に呆れた。安倍政権のコロナ対応に緊張感がないと言いながら、あなたこそ危機感がない」「本当に操作していたのならペナルティを受けるべきだ」と批判の声が上がっている状況。　一方で、立憲民主党の支持者からは「大した問題じゃない。安倍総理の態度の方がよっぽど問題」「スマホやタブレット端末をいじっていたという確証はない。そう見えただけ」「スマホやタブレット端末をいじったくらいで大騒ぎするなんておかしいんじゃないの?」という声も上がった。　様々な意見が上がっているが、一部有権者が国会でタブレット端末やスマートフォンをいじっているような仕草を見せたことに、不快感や疑問を持ったことは事実。立憲民主党の謳う「まっとうな政治」を貫くことや、与党を厳しく批判する立場の人間として、自身に降り掛かった疑念はしっかりと説明していくべきとの声が広がっている。

社会 2020年03月11日 06時00分

〈企業・経済深層レポート〉新型コロナ直撃でキャンセル続出 沈没危機の“クルーズ船”業界

　米プリンセス・クルーズの豪華客船「ダイヤモンド・プリンセス」(乗客・乗員定員3700人)にて新型コロナウイルスによる感染症の集団感染が問題になったことで、近年高まっていた“クルーズ船ブーム”が沈静化してしまうのでないかと、関係者らは懸念を強めている。　このまま、クルーズ船業界は沈没してしまうのか。まず、ここ数年のクルーズ船ブームを解説する。「国土交通省の資料によると、1989年頃から2015年まで、クルーズ船の日本人乗客数は20万人前後を推移していました。しかし、’16年に約25万人、’17年に30万人を突破し、’18年も32万1000人と、過去最多を更新しました」(全国紙記者)　なぜ、ここまでクルーズ船は人気を集めていたのか。「日本発着の外国船が増え、外国船の大型で素晴らしい外観を目にすることが増えた。その結果、豪華な大型客船に乗ってみたいという日本人が増えたのです」(クルーズ船業界関係者)　実際、人気があるのは外国の大型客船だ。’03年に約5万人だった日本人乗客数が、’18年には20万人にまで増えている。「さらにクルーズ船は価格が低下しました。外国の船会社は大型客船を何隻も持つところが増えています。それによって、食材や備品を大量発注でき、全体コストを引き下げられるようになったのです」(同)　例えば、日本、香港、韓国を結ぶ1週間程度のクルーズなら7万円前後からのプランもある。「クルーズ船は、『動くリゾートホテル』と呼ばれているように、乗船の目的が移動ではなく“滞在”にあります。船内では、飲食店、本格的エンターテインメントショー、大型プール、アクティビティー、カジノ、スパなどが充実していて、他の交通機関には絶対に真似できない。しかも、一部は別料金がかかるものもありますが、ほとんどの客船は3食の食事代、ショーやプール、アクティビティーの利用費は乗船代に含まれています」(同)　ちなみに今回注目を受けたダイヤモンド・プリンセスの「16日間東南アジアツアー」は、最安値一人約20万円で、1泊で計算すると1万5000円以下となる。「日本で高級なホテルに泊まると、平均で1泊2食付きで1万5000円ほどになります。それと比較しても、リーズナブルですからね」(観光業界関係者)　価格の低下でクルーズ船の利用者は右肩上がりで増えていたが、その矢先に新型コロナが業界を直撃した。　日本人向けにクルーズ船旅行を手配する大手旅行代理店関係者が語る。「今年3〜4月の、アジアが寄港地に含まれるツアーでは、数百人規模でキャンセルが入っているクルーズ企画もあります。中には、大学生の卒業旅行でクルーズ船旅行を計画していたのに、万が一を考えて中止にしたと言う人もいました」　クルーズ船業界に詳しい経営アナリストは、シニア層のキャンセルが相次いでいることを嘆く。「クルーズ船は単価が安くなったとはいえ、メインの利用客はリッチなシニア層に支えられています。ところが、今回の新型コロナウイルスは、免疫力の低くなった年配の人がかかりやすい。隔離状態のクルーズ船は、特に危ないです。それだけにシニア層のキャンセルが相次いでいると聞く。治療薬が見つかるなど、事態が完全鎮静化しなければ、今後も予約に二の足を踏むシニア層が増え、業界は大きなダメージを受けることになりそうです」　新型コロナウイルスに伴うクルーズのキャンセルは、日本の地方経済にも影響を及ぼしつつある。「騒動が起きてから、日本各地で外国のクルーズ船の寄港キャンセルが相次いでいる。横浜や舞鶴などの国内8港では、客船の女王『クイーン・エリザベス』の春先の寄港キャンセルが決まった。共同通信の調べでは、国内主要10港で2月21日時点のキャンセルが206回に上っていることが明らかになっています。寄港地で乗船客の消費などによる経済損失は、数十億円規模。国交省調べでも、寄港数は2月だけでも昨年末の予定より4割減の見込み。損失は拡大の気配です」(同)　プリンセス・クルーズの親会社「カーニバル」は、4月までアジア全域でのクルーズを停止した場合、純利益が1割程度の減益を強いられる厳しい見方を打ち出し、業界に衝撃を与えた。「カーニバルのクルーズ船は年間1150万人近くが利用し、世界のクルーズ市場で5割程度のシェアを占めているだけに、1割の減益は大きい。中国や日本のアジアを、クルーズ船市場が今後、成長するカギと見て力を注ぎ始めた矢先でした」(同)　クルーズ業界の視界が晴れるのはいつか。

社会 2020年03月11日 06時00分

とある場所にガラスが落下した男性の悲惨な結末「もうズボンを穿いて外に出られない」

　予想外の事故により、思わぬ災難に見舞われた人はいるだろうが、海外には、ガラスがとある場所に落下し、悲惨な目にあった男性がいる。　イギリス・スコットランドに住む57歳の男性が、事故で股間を怪我したことで、勃起が収まらない症状に悩まされていると、海外ニュースサイト『METRO』と『Daily Record』が2月20日までに報じた。報道によると、男性は、2016年、職場で1.5トンのガラスが下半身に落下するという事故に遭ったそうだ。男性は骨盤の骨折や両足の怪我、尿道の破損などの大怪我を負い、少しずつ手術をして回復に努めた。　2018年、男性は怪我を負った部分の一つである男性器付近の手術をしたが、手術の合併症により、勃起不全になってしまったそうだ。男性は勃起ができないことで、この度、勃起不全の手術を受けた。手術後、勃起不全は解消されたが、今度は勃起が収まらない状況が続いていると言う。男性は病院に電話し、医師に自宅を訪問させ診察するよう求めたが、「担当医師は休暇中」だと言われ、訪問を拒否されたそうだ。　男性は『Daily Record』のインタビューに対し、「洋服がペニスに当たるだけでも痛いので、洋服も着られない生活が続いているんだ。私には9歳の娘がいるのに、勃起した父親の姿なんて見せられない。もう娘に会えないかもしれない」と答えている。　なお、男性の症状が医療過誤であるかどうかは分かっていない。現在のところ、男性が病院を訴えることは考えていないという。　このニュースが世界に広がると、ネット上では「勃起が収まらないなんて聞いたことがない。不幸が重なった男性はかわいそう」「医療過誤ではないのか。医師がすぐに再診察しないあたり、怪しい」「医師は男性を避けるために休暇と嘘をついたのでは」「お酒をたくさん飲んだら収まるかも」などの声が挙がっていた。　海外には、他にも、勃起が収まらない症状に悩まされた男性がいる。　アメリカに住む32歳の男性が、勃起が12時間続く症状に悩まされ、受診したと海外ニュースサイト『INSIDER』が2月21日に報じた。同記事によると、男性は痛みが伴う勃起が12時間以上続いたことで病院に行き、緊急手術を受けたそうだ。手術後すぐは、勃起が収まったが、手術から6時間後に再び痛みが伴う勃起の症状が出た。再度、手術をし、勃起は収まった。　医師によると、長時間の勃起が続いたのは、過去に吸った大麻が原因だという。男性は16歳と17歳の時に大麻を使用したことを認めている。しかし、同記事によると、大麻を吸うことで血管が拡張されるため、勃起が続くことはあるものの、4時間以上続くことはなく、10代で使用した大麻の影響が30代になってから現れることは非常に稀だという。同記事は、大麻以外の他の原因があるのではないかと指摘している。　ナイーブな部分の症状だけに、当事者は想像以上に苦しい心境だろう。記事内の引用について「Dad suffers permanent erection after op when 1.5 tonnes of glass fell on his groin」(METRO)よりhttps://metro.co.uk/2020/02/18/dad-suffers-permanent-erection-op-1-5-tonnes-glass-fell-groin-12259673/「Glasgow dad stuck with permanent erection and in constant pain after penis op」(Daily Record)よりhttps://www.dailyrecord.co.uk/news/scottish-news/glasgow-dad-constant-pain-after-21516018?_ga=2.53434606.755293215.1583472240-1010525150.1574723078「A man was hospitalized twice in 24 hours with a 12-hour erection, then a 6-hour erection. His doctors blame marijuana.」(INSIDER)よりhttps://www.insider.com/man-hospitalized-with-a-12-hour-erection-doctors-blame-marijuana-2020-2

社会 2020年03月10日 22時00分

第1回 蘭玲(37) ★ちょんの間嬢だった過去を夫以外、誰も知らない

　2005年の摘発によって、色街としての役割を終えた横浜・黄金町。かつて250軒とも言われているちょんの間があった色街だ。　その黄金町で働くのはタイ人やコロンビア人の娼婦たちが多かったが、中には中国人の娼婦たちもいた。そのうちの一人が、娼婦としての過去を消し、現在も日本で暮らしている蘭玲である。　蘭玲は現在、かつての職場である黄金町から、電車で30分ほど離れた場所に暮らしている。現在、37歳になるというが、小柄なこともあり、ひと回りは若く見える。すでに20年近く日本で暮らしていることもあり、中国訛りはあるものの日本語はペラペラだった。　そんな蘭玲はなぜ黄金町で体を売っていたのか――。「出身は上海で、両親と暮らしていました。生活には困っていなくて、日本のアニメとか生活に興味があって日本に来たんです。売春を始めたのは、ただ単に遊ぶお金が欲しかったからなんです」　日本で働く外国人娼婦といえば、貧しい一家を支える孝行娘というイメージがある。しかし、彼女は見事にその概念を覆してくれた。「当時、私は新宿の日本語学校に通っていて、新大久保に住んでいたんです。今もそうですけど、そこには中国人が多く暮らしていて、そこで友達から『黄金町で働けばたくさん稼げる』という話を聞きました。あの時代、黄金町で働いていた中国人は、新大久保の中国人が多かったと思います。みんな黄金町のヤクザが手配してくれた車で、働きに行っていました」　そこで、蘭玲は想像もしていなかった大金を稼ぎ出した。「部屋の使用料として1日に2万5000円を払うのと、ママから仕事で使うコンドームを買ったのぐらいで、あとは自分の取り分です。そういえば、高かったのは、ヤクザから年末に買わされた8万円の門松かな。おもちゃみたいな門松で、普通に買ったら1000円もしないようなものでした(笑)。お客さんは、少ない時で1日に10人、多い時で20人ぐらいかな。一人相手にすると1万円をもらったから、1日平均で確実に10万円以上は稼いでいましたね。でも、そのお金でディスコに行ったり、洋服を買ったり、全部遊んで使っちゃいました」　そんな日々を送る中、彼女の人生に大きな変化が訪れる。日本人男性と結婚したのだった。「彼は、何度も私のところに遊びに来てくれたお客さんだったんです。横浜から新大久保まで送ってくれたりして、優しい人だと思いました。それと、その頃に黄金町が摘発に遭ったんです。働く場所がなくなったんですが、夫はしっかり仕事をしていてお金持ちだったから、この人と結婚してもいいなと思ったんです」　結婚してからは、パートもせず、専業主婦として暮らしている蘭玲。現在、夫との間に小学校2年生になる娘にも恵まれ、日々の生活に何の不満もないという。「家の近くには、中国人の友達もいるので、会いたい時にいつでも会えます。夫は、帰りたい時にいつでも中国に帰っていいと言ってくれていて、自由に生活させてくれるんです」　蘭玲の夫は自営業者で、年収は1500万円ほどあるという。自由に使えるクレジットカードを与えられており、そのおかげで蘭玲は年に3回は故郷に帰り、しかも子供の夏休みや冬休みに関係なく1カ月以上も滞在する。日本の一般的な夫婦関係からすれば、変わっているように思われるが、中国人の彼女はこれを当たり前だと思っていて、日本のスタイルに合わせるつもりは毛頭ないという。　まさに、誰もが羨む悠々自適の生活を手に入れた蘭玲。しかし、現在も交流のある人々の中に、彼女の過去を知る者は夫以外いない。両親や今の友達にも一切話しておらず、当時、働いていた時も、なるべく同郷の女性とは仲良くせず、上海以外の出身者と付き合っていたという。当時の仲間はどこへ消えたのだろうか。「日本に残っているのは、私だけですよ。みんな中国に帰っちゃいました。私は全部お金を使っちゃったけど、他の人は一生懸命貯金していましたよ。北京出身の子は、2000万円ぐらい貯めて、北京でラーメン屋をやっています。他には、日本語学校の先生をしている人もいます。みんな日本で頑張って働いて、中国で何かビジネスをしようと考えていたんです」　そんな仲間との交流は、今も続いている。「中国に帰った時は、必ず会いますよ。もう20年近く経ちましたから、懐かしくなるんです。また売春をやりたいとは思わないけど、お金をいっぱい稼いだのは、いい思い出です」　年に何度か中国で開かれる、元娼婦たちの同窓会。そんな彼女の姿を見ていると、もちろん過去は消しているものの、あまり後ろめたさを持ち合わせていないような気がする。そんな時代があったねと、あくまでもさっぱりしているのだ。　エイズなど性病のリスクもある娼婦として生きたことにより、今の暮らしを手に入れた蘭玲。彼女がどこまでそう意識していたかは定かではないが、売春はあくまでも人生を切り開くひとつの手段だった。人生は結果オーライ。そう考えれば彼女の態度にも納得がいくのだった。

社会 2020年03月10日 21時00分

29歳男性消防士長が35歳同僚の首を絞め失神させる 処分の甘さにも批判の声

　川崎市消防局に勤務する29歳の男性消防士長が、同僚消防士の男性(35)に対し、血圧計のベルトを首に巻き、失神させていたことが判明。その行為と処分の甘さが物議を醸している。　川崎市消防局の発表によると、事案が発生したのは2019年10月2日。救急車の点検をしていた際、悪ふざけで35歳の同僚を救急車内に呼び、太腿用の血圧ベルトを首に巻き、加圧した。首に負荷がかかると、35歳の男性は失神。ベルトを外すと、意識を取り戻したそうだ。　この件は伏せられていたが、川崎市長宛に匿名で送られた手紙で発覚。当初「いじめ」の疑いも指摘されていたが、消防局はいじめについては否定している。なぜ、このような行為に出たのか。聞き取り調査に対し、男は「首で血圧が計れるか試そうとした」と、実に幼稚と言わざるを得ない発言をしていると報じられている。　川崎市消防局は、血圧計のベルトを首に巻き失神させた男性消防士長について、停職6か月の懲戒処分にしたと発表。懲戒免職ではないため、処分明け後、この2人がまた顔を合わせる可能性が高い。　男の行為については、「酷い行動。笑い話で済まされるものではない」「殺人未遂罪ではないのか。刑罰を与えるべきだ」「逮捕案件だろ」と、現状逮捕などをされていない男へ怒りの声が上がる。　そして、川崎市消防局については、「処分が甘すぎるのではないか」「仕事中に悪ふざけで同僚を死の危険に至らしめた男を働かせるのは狂気の沙汰」「市税でこんな人間を働かせるのはあり得ない」と怒りの声も出た。　人を救う救急車で、人を殺そうとする行為は異常。そのような人物を働かせることに批判が集まるのは、当然のように思える。

社会 2020年03月10日 12時20分

「一部に誤解を招く表現」日経新聞のCMについて謝罪、動画削除 議員も反応、説明求める声止まず

　日本経済新聞社が公開していたCM動画が、ネット上で物議を醸している。　問題となっているのは、日経新聞がウェブ上でも公開していたCMシリーズ「世界を変えよう」の「宣言篇」。世界各国の国旗がはためく場面が次々と映され、ナレーションでは「たとえ国境が何百年も変わらなかったとしても、技術による変化は国を超え、言語や文化を超え、人々の生活を次々とアップデートしていく。あなたが今、どこで暮らしていたとしてもその手には何億人もの明日を良くする、そんな力がある」などと語られていた。　そんな中、中盤頃に出てくる韓国国旗がはためく映像と使用されているのが、韓国軍が不法占拠する島根県・竹島で警備している場面だとしてネット上で話題に。写真画像代理販売サイトでも販売されている動画で、7日頃からネット上で物議を醸し始め、「これはひどい…」「こんなのチェック漏れることある?」などという批判が集まっていた。　また、日経新聞に問い合わせたと宣言するネットユーザーも多く見受けられていたが、日経新聞の公式ツイッターアカウントは同日にツイッターを更新し、当該のCMについて、「一部に誤解を招く表現があったため、ネット上からこの動画を削除いたしました」と動画削除を報告。「確認作業が不十分でした。不快な思いをおかけしたみなさまにお詫びいたします」と謝罪していた。　この問題ついては、自民党の小野田紀美参議院議員など政治家も反応する騒動に発展しており、説明後も日経新聞のツイッターには、動画が制作された経緯を説明する声なども多く集まっている。　日韓の非常にデリケートな問題だけに、この動画は多くの人の困惑を呼んでしまったようだ。記事内の引用について日本経済新聞社広報室公式ツイッターより　　https://twitter.com/nikkeiPRoffice