芸能 2025年07月15日 18時15分

木下優樹菜、次女の「Mrs. GREEN APPLE」愛を猛アピール　「Mrs.と娘に感謝だ」

タレントでYouTuberの木下優樹菜が15日にインスタグラムを更新し、9歳の次女がポップロックバンド・Mrs. GREEN APPLEを“推し”ていることを明かした。木下はインスタグラムで「次女まかちんの推し活Day」「毎日Mrs.GREEN APPLE 生活」とつづり、Mrs. GREEN APPLEのポスターをスマホで撮影している次女の写真を公開。さらに展示の前で次女がポーズしている写真や、アクリルスタンドやお皿、ハンカチなどの大量のグッズの写真などもアップしていた。また、「全力で私もカメラマンな週末でした　幸」と記し、Mrs.GREEN APPLEのパネルの前でポーズを決めている次女を撮影する木下を映した写真なども公開。さまざまなパネルの前で写真を撮影しており、次女のハマリっぷりがうかがえるポストになっていた。次女の様子について木下は、「大好きすぎて色々教えてくれたりいっぱい見せてくれて」と明かし、「母ちゃんまで魅力ととても良い楽曲にハマりんぐな日々」と自身も影響を受けてMrs.GREEN APPLEにハマり始めたことを明かした。また、「母ちゃん奈美恵推しで生きてきてたから　娘たちがこうして大好きな推しに出会えて嬉しいです」「お年玉で自分で計算して買ってた」(原文ママ)と、自身の”推し”についても振り返った。さらに木下は、「インタビューの記事を読んだら感動するし12月のLIVEの抽選、未成年だからもちろん母ちゃんがやったし必死必死でしたけど、なんだか奈美恵の毎年の抽選に命懸けでやってた自分を思い出した」と思いを馳せつつ、「思い出させてくれたMrs.と娘に感謝だ」とつづっていた。

芸能 2025年07月15日 15時29分

マツコ・デラックス　元SMAPに「あの3人を使うんだったら、キンプリを使いたい」発言で非難殺到　小泉大臣には「血へど吐くほど嫌い」

7月11日、お笑いコンビのくりぃむしちゅー(上田晋也・有田哲平)、コラムニストのマツコ・デラックス、フリーアナウンサーの有働由美子の4人が新芸能事務所「チャッターボックス」の設立を発表した。前所属事務所・ナチュラルエイトは同日、公式サイトに「一部報道にありましたように、誠に遺憾ながら弊社内部における会計・税務上の問題が発覚し、現在事実関係の調査を行っております」と公表。そのうえで、「今回の件に関して各タレントは一切関与していないものの、タレントそれぞれがより仕事に専念し、その力を最大限発揮できる環境を整えるため、全員が円満に退社し、独立することを了承」と説明している。チャッターボックスの公式サイトでは「新会社設立に関するお知らせ」とともに「全タレントから皆様へ」としてメッセージが寄せられ、「俺達の共通点はおしゃべり」という有田の言葉から「『おしゃべりなやつら』という意味のチャッターボックスを社名にしました」と命名について明かした。レギュラー番組を数多く抱える超売れっ子のベテラン同士が取り仕切る事務所ともなるとさぞ心強い限りである。なかでも、マツコは「テレビの王様」と一部でも報じられておりテレビで見ない日はない。そんなマツコだが、2019年8月に元SMAPメンバー稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾の3人に“共演NG”を突き付けたとして大きな話題となった。発端となったのは、同月発売の週刊誌「週刊文春」(文芸春秋)。同誌は、マツコが3人に対し「旬は過ぎた」と発言し、さらに月曜コメンテーターを務めるテレビ東京系情報番組「5時に夢中!」で共演話が浮上していた稲垣に共演を拒否したと報じたのだ。さらに、同誌はマツコを直撃。これにマツコは、「SMAPだから使われていたわけで、SMAPじゃなくなった3人に魅力を感じますか」と問いかけ、「あの3人を使うんだったら、キンプリ(King & Prince)を使いたい」と言い放ったと、コメントを掲載した。当然ながら、マツコの毒舌にネットは「いい加減にしろ」「あんた、何様?」「毒舌キャラでもこれは通用しない」といったバッシングの嵐を巻き起こした。だが、マツコはこの報道に関して同月発売の週刊誌「週刊女性」(主婦と生活社)の取材に、「都合よく書き換えられた」と猛反発し、「3人の人気がないって言ったわけじゃなく、ほかのベテランジャニーズだってそう、手垢まみれのアタシたちより、今の若いテレビマンが企画書ゼロの段階で誰を使うってなったら、キンプリを使うでしょって話よ。ギャラも安いし人気もあるしと、そういう話をした」と抗議したとしている。記事によると、怒り心頭のマツコの“愚痴”は2時間近くにも及んだという。「当時、ジャニーズ事務所を退所した3人の地上波への出演に各局が難色を示していました。これに、公正取引委員会が独占禁止法違反につながる恐れがあるとして、ジャニーズに警告を出し、3人を応援する機運が高まってきたところでした。そんな最中にマツコが3人を斬って捨てたことで批判が集中したのでしょう。とは言え、『週刊女性』の反論記事以後、騒ぎはフェードアウトしていったのです」(芸能ライター)2012年2月、同番組の放送で「小泉進次郎(現、農林水産大臣)さん、どのようなイメージをお持ちでいらっしゃいますか?」と問われたマツコは「血へど吐くほど嫌いです」と言い放ち、「このガキが!」と罵倒した。それから13年が経ち、いまでは迅速な“米騒動”対応で「次期総理」に浮上と一部で報じられる小泉大臣に対して、多少なりの好感は持てただろうか。

社会 2025年07月15日 13時50分

「今まで『ti』だったなんて驚き」　ローマ字の表記が70年ぶりに変更

文化庁の文化審議会は、7月14日、ローマ字のつづり方を変更する答申案を決定した。英語の発音に近い「ヘボン式」のつづりを基にした案になった。ローマ字の表記が改定されるのは約70年ぶりとなる。これまでは、1954年に内閣告示で定められた「訓令式」が、主に教育現場などで用いられてきた。訓令式では、「ち」を「ti」、「し」を「si」とするなど、日本語の50音図をベースにして子音と母音を規則的に配置する。しかし、訓令式は、一般的な社会生活において定着しているとは言えず、文化審議会は時代に応じたつづり方にすることを目的に、2022年から検討を進めてきた。そして今回、多くの人に浸透しているヘボン式が基本的に採用されることになった。ヘボン式では、「ち」を「chi」、「し」を「shi」と表記することになる。ネット上では、「70年ぶりの変更って、今更感が大きくて驚かされます」「ずっと記入もクレジットカードも『chi』だったので今まで『ti』だったなんて驚き」「ついに教育でもヘボン式に統一されてようやく実情に近い学習ができるようになる」といった声が上がった。その一方で、「パソコンのローマ字入力だけは、今後も訓令式もヘボン式もどちらでも入力できるように変えないでほしい」「パソコンでの入力は訓令式を使い続けます」と、特にパソコンに関しては慣れたやり方を使い続けたいと言っている人も多かった。とは言え、教育現場などでの混乱を解消するためにも、表記を基本ヘボン式に改定する今回の決定は、歓迎されるべきだろう。

社会 2025年07月15日 12時30分

小泉大臣、レンタルやリースで「農業界変えていく」　ネットでは「5年10年を見据えたらリースはない」と反論の声も

小泉進次郎農林水産大臣が日本経済団体連合会(経団連)と話し合い、「米農家は2000万円のコンバインを1年のうち1カ月しか使わない。買うのではなくてレンタルやリースがサービスとして当たり前の農業界に変えていく」と発言したことが、農家からバッシングを受けている。農機はレンタルやリースでも大型機の場合、一台の値段が1日30～50万円という。1カ月借りるだけで約1000万円以上の出費となる。貸し出す会社も1年のうち9割を倉庫で保管し、収穫の時期のみ貸し出す。時期が限られているため量を多く出さないと、利益が出せない。収穫時期がずれると、事業コストがすぐに上昇する。リスクが高いため、参入してもすぐに撤収する企業が多い。ネット上では「小規模以上の農家に機械購入時の補助金出した方が現実的」「コンバインや田植機のリースやレンタルを民間企業参入期待しても採算取れず撤退ないしは参入しない」「5年10年を見据えたらリースはない」といった声が上がっている。また、小泉大臣と言えば、X(旧Twitter)で、地方に行くたびに何か食べている画像をポストし、「絶対読んでない空気が逆に面白くて秀逸すぎる」と話題となっている。現在はあまりに批判的なリプライが多いせいか、コメント欄は閉鎖された。いろいろなネタを提供するという意味で、何かと話題になっている小泉大臣。農業に関心を持った人が増えたのは間違いない。財界との会合も大事だが、そこで出たコメントは実際に作業する農家を置いてけぼりにしている。批判が続いてコメント欄を閉じるのは仕方がないが、もう少し農家や国民の耳にも傾けた方がいいだろう。

芸能 2025年07月15日 10時10分

あのちゃん、始球式で意外な方法でバズり「ウケる」

歌手でタレントの「あの」が、7月12日に横浜スタジアムで行われた「横浜DeNAベイスターズvs読売ジャイアンツ」戦で始球式に登場した。あのは、「ANO」とネームが入ったDeNAのユニホームで現れ、きれいなセットポジションからすばらしい投球を披露。投げたボールは、「ノーバン」でキャッチャーミットに収まり、投球フォームがきれいだと各メディアが絶賛のニュースを配信することになった。通常、スポーツ紙などが女性タレントの始球式をネットニュースとして配信する場合、「ノーパン」に見える「ノーバン」で投球できたことを大げさに書くのが通例だ。また、ボールを投げる際に、足を高く上げるのでパンチラチャンスとなり、始球式の記事はエロ目的で配信されることがおなじみになっている。そんな中で、あのの始球式に関しては、スポーツ紙をはじめ多くの媒体が以前よりも華麗なフォームで投球したことを報道。きれいに投球フォームが見える写真が選ばれ、女性タレントの始球式としては一風変わった記事が配信されることになった。報道に対してあのは、自身の公式X(旧Twitter)アカウントで、「始球式でパンチラや露出でバズる人達の中フォームと投球を改善したビフォーアフターでバズったのウケる」と7月14日に投稿。投稿に対し、父親が元プロ野球選手として知られる俳優の山田裕貴は「前回は重心が背中の方に倒れてて重心の移動をうまく使えなかったはずだけれど今回は右足にしっかり体重乗っけて足上げた時にまっすぐ立ててたから素晴らしい投球フォームになってたよなぁ」とコメントを投稿し、双方のファンを喜ばせた。現在ではバラエティタレントとしてだけでなく、本業の歌手活動でも大ブレイク中で唯一無二な活動を続けているあの。始球式でもしっかりと個性を出し、さらに好感度を上げることに成功したようだ。

社会 2025年07月15日 09時00分

増える低賃金の外国人労働者、主な要因は安倍政権の「改正入管法」

参議院選挙で、「外国人政策」が争点化している。とくに、対応の厳格化や受け入れ規制などを前面に出す参政党や日本保守党の主張が目立つ。これに対し自民党内には、保守票が奪われてしまうとの危機感が高まっている。東京都の小池百合子知事は11日の定例記者会見で、外国人政策をめぐる議論について、「競い合って排他主義につながることは非常に危険だと思っている」と危惧した。低賃金の外国人労働者が増えた直接的な原因は、2019年4月1日に施行された改正出入国管理法(改正入管法)だ。2018年10月24日に召集された臨時国会の所信表明演説で、安倍晋三首相は改正入管法に対して、企業の人手不足に対応するため外国の人材を活用する必要性を強調した。それまで自民党は「入国する時点で永住を許可されているごく一部の外国人のみを『移民』と呼ぶ」と移民を独自に定義し、移民受け入れを否定してきた。しかし、改正入管法は、単純労働分野での就労を可能にする「特定技能」の在留資格を創設し、14の特定産業分野で外国人労働者の雇用を拡大した。日本の最低賃金が韓国よりも低いことは、もはや広く知られている。人手不足解消のための最低賃金の引き上げ議論は安倍政権当時からあった。しかし、最低賃金引き上げには、主に地方の中小企業経営者が「企業経営を圧迫する」という理由で反対してきた。これら地方の中小企業経営者は古くから自民党支持層であり、選挙の際には集票マシーンとして動いてきた。法改正による最低賃金引き上げができない安倍政権が考え出したのが、低賃金の外国人労働者活用である。保守系といわれる産経新聞でさえ2018年10月25日付の社説で入管法改正案に対し、慎重な判断を安倍首相に求めている。「日本の国の形を大きく変え得る政策転換だ。これまで認めてこなかった単純労働に道を開く。高度な試験に合格すれば家族の帯同を含む永住を可能にする。移民政策ではないといわれても納得することは難しい」と書いてある。さらに、「永住外国人については社会保障や家族の就労などの問題が必ず起こる。詳細な制度が詰め切れていない。野党はもとより自民党からも慎重論が出ている。法案提出ありきで急ぐのは極めて危うい」とある。改正入管法は12月10日までの48日間という短い会期中に、バタバタと拙速に決められてしまった。参政党や保守党には安倍元首相にシンパシーを抱く候補者が多い。とはいえ、低賃金の外国人労働者が増えた理由をしっかり説明しないのはフェアではない。

社会 2025年07月14日 21時00分

日本遺産「西の都」初の認定取り消し　制度の知名度も課題か

今年2月、文化庁が、日本遺産「古代日本の『西の都』」の認定を取り消した。「西の都」は福岡県筑紫野市や太宰府市、佐賀県基山町など7つの地域と文化財で構成されており、文化庁は取り消しの理由として、地域活性化の取り組みに改善が必要だとしている。日本遺産の取り消しは、2015年に制度ができてから初。再申請は2026年度以降となる。その後、7月13日に、日本遺産取り消しの影響と再申請をめぐる各地域の温度差について、産経新聞が「『日本遺産』初取り消しの九州『西の都』　観光ダメージなく、落胆の声も再申請には温度差」と題した記事で報じている。太宰府天満宮などが位置し、「西の都」の構成文化財のうち、3分の2を有する太宰府市の楠田大蔵市長は、認定取り消しをそこまで問題にしていないという。再申請に関しても、「しない(と答える)可能性もある。日本遺産そのものがどうなんだと投げかけるきっかけだ」と答えている。一方で、筑紫野市の平井一三市長は、それぞれの市町で取り組みに差が生まれることや県によるとりまとめの必要性を指摘した上で、「各市町が努力し、再認定につなげるべきだ」と主張したそうだ。報道に対してネット上では、「遺産指定が取り消されたくらいで、影響があるわけない」「日本遺産とか初めて聞いた」「日本遺産は聞いたことあるけど、実態はほとんど知らなかった」といった声が上がった。たしかに日本遺産自体の知名度は高いとは言えない。文化庁によると、2024年の調査で「日本遺産という言葉を耳にしたことがない」が27.2%、「耳にしたことはあるが、制度や認定された文化資源は知らない」が37.4%となった。こうした知名度の低さも、各自治体の温度差を生む要因の一つになっているのではないだろうか。

トレンド 2025年07月14日 20時00分

全国の小学校で「日傘」需要が高まるも危険視する声も

7月に入ってから日本全国で30度を超える真夏日が続いており、各自治体や企業では「暑さ対策」を迫られている。特に2025年は「日傘」の扱いに対しその効果が見直されているようだ。7月14日現在、雨傘のシェアリングサービス「アイカサ」は7月10日より東京都内の主要駅にて有料で日傘を貸し出すサービスを行っているほか、岐阜県揖斐郡池田町では町内の各小学校に全児童分の日傘を順次配布することを発表している。かつては、熱中症対策に対し懐疑的な声もあった日傘だが、近年では「使いやすい」「安価である」「意外と涼しい」との声もあり、需要が高まっているようだ。特に、近年では大人だけではなく子ども用として漫画の人気キャラクターがプリントされた傘のほか、黒一色だけではなく水色やピンクなどカラフルな日傘も需要があるといい、池田町のケースは子どもが日傘に触れる機会作りにもなりそうだ。だが、若年層、特に小学生に対しての日傘の常時使用について危険視する保護者は少なくないという。日傘は「使いやすい」「安価である」という反面、骨部分などが折れやすく、強風などで壊れてしまう事も少なくないという。また携帯性を重視した結果「紛失しやすいのでは?」という声のほか、「子どもが日傘でチャンバラごっこをしてしまうのでは」「視界を遮って車にひかれる危険性があるのでは」といった心配の声も少なくないようだ。さらに、「手がふさがってしまう」「傘同士が接触しけがをしてしまうのではないか」といった声もあるといい、今後自治体では子どもがどのように日傘を扱い教育を行っていくのかが、重要な焦点となりそうだ。

社会 2025年07月14日 19時00分

参政党時代に「土下座しろ！」「政策を語るな」　参院選候補者、参政党員時代の「地獄の日々」明かす

7月20日に投開票が行われる参議院議員選挙で群馬選挙区から無所属連合で出馬する井田雅彦氏が、参政党員時代に受けた仕打ちを明かした。井田氏は7月13日にX(旧Twitter)で、「群馬県の皆様に聞いていただきたいです」と呼びかけ、「今注目されている参政党。私は過去に今の青木ひとみ候補と同じ参政党の国政候補者でした」と明かしつつ、「私は今でも彼らを見ると一瞬呼吸が止まります」と参政党に複雑な思いを抱いていることを明かした。井田氏は、「私の事務所が参政党の支部でした」と説明し、当時、「参政党を賛美する演説原稿を読め」「政策を語るな」「ネクタイの色が参政党の色と違う!」「土下座しろ!」などと取り囲まれて言われたとのこと。井田氏はその過去を「地獄の日々」と振り返り、「私はロボットになりきれず排除されました」と明かした。　また、井田氏は、「参政党は与野党現体制に辟易とした国民の受け皿となっているのかもしれません」と支持率が伸びている理由を指摘しつつ、「しかし私に土下座を求めた者たち、その場にいた参政党市議達が今も街頭に立ち街をオレンジ色に染めている事が恐怖でしかありません」とトラウマを告白した。さらに、「『目的達成の為なら倫理観を捨てる』私が参政党を抜けた理由です」と説明し、「良い方もいると思います。日本の軌道修正に貢献されるかもしれません。しかしながら個人の意思を排除した独裁組織に暖かい未来は作れないと確信しています」(原文ママ)と批判した。一方、最後には「これは個人の恨みです。投票は自由に行なってください」とつづっていた。

社会 2025年07月14日 18時00分

白票の是非　ネット上では「何の意味もない」「投票率を上げることに意味がある」と物議に

NHKの情報番組「あさイチ」で選挙特集を放送したが、内容が物議を醸している。視聴者の投稿を扱うコーナーで、白票を投じようとして立会人に止められたというエピソードを紹介。「白票投票も意思がある行為」と投稿者は主張した。白票は公職選挙法第六十八条により「記載したかを確認し難いもの」として無効票としている。基本的には、無効票となるため白票数が報じられることは少ない。2014年の大阪市長選挙で当時の市長橋下徹氏が「大阪都構想」について出直し選挙を行った際に、白票が話題となり報じられた。2023年も神奈川県知事選で白票含む無効票が21万票以上入り、3位4位の得票数を上回り、話題となった。基本的には、政治を動かす実効数になることはないが、白票がすごい数になれば、報じられることもある。ネット上では「白票には何の意味もないと思う」「白票を入れる事で不満を示したところで何かの改善につながる訳でもない」「逃げでしかない」といった批判的な声だけでなく、「白票も有権者の権利じゃないですか」「白票でも投票自体しないよりはマシ」「投票率を上げることに意味がある」といった擁護の声も上がっている。選挙は投票数が多い方が勝つ。そういう意味では白票は無効票となるため、実質的な効果はない。前述通り、白票が異様な数になれば取り上げられることもある。応援したい人や党がない場合は白票を投じるより、ワーストの政党から議席数を奪うという投じ方もある。何はともあれ、意義のある投票をしたい。