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高野連の“甲子園予選の暑さ対策”に「ケチすぎる」の声も 地方任せの方法にも批判

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画像はイメージです

 5日、日本高等学校野球連盟(以下・高野連)が大阪市内で運営委員会を開き、夏の第101回全国高等学校野球選手権大会地方予選の新たな「暑さ対策」を発表。その内容が賛否両論となっている。

 今回発表されたのは、熱中症対策により一層取り組むよう促す注意文書を、各都道府県の連盟に対し通知した件。そして、その取り組みにかかる費用について、高野連が各都道府県に付き、上限15万円まで助成金を出す方針を発表した。

 助成の対象については、各都道府県の連盟に委ねられるが、暑さを軽減するために有効な球場に設置する冷風機やミスト噴霧器の費用や、ケアを行う看護師増員の人件費などとみられる。

 各都道府県の連盟は独自に暑さ対策を行っている。滋賀県ではすでにミスト装置を設置しているほか、長野県では給水タイムを設定。そして京都府では、一部の試合をナイター開催にしており、試合を観戦に訪れた観客や全国の野球ファンからその英断を評価する声が上がった。今回の高野連の措置は「お金を出すので、対策は各都道府県で考えて」と言うことのようだ。

 この措置に、ネットユーザーの声は賛否両論。高校野球ファンからは「良い試み」「やっと高野連が暑さ対策に本腰を入れ始めたな」「歓迎したい」などの声が上がる。しかし、否定的な層からは「連日、本大会が満員でガッポリ儲けているのにたった15万しか出さないの?」「15万円で一体何ができるの?」など、嘲笑う声が上がった。

 また、「こんな金額で本当に暑さ対策する気があるの?」「金だけじゃなくて、高野連が音頭を取って全国一律に暑さ対策するべきじゃないの?」「新潟の球数制限は足並みが揃わないと潰しておいて、暑さ対策は地方任せっておかしくない?」など、批判的な声が相次ぐ。

 そして、「そういうことじゃなくて、昼に試合をさせない制度づくりが大事でしょ」との指摘や、「なんの意味もない。絶対に熱中症になる選手・観客が出る」といった声もあった。

 昨年は異常な暑さで、選手・観客ともに熱中症に倒れる人が続出し、「殺人ショー」とまで言われた夏の全国高校野球選手権大会。各都道府県あたり15万円という助成金が高いか安いかは意見が分かれるところだが、「本気度」を感じなかった人が多かったことは、間違いない。

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