この日は、上海支局の高橋大作支局長が、まさに今、ロックダウンのため外出できないマンションからリモート出演。PCR検査の時だけ、1階のエントランスまで降りられるものの、そこから外には今月1日からは一歩も出ていないこと、また、水など定期的に配給される食料も底を尽きつつあることなど、窮状が報告された。
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こうしたロックダウンについて、玉川氏は「非常に強い強制力で行っている社会実験みたいな感じになっているわけですよね」と切り出すと、「これで本当に抑え込めるとしたら、上海の人たちは大変な思いをしている部分はあるけれども、今後のパンデミックを考える時には、1つの参考になる例になるかもしれないなとは思っています」と持論。
続けて、「仮に致死率が高いパンデミックだった場合には、社会生活を続けましょうというわけにはいかない」として、「2週間だけお願いしますということで抑えられるんだったら、ワクチンとか治療薬がないところまではそれをやって抑え込んで、またちょっと出てきたらまたやって…という形を使えるのかもしれない」と主張した。
だが、昭和大学医学部客員教授の二木芳人氏は「中国製のワクチンは、特にこのオミクロンに対して少し弱いという話がある」として、「単にロックダウンだとか、それだけで済む問題じゃないような気がします。ウイルスの特性をよく考える必要があると思います」と反論。
また、起業家で曜日コメンテーターの安部敏樹氏も「僕はさっきの玉川さんの『社会実験として興味深い』という話は、興味深くはあるけれども、この路線でうまくいくのはどう考えても難しいのではと思っている」とこちらも反対意見を掲げた。続けて、「ここまでゼロコロナでやってきてしまうと、免疫の獲得の経験というのも非常に小さなものになってくる上に、ワクチンも弱いものしか打てていない」と話していた。
玉川氏の私見に、ネットでは「実験に加わってから言えよ」「こんなやばいことを実験とか」「無理に決まってんだろそんなん」「いや日本でこれやったらお前真っ先に発狂するだろ」「あらら、玉川氏ロックダウン参考になるって誉めちゃったよ」「しかしなんで玉川はこれだけ抑えてる日本の対策は全然評価しないで、中国の生活が困難になるほどの政策を称賛するんだろ」といった指摘が挙げられている。