芸能 2019年01月09日 11時00分

自殺・病死・殺人 非業のアイドル！⑫

●苺みるく2012年10月未明/31歳没【死因】不明　2005年に当時ソフトバンクのピッチャーだった吉武真太郎に“もてあそばれた”として手首を切る自殺未遂事件を起こし、さらに写真週刊誌に記事を告発した苺みるく。遺書には「すべて吉武真太郎さんのせいです」などと書いていたことで大きな話題となった。　その後も自殺予告をして保護されるなど精神が不安定な状態が続き、自傷行為と自殺未遂を繰り返した揚げ句、ついに12年、中野の自宅で死亡する。純愛の夢破れた女の悲しすぎる末路だった…。

スポーツ 2019年01月09日 11時00分

長野久義だけじゃない？ 不幸が続く巨人の背番号「7」

　プロ野球ファンの間に、大きな衝撃をもたらした長野久義(巨人)の広島移籍。チームの功労者が人的補償の対象となったこの一件は、ネット上でも賛否両論のコメントが数多く寄せられている。　2度の指名拒否を経て、2009年ドラフト1位で念願の巨人入りを果たした長野。溢れんばかりのチーム愛を持っていた背番号「7」にとって、今回の移籍は“まさか”の出来事となったことだろう。ただ、過去に巨人の背番号「7」を背負った選手を振り返ると、それぞれが長野と同じように不幸な出来事に見舞われている。　長野の前に背番号「7」を着けていた二岡智宏(1999年〜2008年)は、2008年に山本モナとの不倫が発覚し、同年オフに日本ハムへトレード移籍。その前に着けていた吉村禎章(1986年〜1998年)は、1988年に今も「あれがなければ…」とファンに悔やまれる靱帯断裂の大けがに見舞われている。　強打のスイッチヒッターとして巨人軍第49代4番打者も務めたレジー・スミス(1983年〜1984年)は、1984年にファンと小競り合いを起こして書類送検。また、柴田勲(1970年〜1981年)は現役引退後の1992年に賭博行為で検挙され、桑田武(1969年)はヤクルトアトムズ(現ヤクルト)移籍後の1970年に「黒い霧事件」の一端を担ったとして逮捕されている。　前述の5名以前に背番号「7」を背負った選手は大橋勲(1963年〜1968年)、高林恒夫(1961年〜1962年)、与那嶺要(1951年〜1960年)、山川喜作(1946年〜1951年)、筒井修(1936年〜1937年・1941年)の5名だが、この内大橋、高林、山川はトレードで他チームに放出されている。　また、与那嶺は当時存在した年金の受給資格(10年間の選手登録)を満たす寸前で戦力外通告の憂き目に遭い、中日に移籍。背番号「7」の初代である筒井は、戦地で指を失ったことにより選手生命を絶たれてしまっている。　ラッキーセブンならぬ“アンラッキーセブン”の系譜に、図らずも名を連ねてしまった長野。新天地となる広島の地で、不幸を吹き飛ばすほどの活躍を見せることはできるのだろうか。文 / 柴田雅人

社会 2019年01月09日 07時00分

シリアからの米軍撤退を「待ってました」とシャシャリ出る中国

　トランプ米大統領の米軍シリア撤退の一報は、昨年12月19日、突如ツイッターで発信された。　いわく《イスラム国(IS)に歴史的な勝利を収めた。今こそ米国の若者たちを帰国させるときだ》と宣言し、米政府だけではなく、シリアに関与してきた中東各国やロシア、イラン、そして米国と組んでISを壊滅させた有志連合諸国を驚がくさせた。　「トランプ大統領は選挙公約でシリアについて、IS壊滅後、早急に米部隊を撤退させると主張し、昨年4月にも盛んに撤退論を繰り返していました。しかし、当時はマティス国防長官(年末で辞任)ら政権内の安全保障チームが強く反対、9月になってトランプ大統領は、IS壊滅後も敵性国イランの影響力拡大を阻止するため、小規模の部隊をシリア領内に残すことに同意し、シリア政策を変更していたのです。政策が変わったのは、ツイッター発信の前日18日です。ワシントン・ポスト紙などによると、この日、ホワイトハウスでごく少人数の秘密会議が開催され、出席者はトランプ大統領、ポンペオ国務長官、マティス国防長官、ボルトン大統領補佐官らでしたが、全員が反対したのにもかかわらず、大統領は反対論を強引に押し切ったのです」(国際ジャーナリスト)　米軍が撤退すると、その空白地域に必ず出てくるのが中国だ。すでに中国では「シリア再建プロジェクト・フェア」が開催されている。習近平国家主席の政策の目玉「一帯一路」の一環だ。　「フェアには実に200社の中国企業が参加し、シリア投下を予定しているプロジェクト費用は20億ドルに達しています。道路改修工事にハイウエー工事、もちろん抜け目なく、情報奪取のための光ファイバー網設置などです。中国は中東石油に依存しており、安全保障面からの対応を急いでいるトルコやイスラエルの動きを横目に、シリアへの再進出を虎視眈々と狙っていたのです。表ではシリアのアサド大統領に協力しつつ、裏ではISに武器供与を続けるという二枚舌戦略を採っていたのですから極めてタチが悪い」(軍事アナリスト)　中国はISに加わった反体制派である中国ウィグル族の若者たちの動向を探るため、密かにISとの連絡網を構築していたというわけだ。　「リビアでカダフィ政権が転覆したとき、中国は3万6000名の労働者やエンジニアを引き揚げましたが、なぜそれほどの人数が独裁国家にいたかといえば、同国で100ものプロジェクトを請け負っていたからです。とはいえ、現在の中国はとてもじゃないが札ビラを切れる状況にはありません。というのもIMF(国際通貨基金)はパキスタンの財務状態を『デフォルト』と宣言するのは時間の問題となっているからです。もしそうなると、中国が推進してきたCPEC(中国パキスタン経済回廊)の620億ドルもの壮大なプロジェクトが挫折することになり、中国は約80％の債権放棄を迫られるからです」(中国ウオッチャー)　日本はとてもじゃないが、こんな金満国家のマネなどできない。

社会 2019年01月09日 06時00分

妊娠中の妻と夫が自動車盗む。余罪は40件以上か!?

　昨年、130万円相当の旧型スポーツカーなどを盗んだとして神奈川県警捜査3課は7日、窃盗の疑いでブラジル国籍の無職、エナベ・ニッタ・マウリシオ被告(32)＝覚せい剤取締法違反罪で起訴、同県平塚市東真土＝と、妻で日本国籍の無職、ニッタ由貴容疑者(39)、ブラジル国籍で同市横内の無職、オカ・イシカワ・ミチョ被告(50)＝覚せい剤取締法違反罪で起訴＝の3人を逮捕した。　報道によると、マウリシオ容疑者は2018年11月1日ごろ、由貴容疑者と共謀して同県秦野市内で、2001年製のトヨタ「チェイサー」1台(時価計約132万円相当)を盗んだなどとされている。　防犯カメラの映像などからマウリシオ容疑者らが浮上。同県内では昨年7月下旬から11月中旬にかけて、製造から25年以上が経つ旧型モデルの日産「GT−R」を中心に、国産スポーツカーなど40台以上が相次いで盗まれる被害が発生している。同課によると、米国には製造から25年が経過した日本車を中古車として輸入することが可能となる『25年ルール』が存在すると言われ、関連を調査しているところだ。　マウリシオ容疑者と由貴容疑者は容疑を否認し、ミチョ容疑者は「複数回手伝った」と認めている。驚くべきことになんと、由貴容疑者は犯行時、妊娠中で見張り役をしていたとみられる。犯行の約20日後に出産したという。　ネット上では「臨月など関係ない！盗難に遭ったオーナー達の気持ちを考えてほしい。愛車を命よりも大切にしていたオーナーもいるはず」「臨月だから刑を軽くするとかはないようにお願いします。盗まれた人からしたら関係ない」「もし日本製の旧型スポーツカーを狙うということは、米国の25年ルールを考えてのことかね。だったとしたら、知能犯だから厳罰を。車好きにとっては、その車を25年維持させた長年の経費も被害金額に含まれる」などと3人を批判する声が上がっている。　警察はマウリシオ容疑者らが少なくとも40件以上の自動車盗難事件に関わったとみている。

スポーツ 2019年01月09日 06時00分

トミー・ジョン手術から復活！真珠・野沢オークレア完敗も「2019年はもっとRIZINに」

　2017年の大晦日に行われたRIZINさいたまスーパーアリーナ大会で、右腕の靭帯を切りながらも試合に臨み、勝利を収めたタレント野沢直子の長女、真珠・野沢オークレア。その後、手術で復帰までに丸1年を要した。真珠の話によると、野球選手のピッチャーがよく受ける「トミー・ジョン手術(側副靱帯再建術)をしました」という。復帰戦となる『RIZIN.14』の開催2日前に行われた会見では「リハビリで手術前より強くなりました。早く試合がしたい」を見せていた。じっとしていられない性格の彼女は、「手術後、2週間ぐらいで自転車のトレーニングを再開した」そうだ。18年の大晦日、復帰戦に臨んだ。　試合に向けて「自分の試合の映像を何回も見ました」とイメージトレーニングも万全だと強調していた。年末には初の写真集が発売されたが「私は格闘家なので、そういうことは考えてなかったんですけど、撮影は楽しかったですね」と語りつつ、「今回お母さんはアメリカで家族と一緒に見ます。いつまでも野沢直子の娘だと見られるのも(もう)いいかな」と“親離れ”すると宣言。またフロイド・メイウェザーと対する那須川天心に対して「天心くんには頑張ってほしい。アメリカではメイウェザー有利と言われているので」と天心にエールを送る場面もあった。　17年は一本勝ちしながらも「もっときれいな勝ち方をしたかった。三角絞めの対策は練らないといけない」と話していた真珠。復帰戦は、アマチュアで無敗を誇り、この試合がデビュー戦となるヤスティナ・ハバの打撃、グラウンドが強烈で押される展開に。1Rに気をつけていたはずの三角絞めに捕らえられてからは完全に劣勢になり、最後は2R3分41秒、リアルネイキッドチョークで一本負けを喫した。真珠の顔面はドス黒くはれ上がっていたが、表情に悲壮感はなかった。　試合後、真珠は「どこを間違えたか、映像を見てみないと分からない。コーチ、チームのみなさんごめんなさい。相手は私より賢い試合をした。ミスをしたところを突かれました。相手の方が、(自分を)見ながら試合をしていたと思う」と試合を振り返った。　「RIZINが1年間待っててくれてありがたい。きょう負けたけど、すぐに上がりたい。2019年は、RIZINに上がってもっといい試合をしたい。アクティブにいきたい」と決意を新たにした真珠。「まだどこから間違えたか自分でも分からないですけど、コーチに言われたように前に出すぎて。考えながら試合しないと、そういうミスをしちゃったり、トレーニングからやってることをちゃんと試合でできるまでに経験がいるっていうか。だんだん試合してくることでその経験が出てくると思うので、もっと試合がしたいです」と2019年はRIZINマットで大暴れすると誓った。ちなみに腕のダメージに関しては「大丈夫です」ときっぱり述べた。　女子格闘家としても人間的にも華のある選手であるだけに、RENAに続くスターになれる可能性を秘めている。2019年は真珠の「スターイヤー元年」になることを期待したい。取材・文 / どら増田写真 / 山内猛

社会 2019年01月09日 06時00分

世の中おかしな事だらけ 三橋貴明の『マスコミに騙されるな！』 第302回日本政府の“大本営発表”

　12月14日、吉川洋立正大教授が座長を務める内閣府の景気動向指数研究会が、’12年12月を起点とする「景気回復の長さ」が、’17年9月時点で高度経済成長期の「いざなぎ景気」を超えたと正式に発表した。ちなみに、景気動向指数研究会は、「前回の景気の谷から足下まで明確な下降はみられず、第15循環の景気の谷(2012年11月)以降、2017年8月以前に景気の山はつかない」　とレポートに書いているが、率直に言って「頭がおかしい」としか表現のしようがない。　高度成長期と第二次安倍政権発足以降の経済成長率(対前年比)についてグラフ化した。　左のページの図の通り、いざなぎ景気下の20四半期の経済成長率(実質GDPの成長率)は、平均で11％(！)を超えていたのである。それに対し、第二次安倍政権発足後は、わずかに1.1％。しかも、消費税増税後にはマイナス成長に突っ込んでしまっている(直近も対前年比ではゼロ成長、対前期比ではマイナス成長)。　それにも関わらず、直近の景気について「いざなぎ超えの景気回復」などと報じるなど、ミスリードも甚だしい。　ちなみに、図では安倍政権下の名目GDPの成長率も載せておいた。　実質GDPは、統計が可能な名目GDPから物価の影響を除くことで「計算」して算出される。物価がマイナスに陥ると、実質GDPはむしろプラスで計算されてしまうのだ。　というわけで、安倍政権の後期は物価が再びマイナス傾向となり、実質GDPがプラスで算出されるケースが見られるようになった。いわば、デフレ型経済成長である。　そもそも、第二次安倍政権は「デフレ脱却」を標榜して誕生した政権のはずだ。ところが、安倍政権は’14年4月に「デフレ化政策」である消費税増税を強行。さらには、診療報酬や介護報酬の削減、公共投資や防衛費も伸ばさない、デフレを呼び込む緊縮財政を続けた。　結果的に、’16年以降に日本経済は再びデフレ傾向を見せるようになる。物価が下がると、需要である名目GDPが低迷したとしても、実質GDPはプラスで計算されてしまう。　デフレ型経済成長の影響を考慮しても、図のような有様なのだ。日本経済が「景気が回復している」などと主張する者は、現実から目をそらす愚か者か、あるいは特定の政治的な目的がある邪な詐欺師だ。　ここでいう特定の政治的目的とは、もちろん来年10月の消費税再増税である。吉川洋氏ら財務省の御用学者たちは本領を発揮し、「日本の景気は回復している。高度成長期のいざなぎ景気を超えた！」　と、国民に印象操作を行い、消費税増税の根回しをしているわけである。　だいたい、安倍政権下ではGDPも低迷したが、実質賃金はより悲惨なことになっている。日本国民の実質賃金は、ピークの’97年1〜3月期と比較し、すでに15％以上も下落している。しかも、第二次安倍政権になって以降だけで、’17年までに4.5％も落ち込んだのだ。　国民を貧困化する政策を継続しながら、出鱈目な報道で誤魔化す。もはや、安倍政権は末期症状に突入したと理解するべきだ。　賃金と言えば、麻生財務大臣が面白いことを言っていた。　12月14日の閣議後の記者会見で、景気拡大期間が高度成長期の「いざなぎ景気」を超えたと政府が報じたにも関わらず、現実に賃金が上がっていない状況を問われ、「上がっていないと感じる人の感性の問題」　との認識を示したのだ。また、麻生大臣は、賃金が、「(現政権下で)毎月、毎年、2〜3％近くずっと上がってきた」　とも発言。　一体、どこの「日本」の話なのだろうか。　日本の憲政史上、安倍晋三総理大臣ほど日本国民の実質賃金を引き下げた首相は存在しない。安倍総理は、間違いなく日本国民を最も「貧困化」させた首相なのである。　賃金が毎月、毎年、2〜3％近くずっと上がってきた、などという事実はない。日本の実質賃金は、安倍政権下で「下がり続けている」というのが真実だ。　特に、消費税増税で経済成長率がマイナスに陥った’14年は、実質賃金がマイナス2.8％。リーマンショックすら上回る落ち込みになった。無論、実質賃金の低迷は現在も続いている。　毎月2〜3％で賃金が上がっているにもかかわらず、実質賃金がマイナスということは、物価が3〜4％上がり続けていなければならない。繰り返すが、一体全体、どこの日本の話なのだろうか。　ついに、我が国は財務大臣までもが「妄想の世界」に逃げ込み、責任逃れをするような国に落ちぶれてしまったわけだ。　現実には実質賃金が下がり続けているにも関わらず、あるいは経済成長率が「ほぼゼロ」の状況が続いているにも関わらず、「いざなぎ超えの景気拡大！」「賃金はずっと上がってきた」　などという妄想を政府が発表し、消費税増税が正当化され、’19年度に我が国の再「深刻な」デフレ化が確定するというわけだ。　とりあえず、麻生財務大臣は眼鏡か目玉を取り換えた方がいい。日本国民の眼鏡や目玉は正常であるため、麻生財務大臣が現実を見ていないという事実を理解してしまう。　実際に、景気が低迷し、国民が貧困化を続けているにも関わらず、政府は真逆の報道を繰り返し、消費税の再増税という破滅的な道への歩行を続けている。これが、日本国の現実なのである。　大東亜戦争末期、日本軍が敗北を続けているにも関わらず、戦勝を報じ続け、最終的な破滅へと突っ込んだ「大本営発表」と何が違うのか。　何も変わらない、以外の感想を抱く人が、1人でもいるのだろうか。********************************************みつはし　たかあき(経済評論家・作家)1969年、熊本県生まれ。外資系企業を経て、中小企業診断士として独立。現在、気鋭の経済評論家として、分かりやすい経済評論が人気を集めている。

芸能 2019年01月09日 06時00分

CM露出ランキングに異変？ 多くの女優陣を抑えて草刈正雄が支持される理由

　関東地区で、新年1日〜3日の間に放送されたCMで、露出が多かったランキングをビデオリサーチが発表した。トップは昨年、紅白の司会も務めた広瀬すずで、なんと394本のCMに出演。しかし、驚くべきは2位にランクインした草刈正雄だ。草刈は、3位のももいろクローバーZや4位の斎藤工、5位の鈴木亮平を抑えての堂々のランクイン。昨年は圏外だったにも関わらず、今年は290本に出演し、人気の高さを伺わせた。　「草刈さんはスズキ社のワゴンRのCMに出演し続けていて、特に年始は初売りもあったので本数的にも露出が多かったのだと思います。スズキのCMには広瀬さんとももいろクローバーZも出ているので、上位にランクインしているのはそれが理由でもありますね。しかし、人気者たちとの共演に草刈さんが選ばれるのは、やはり安定した好感度があるからだと思います。最近はイッテQなどのバラエティ番組に出演し、天然っぽい意外な姿を見せて支持率がアップ。テレビに出ると、ネット上では『かわいい』との声が相次ぎ、スズキのCMも『草刈正雄しか目に入ってこない』『草刈さんが一番かわいい』と評判です。2017年あたりからCM露出はありましたが、2010年以降は数本しか CMに起用されていなかったので、ここ数年で一気に注目され始めたパターンです」(芸能記者)　ちなみに、CM契約社数を見るとまた違った結果が見えてくる。　「1月1〜3日に絞ると、スズキやフジカラーなどお正月ならではのCMが多く放送された傾向にあるので、契約数は少なくとも露出という面では広瀬さんがトップです。しかし、ニホンモニター株式会社によると、2018年のCM起用社数ランキングの1位は、18社のCMに起用された乃木坂46の白石麻衣さんです。白石さんはお正月のCM露出ランキングには入っていなかったですが、1年を通して安定した人気だったことが分かりますね。ですが、広瀬さんも15社で2位にランクイン。今年はさらに忙しくなるでしょう」(前出・同)　しかしながら、多くの女優陣たちが名を連ねる中で、草刈がランクインしたことは異例とも言えるだろう。草刈は、共演者やスタッフからも評判がよく、そこもまた使いたいと思わせるポイントかもしれない。　孫が生まれたことで“おじいちゃん”としての顔も持つ草刈。さらに支持層の幅を広げるはずだ。

芸能 2019年01月08日 23時00分

石原さとみに破局危機報道 元カレ山Pと前田氏の共通点は

　昨年5月に交際が発覚していた女優の石原さとみと、動画配信サービス・SHOWROOMの前田裕二社長が破局危機を迎えていることを、発売中の「女性セブン」(小学館)が報じている。　石原と前田氏の交際が報じられたのは昨年5月。GW前に3泊4日の沖縄デートがキャッチされ、夏には石原が前田氏の住むマンションに引っ越したことが報じられていた。　石原が前田社長と交際したきっかけは、元カレの山Pこと山下智久との破局。元々、前田社長は山下の知人で、石原と出会ったのも、山下が自宅で開いた食事会で、山下との破局後、自然な流れで交際に発展していたという。　同誌によると、昨年の9月以来、石原は仕事をセーブ。そのため、12月24日の石原の誕生日を機に、結婚もあるのではないかという話も上がっていたほどだったという。　しかし、結婚願望が高まる石原に対し、前田社長は仕事が中心の生活で埋められないほど深い溝ができてしまい、もう破局は避けられない状況なのだとか。　昨年末、石原は都内で過ごし、高級中華料理店で女子会。一方、前田社長はハワイ・ホノルルで行われたIT企業社長らが集まる恩人のバースデーパーティーに出席していたというのだ。　「石原といえば、山下と交際していた際も結婚願望が高まり、山下がその期待に応えることができなかった。もはや、女優としてはそれなりに仕事をこなしてしまっているので、結婚して新たな心境で女優業に挑もうという願望もあるようだ。このままだと破局は時間の問題なのでは」(芸能記者)　石原と同じ事務所では、新年早々、深田恭子が不動産ビジネスを展開する「シーラホールディングス」の杉本宏之会長との熱愛を報じられてしまっただけに、事務所としては石原の破局は喜ばしいことになりそうだが…。

社会 2019年01月08日 22時10分

無償化したら全国最多…絵に描いたモチになりかねない待機児童撲滅策

　2019年10月から始まる幼児教育・保育の無償化策では「待機児童」は減らないことが分かった。　16年度から独自に無償化を先行させた兵庫県明石市では待機児童が急増し、調査対象の自治体では全国最多になった。どうしてこうなるのか。　同市は所得制限を設けず、第2子以降の保育料無償化(0〜5歳児対象)を独自に開始し、無償化による保育所へのニーズ増をにらんで、無償化前の約3倍にあたる約15億円をかけて保育所を整備し、17年4月には約800人分の定員を増やした。ところが、入所希望者が予測を大きく上回ったのだ。　「無償化しても希望者全員が入れなくては、不公平感が強まるだけです。実際『働いて収入を得た分が保育料に回って、負担増にしかならなかった。不公平です』とこぼす保護者も多いですよ」(明石市を取材した育児ライター)　無償化と並ぶ「待機児童対策」が、内閣府主導で16年4月からスタートした「企業主導型保育」だ。同制度は、《企業が従業員の子どもたちを預かる保育所を新たに開設した場合や、保護者の勤務先が企業主導型保育施設と契約した場合などに、内閣府から認定を受ければ、認可保育所並みの助成金が交付される制度。直近の16年度末時点で、助成が決定しているのは全国で871拠点》となっている。この事業の助成金額は、例えば東京23区内の定員12人の施設(保育士比率50％、11時間開所)であれば、一施設あたり年間約2600万円が基本額として支給され、加えて0歳児保育を行えば、1人あたり月約30万円、病児保育で年約534万円、賃借料で年約228万円などの手厚い加算がある。　開園に際しての内装工事費用もかかる費用の4分の3(最大8000万円)が助成される。こうした助成金の原資は、企業が厚生年金から支払う拠出金だ。　こうした莫大な助成金が、受託事業者の持つ1園ごとに会計化、つまり懐に入る。その中から園に委託費を支払うことになるから、委託費の支払いに細工を施せば、受託事業者の懐は潤うことになる。認可外保育園は、補助金収入がほとんどない上、月ごとに収入も一定ではないから、受託事業者から安定的に委託費が支払われるだけでも経営が安定する。保育士の給料も安定し万々歳と思うが、実はそうではないのだ。　企業主導型保育事業で助成の対象となるのは、16年4月1日以降に新たに園を開設した場合のみである。《既存の保育園を廃止して、新園に振り替えた場合や園を移転、建て替えた場合は対象にならず、「助成金の返還」になることもあり得ますのでご注意願います。――内閣府・助成申請、運営にあたっての留意事項(17年度)》とある。　にもかかわらず、既存の認可外保育園の園児と保育士を新施設に移管させ、「空」になった旧施設を何のかんのと理屈をつけ、一定期間存続させることで、企業主導型保育施設を新設したかのように見せて助成を受けている受託事業者があるという。　「助成を決定する段階で見抜けないこの制度にも問題がある。その原因は、認可外保育と企業主導型保育の管轄が異なることにあります。新施設の助成決定やその後の監査などを担うのは、企業主導型保育の助成を担当する内閣府の外郭団体である『児童育成協会』です。一方、旧施設の認可外保育施設の立入調査を担当するのは、園が所在する自治体です。『児童育成協会』と『自治体』の両者が児童と保育士の数を突き合わせれば、不正は見抜けたはずで、役所の縦割り体質の弊害が出ているわけです」(同・ライター)　明石市の需要予測の大甘ぶりといい、新制度の縦割り行政の弊害といい、制度化して終わりではなく、その後の検証を行わなければ絵に描いた餅にしかならない。

社会 2019年01月08日 22時00分

世界中から恨まれながら「クジラを食べたい日本人」が果たしてどれだけいるのか

　米紙ニューヨーク・タイムズは昨年大みそかに《日本はクジラの虐殺をやめよ》と題した社説を掲載し、日本政府が国際捕鯨委員会(IWC)脱退を決めたことについて「危険で愚かな動き」と批判、再考を求めた。　「虐殺」とはよく言ったものだ。米国民はアメリカバイソンばかりか、北米先住民に何をしたのか忘れたとでも言うのだろうか。　「1971年、ニクソン米大統領は、ベトナム戦争の泥沼化で高まった反政府世論をかわし、政府のイメージ回復を図るためにクジラやイルカなど海洋哺乳類の保護を重要な政策として打ち出しました。米国民の目をベトナムにおける非人道的な『枯葉剤』の使用から『捕鯨国の残虐行為』にそらすことを狙った作戦でした。この環境保護政策にはイギリスも協力したのですが、中世イギリスではクジラを食べており、沿岸のクジラは王室のものとされていたのです。米国の知性を代表するニューヨーク・タイムズともあろうものが、半世紀たって脳みそが溶けちゃたのでしょうか」(国際ジャーナリスト)　捕鯨は日本人の「残虐性」を象徴するものとして、反日感情をあおるための道具として使われており、欧米の環境保護団体は、日本のイメージを悪化させるキャンペーンを展開する一方、間違った情報を故意にマスコミに流したり、捕鯨関係者に対するテロリズム的な嫌がらせも行っている。　ところで、日本が脱退したIWCとはどんな国際機関なのだろうか。　設立は1946年。70年代まで加盟国は17カ国前後で、多くは自国の捕鯨産業を保護したい捕鯨国だったが、いつの間にかスイスなど内陸国や英連邦の国家群が加入している。　2000年6〜7月に反捕鯨の急先鋒であるオーストラリアのアデレードで開かれたIWC総会では、日本捕鯨協会がテレビコマーシャルを打ったり、パンフレットを市民に配ったりして捕鯨の意義を訴えた。そのパンフレットには《鯨肉は日本人の生活に欠かせないタンパク源で、オーストラリア人にとってのミートパイのように、日本にとって不可欠な食文化となっています。他国の食文化への介入は避けるべきではないでしょうか》という意味のことが書かれていた。　しかし、正直に言えば、現在の日本人は鯨が“伝統食”といわれても違和感を持つのも事実だ。鯨肉などめったにお目にかかれない“珍味”である。　実はここに捕鯨産業の本音が隠されている。商業捕鯨の禁止により、鯨肉は高価な商品として定着した。業界人にとって、商業捕鯨が解禁(事実上、日本近海だけの部分解禁)されれば、高級品のイメージが定着しているから仕入れ値だけが下がれば儲けることができるという仕組みだ。　現代日本人にとってはクジラやシャチは、もはやカワイイ観光資源だ。商業捕鯨の再開になっても、とても食べられやしないだろうに…。