その他 2018年12月20日 12時00分

〈目からウロコの健康術〉 生活習慣病のリスクを高める「脂肪肝」の脅威

　師走の真っただ中。忘年会や新年会と「飲みすぎ」や「食べすぎ」に要注意のシーズンに突入する。　飲みすぎが肝臓にダメージを与えることを知らない人はいないと思うが、その第一歩となるのが「脂肪肝」だ。放置すれば肝炎につながり、肝硬変や肝がんのリスクが高まる。肝臓を傷めやすい時期だからこそ、いかに守るかは重要である。　肝臓は、代謝や解毒、消化を促す胆汁を作るなど、さまざまな働きをしている。酒を多量に飲むと肝臓での中性脂肪の合成が高まり、その結果、肝臓にそれが溜まって『脂肪肝』になる。　健康な肝臓の脂肪は3〜5％だが、脂肪肝になると30％以上に増え、肝臓の働きを妨げる。酒の飲みすぎはよくないが、酒を控えめにしても脂肪肝という人がいるから注意が必要だ。「人間ドックの調査では、3割以上の人が脂肪肝による肝機能異常があると報告されています。それは、多量飲酒というよりも食べすぎの事が多い。国内では、食べすぎによる非アルコール性脂肪肝が2000万〜3000万人いると推計され、その人たちは、少量のアルコールでも肝機能を悪くしやすいのです」　こう説明するのは、東京都健康長寿医療センターの桑島恒彦顧問だ。　前述したように、近年は飲みすぎより食べすぎによる「脂肪肝」の人が増化している。このような人が、忘年会などで飲酒をした場合、少量でも肝機能にダメージを与えるため、それを防ぐには、日頃から食生活を見直して肝機能を守ることが大切だ。　ではどんな食事、食材がいいのか。新潟大学病院元管理栄養士で料理研究家・林康子氏はこう語る。「言われるところの脂肪肝は、肝臓で脂肪酸の合成が高まると生じます。その合成量を減らすと報告されているのは、青魚などに含まれる不飽和脂肪酸の1つ、エイコサペンタエン酸(EPA)です。緑黄色野菜と青魚を食べると、肝臓に炎症が起こりにくく、脂肪肝予防にも役立ちます」　そして林氏は、さらにこう説明する。「肝臓を守るには、ご飯などの炭水化物を控えて、サバの味噌煮、ほうれん草やニンジンなどの緑黄野菜をたっぷりと食べるとよいでしょう。ただ、脂肪肝になっている人は、これらの栄養素だけでは足りません。特に食べすぎでなっている人は、足の筋力が低下している人が多く、筋肉に役立つ栄養素も取り入れて、体を動かすことが重要になります。一般的に筋肉量の減少と筋力の低下は『サルコペニア』と診断されます。30代以降、加齢に伴い筋肉量は1〜2％ずつ減少するため、運動と食事で強化しないとサルコペニアに陥りやすいと言われます」　一方、『ダイナペア』と診断される場合は、筋肉量は維持されているが、筋力が低下した状態だという。体内の脂肪は、筋肉でエネルギー代謝されるが、その機能が低下すると脂肪が溜まりやすくなる。「骨格筋を画像検査により解析してみると、サルコペアでは、筋肉のすき間に脂肪が溜まって映し出されます。いわば霜降り肉のような状態で脂肪筋と呼ばれます。結果として、同じ運動をしてもエネルギー代謝が悪く、体内に脂肪が溜まりやすくなるのです」(専門家)少しの運動を継続して行う　筋肉を正常に保つためには、前出の林氏が説明しているように、ご飯などの炭水化物は半分程度に減らし、青魚や緑黄色野菜、肉類、キノコ、ヨーグルトなど、肝臓と筋肉を守る食材を十分に摂ること。　なお、肉類などに含まれるロイシンは、筋肉に取り入れやすいため、筋肉強化に役立つ。ただし、食べすぎは厳禁だ。　だが、そうは言っても、飲食の機会が増えるこの時期に、食事量を控えるのは難しい。そこで、体を動かすことが重要になるのだが、「運動をしなければ」と思うとストレスになり、逆効果になってしまう場合もある。それでは、どうすればいいのか。「運動はストレスを感じると長く続きません。楽しみながら取り組み、長期間にわたって継続することで、脂肪肝はもとより健康維持のために寄与していると考えてほしい」　こう語るのは、理学療法士・向坂義弘氏だ。「医師から“運動をしなさい”と言われると、運動習慣のない人にとってはストレスになる。特に年末に向けて仕事などでストレスが溜まりやすい状況では、ストレスを感じる運動には取り組む気にはなれないでしょう。ですから、少しの時間で取り組める簡単な方法で行う。ハードな運動を1時間して、翌日は全くしないよりも、毎日10〜20分、少しの運動を継続して行うほうが脂肪肝の解消につながります。筋肉と肝臓には、“筋肝連関”と言われる臓器間のネットワークがあり、筋肉を毎日こまめに動かすことで脂肪肝の改善、予防になるのです。また、脂肪肝が改善すると筋肉の質もよくなります。体重が減らなくても、軽い運動を続けることで筋肉の脂肪が燃焼されて筋肉の質が高まると、肝臓に溜まった脂肪も燃焼されるのです」(向坂氏)　また、社会医学研究センターの村上剛医師はこう説明する。「脂肪肝が進行してNASH(非アルコール性脂肪肝炎)になると、病気としての意味合いが強くなり、治療も難しくなる。脂肪肝の人は生活習慣が偏っている場合が多く、糖尿病、高血圧、高コレステロール血症などを合併していることもあります。ですから、その他の病気を予防するためにも、食習慣や運動などの生活習慣を見直していかなければなりません」　また“食事制限”と言う考え方もあるが、村上医師は「極端に食事を抑えると体内にある脂肪は肝臓に運ばれ、体は痩せても肝臓には脂肪が溜まっている状態になります。このような背景から、ダイエットのしすぎによって逆に脂肪肝を進行させてしまうことになります。このあたりも、専門家の意見を聞く必要がある」という。　ただ、やはり運動は必要。毎日、少しの運動を心がけていると、運動強度が少しずつ上がってくる。週に2〜3回は、息が上がるような強度の高い運動を10分程度行うことも、脂肪肝の予防に役立つのだ。　生活習慣の見直しと運動、この2つをうまく連動させて、怖い「脂肪肝」を撃退しようではないか。

芸能 2018年12月20日 11時55分

千鳥大悟「こんなことは一生に一度」 イブは志村けんと過ごす

　千鳥の大悟が19日、都内で行われた「復興を後押し！岡山県魅力発信プロジェクトPRイベント」に出席。イベント後に「今年の最後の最後にいきなり重大発表」と前置きし、クリスマスイブを志村けんと一緒に過ごすことを突然発表。「こんなことは一生に一度。家族スマン」と話して笑顔を見せた。　相方のノブと岡山県名産のデニムで作った着物を着て登壇した大悟。派手な女性メイクを施して壇上に立つも、「面白女性メイクはコントでやったりするんですけど、リアル女性メイクはなかなかない。旅館の女将風に綺麗にしていただいた」とご機嫌。デニムの着物についても、「そんなに違和感ない。着心地もいい。デニムは着物に向いているかもしれないですね」と大絶賛した。　イブが話題に挙がると、「志村さんから急に連絡が来て、『24の夜ご飯いける？って』。今年のイブは志村さんと過ごします」と発表。「家族が寂しがるのでは」と問われるも、「家族の顔はちらついたんですけど、ここは家族スマンって。家には酔っ払いの志村さんと帰ります」とニヤニヤ。「どの店に行ってもみんな笑うでしょうね。来年にはどんなイブだったかまた報告します」と嬉しそうな表情。　ノブの方は今年一年を振り返って、「激動の一年」と発言。「仕事もいろんなことをさせてもらい、新たな仕事もしたし、うねるような荒波のような一年でした。いい一年でした。もちろんやり残したこともいろいろありますけど」としみじみ。　地元岡山のPRについても、「いろんな活動を岡山県でやらせていただき嬉しいです。被災地でも漫才をしたんです。岡山はインスタ映えするスポットがたくさん。みなさんにもどんどん岡山に来て欲しい」とアピールしていた。(取材・文：名鹿祥史)

芸能 2018年12月20日 11時50分

綾瀬はるか、『ぎぼむす』の決め台詞に愛着 今年の自身の流行語は…

　女優の綾瀬はるかが19日、都内で行われた「セイコードリームスクエア」記者発表会に出席。イベント中、今年一年を振り返って、「綾瀬はるか的流行語大賞」の選出をリクエストされたが、即座に自身の主演ドラマ『義母と娘のブルース』(TBS系)で話題となった決めゼリフ「なんと！」を挙げ、「今年本当によく言った言葉。『なんと！』ばかり言っていた気がする。いいこともびっくりすることも嫌なことも、まず、『なんと!』と言っておけばいい」と話して笑顔を見せた。　イベントでは、セイコーの一日CEOを務めた綾瀬。「会社のトップということで、従業員の皆様を力強く引っ張っていけるように頑張ります」と述べ、自身のCEO像については「とても厳格な判断力のある頭のいい方という印象」と持論を展開。　今抱いている「綾瀬の夢」を問われると、「周りの人たちの健康」と述べ、「自分も歳を重ねるにつれ、周りも歳を重ねる。皆さんが健康であることが幸せ」としみじみ。「皆さんには健康でいてほしい。年末なのでみなさんも食べ過ぎに注意してください」と呼びかけた。　今年はまた綾瀬にとっても充実した一年であったよう。「10代からやらせてもらっているドラマのスタッフの方とまたドラマを作れたり、来年の大河でもまたスタッフさんとの再会もあったりいい一年であったと思います。再会の年でした」と感慨深げに回顧。　最後に今ハマっていることを聞かれると、「料理」を挙げ、「結構忙しくてできないことが多かったんですけど、また時間を見つけて料理をちょくちょく始めるようになりました。やっただけうまくなるし、今後は魚料理のレパートリーを増やしたいなって思っています」と嬉しそうに話していた。(取材・文：名鹿祥史)

スポーツ 2018年12月20日 06時00分

「打倒広島」の切り札・筒香のメジャー挑戦表明 DeNA主砲の穴を埋める若手は

　主砲の「夢の表明」がトップ人事まで変えてしまったようだ。「2019年に優勝できなければ、またチームの作り直しです。打倒広島への思いは、巨人よりも強いのでは」(プロ野球解説者)　横浜DeNAベイスターズのことである。「小さい頃から夢だったメジャーリーグでプレーしたい、その思いがあると伝えさせてもらいました」　DeNAの主砲・筒香嘉智外野手(27)が契約更改後の会見で、将来的な米大リーグ挑戦の意向を明らかにした。　近年の傾向からして、契約更改後に米球界への意向を公言した選手は翌年オフ、ポスティングシステムによって球団を去っていく。わざわざ公言するのは、ファンの気持ちに配慮してのこと。当該選手からすれば、ファンの応援を得て米球界に行きたい。球団にしても、「ラストイヤー」を公表することで集客数のアップが見込める。また、優勝戦線に絡んだ際のファンの盛り上がり方も違ってくるからだ。「筒香は侍ジャパンの4番でもあります。19年オフに渡米するのなら、2020年の東京五輪・野球競技には参加しないことになります。それ以上に『絶対的な主砲』の退団は、DeNAによって大きな戦力ダウンです。優勝して、筒香を送り出せれば最高なんですが」(前出・同)　DeNAは優勝を狙えるまでに成長した。ドラフト会議で立て続けに即戦力の投手を獲得してきたのもそのためで、「打倒広島の一番手」にも予想されていた。しかし、ライバルの巨人は大型補強を敢行、広島が2年連続MVPの丸佳浩を喪失したとはいえ、19年のペナントレースはやはり混戦となるだろう。「DeNAはラミレス監督で優勝し、選手からの人望が厚く、ファンから絶対的な支持を受けている三浦大輔氏(19年から一軍投手コーチ)を監督に迎えるという青写真もありました」(球界関係者)　筒香のラストイヤーである19年に優勝できないとなれば、話は違ってくる。筒香退団は間違いなく、戦力ダウンだ。「切り札・三浦」に恥をかかせたくない。となれば、次の4番バッターが育つまではラミレス監督を引っ張ることになるのでは…。「ラミレス監督は契約を延長しましたが、その任期は1年。仮に優勝したとすれば、優勝監督を退任させることは考えにくい。三浦と一緒に新しいチームを作っていくというファンアピールもできますが」(前出・同)「4番＝ホームラン」の定義から考えると、DeNAはドラフト2位の伊藤裕季也内野手(22＝立正大)を育てていくと思われる。その育成役をラミレス監督に託すのか、それとも、三浦氏に全てを一任するのかは分からない。　しかし、筒香在籍のラストイヤーである19年、チームが惨敗したら、そのときはどうするのか。当然、指揮官のラミレス監督は敗戦の責任を負わされる。「切り札・三浦」に火中の栗を拾わせるのだろうか。(スポーツライター・飯山満)

社会 2018年12月20日 06時00分

〈企業・経済深層レポート〉 大手3社が最終赤字 スーツ離れに悩む紳士服業界の戦略

　年の瀬も迫り小売業界では年末商戦が近づいてきた。しかし、大手紳士服量販店が軒並み苦戦していることが、2018年4〜9月期連結決算で明らかになった。『洋服の青山』を展開する業界トップの青山商事の売上高は、対前年同期比3％減の1051億円となり1億円の赤字。業界2位のAOKIホールディングスの売上高は、対前年同期比2.1％減の839億円となり10億円の赤字。業界3位のコナカは、2018年9月通期決算で売上高651億円の4億円の赤字と、大手紳士服量販店3社ともに最終赤字となったのだ。　スーツ業界の苦戦の背景には何があるのか。アパレル関係者はこう分析する。「紳士服店の収益のメーンは、単価の高いメンズスーツ。どの企業も売上高の約3割をメンズスーツで稼ぐといわれています。それなのに、ここ数年で売れ行きに急ブレーキがかかったのです」　それは総務省の家計調査をみても歴然だ。同調査によると、1世帯当たりのスーツへの年間支出額は、2008年は6807円あったが、2017年には4676円に減っている。ネクタイに至っては、2000年の1439円から2016年は455円と、約3分の1に低下するほどだ。　不調の理由として団塊世代の大量退職により、「スーツ人口が減少した」と、前出のアパレル関係者は指摘する。「団塊世代は1947年〜49年の第一次ベビーブームの人たちで、現在70歳前後。いくら定年制度が伸びているとはいっても、70歳ではさすがに仕事をしていない人がほとんど。この世代約690万人が一斉にスーツを脱ぎ始めたのです」　さらに中高年や20代の間でも、脱スーツ化が進んでいる。「IT企業を中心に、スーツ着用を義務としない職場が増えています。パナソニックや伊藤忠テクノソリューションズなどのIT関連企業では、ジーンズやスニーカーでもOKというほど。さらに公的機関ですらそういう傾向が現れていて、スポーツ庁ではスニーカー通勤を奨励するほどの時代です。40代まではかろうじてスーツを好む人もいますが、20代はラフな格好を切望する人がほとんどですからね」(経営コンサルタント)　スーツ離れが加速するだけでなく、新規参入が相次ぎ競争も激化している。「大手紳士服メーカーでは既製品スーツの売り上げが激減していますが、オーダーメードのスーツは需要がありました。ところが、ECアパレル企業のZOZOが、採寸用ボディースーツの“ゾゾスーツ”を無料配布することで、オーダーメードスーツに殴り込みをかけてきた。当初、1000万着を配布予定で、最終的に300万着に落ち着きましたが、この画期的採寸システムでスーツをオーダーした人は膨大な数に上ります。すでに若い層では、従来の『大手紳士服チェーンでは買ったことがない』という人が現れるほど、業界を侵食しています」(前出・アパレル関係者)　アパレル大手のオンワードグループは、オーダーメードの新ブランド『カシヤマ・ザ・スマートテーラー』(以下、テーラー)の展開を始める。伊藤忠商事は全国のテーラーと提携し、高級オーダーメードスーツ事業に参入した。さらにイオンやイトーヨーカ堂、ユニクロのファーストリテイリングは、低価格スーツ販売に積極的に動き出し、大手紳士服量販店を苦しめる。　大手3社は、この逆風にどう立ち向かうのか。「家で洗えるスーツやスポーツメーカーとのコラボなど、新製品でなんとかサバイバル戦をしのいでいます。また、スーツ以外の事業を拡大し、生き残りを図ろうと躍起ですね」(業界アナリスト)　例えば、青山商事は駅ナカを中心に靴修理店『ミスターミニット』を展開している。さらにカード事業にも力を入れていて、2018年4〜9月期のカード事業の売上高は、前年同期比18・3％増の11億円。紳士服事業の赤字をフォローする形だ。　AOKIは2003年に始めた漫画喫茶『快活CLUB』が好調だ。2018年9月末時点で全国に359店と、順調に店舗数を増やしている。青山商事と同様に、この漫画喫茶事業の業績は2018年3月期の売上高が前期比12・8％増の341億円、営業利益は9.4％増で20億円の黒字となり、紳士服事業の赤字を補っている。　コナカは、とんかつ店『かつや』や、からあげ専門店『からやま』など、フード事業にも力を入れ、外食業界からはライバル視されているほど有力事業へと成長している。　もはや本業がお荷物になっている紳士服業界は、今後も異業種でのサバイバル戦を挑んでいくのだろうか。10年後、大手紳士服企業がどんな姿を見せているのか、誰にも予想がつかない。

芸能 2018年12月20日 06時00分

M-1グランプリ創設者、島田紳助氏が上沼恵美子に謝罪した理由

　お笑いコンビ・とろサーモン久保田かずのぶとスーパーマラドーナ武智正剛が泥酔し、2日に行われた「M-1グランプリ2018」の審査員でタレントの上沼恵美子に対しインターネット上の配信で暴言を吐いた問題で、M−1創設者で11年に芸能界を引退した島田紳助氏が、発売中の「週刊新潮」(新潮社)の誌面で上沼に対して謝罪した。　騒動は長期化するかと思われていたが、今月10日、長年、上沼を担当する女性マネジャーが大阪市内で取材対応。マネジャーは上沼の現状について「冷たい言い方になってしまいますが、上沼はお2人(久保田と武智)のことを、気にも留めていないというのが実情です」と説明。さらに、「全く興味がなく、これ以上、何も起こりません」と終結宣言していた。　しかし、騒動は拡大。宮崎県選挙管理委員会が、今月23日に投開票される知事選の広報に起用していたとろサーモンの選挙公報と新聞広告掲載を差し替えてしまったのだ。　そんな中、島田氏が同誌の取材に対応。「いま、こういう形で上沼さんに迷惑がかかってもうて、ホンマ申しわけない気持ちでいっぱいです」と謝罪した。　謝罪した背景には、上沼のように批判を浴びることが想定内のため、なかなか審査員を引き受けたがる人がいなかったことや、上沼のレギュラー番組と比べたら格安のギャラで審査員を引き受けたことがあったという。　そのうえで、「もし、上沼さんの悪口言ってた子たちを直接知ってたら、上沼さんとこに謝りに連れて行くんやけど、知らんからどうしようもないな。吉本の会社の人間が間に入ってやらな、どうにもならへんのとちゃいます？」と、さすがの島田氏もお手上げの様子だ。　「もし、島田氏が引退せずにらみをきかせていれば、今回のような騒動は起きなかったはず。久保田にも武智にも“ブレーキ”をかけられるような存在の先輩なり、大御所がいなかったことから、今回のような騒動が起こってしまったのでは」(テレビ局関係者)　島田氏は少なからず引退を後悔したに違いない。

芸能 2018年12月19日 23時00分

吉田羊、女優休業の噂の出どころは？ 来年7月に舞台が決定していた

　女優の吉田羊が12月18日20時頃、自身のインスタグラムにて、一部週刊誌で報じられた女優休業、イギリス留学の噂について否定した。吉田はハッシュタグを使い、「吉田羊留学するの？」「へーってニュース見て思った人」と皮肉を込めて今回の報道を否定。ファンを安心させている。　そもそも、今回の吉田羊の女優休業話だが、ファンの間ではその信ぴょう性については懐疑的な声も多かったという。　「当初の報道では、『吉田羊さんの2019年内のスケジュールが真っ白』という話だったのですが、そもそも吉田さんは2019年7月に、『2人の主人に仕えた男(仮題)』という新国立劇場で行われる舞台にヒロインとして出演が決定しており、来年5月からチケットが販売されます。演出は今をときめく福田雄一さん、共演にムロツヨシさんに堤真一さんという豪華メンバーで、留学の話が本当ならば、この舞台を降板しないとならず、ファンの間ではかなり早い段階で『ガセネタではないか』という噂があったようです」(某芸能記者)　吉田を長年追っているファンによると、吉田は「舞台活動こそが自分の原点」という考え方が強いので、リリース済の舞台公演を自分の都合で休むことは彼女のプライドが許さないだろう、という声もある。　また、芸能関係者の間では、今の段階で吉田が日本を離れることにはデメリットしかないという。　「吉田さんは1997年の女優デビューから下積みが長く、ブレイクしたのはここ最近です。今は言わば業界は『吉田羊バブル』なので、彼女へのオファーは絶えず来ており、それら全てのオファーを断るのは、それまでの下積み時代へ逆戻りになってしまう恐れもあります。恐らく、今回の噂の出処は飲み会の席か何かで、「イギリスへ行きたい」といったような軽いものが元になっているのではないでしょうか」(前述の某芸能記者)　とにもかくにも吉田羊の姿は、2019年以降もしばらく見れることになりそうだ。

芸能 2018年12月19日 22時30分

突如“政治色”を出し始めたローラ SNS投稿効果バツグン

　タレントでモデルのローラが18日、自身のインスタグラムのストーリー機能で、米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の名護市辺野古への移設工事を止めるように求める嘆願書に賛同する署名を呼びかけた。　ローラのインスタグラムのフォロワーは520万人以上で、国内の芸能人ではお笑いタレントの渡辺直美に次ぐ人数。　署名集めは米ホワイトハウスの嘆願書サイトで8日から始まり、1か月間で10万筆が集まれば、米政府が内容を検討して何らかの返答をする仕組み。　ローラは写真共有アプリ「インスタグラム」で署名の呼び掛け。18日の早朝、インスタグラム内のストーリーに「We　the　people　Okinawa　で検索してみて。美しい沖縄の埋め立てをみんなの声が集まれば止めることができるかもしれないの。名前とアドレスを登録するだけでできちゃうから、ホワイトハウスにこの声を届けよう」と書き込んだ。　その書き込みの効果があったようで、同日午後には署名が10万筆に達した。　「沖縄出身というわけでもないので、ローラの署名呼びかけは微妙な感じ。おそらく、インスタのフォロワー数による影響力を見込んで、関係者がローラにお願いしたのでは。今後も、この件について何らかの発信をしそうだ」(芸能記者)　ローラは所属事務所との契約・独立問題で揉めていたが、4月に和解したことを報告。互いに譲歩する形での和解だったようで、以後は以前と同じように芸能活動をこなしているのだが…。　「現在、ローラの大きな仕事はCMが中心。CMはイメージが大切なので、あまり政治色が強くなり過ぎると、クライアント側も起用に二の足を踏む可能性も。現地に出向いてデモに参加するようなことはやめた方がよさそうだ」(広告代理店関係者)　ローラの真意が気になるところだ。

社会 2018年12月19日 22時30分

世界6位の広大な海洋を守る日本の海上保安庁職員は東京消防庁職員より5000人も少ない！

　日本海の中央部に位置する良好な漁場として知られる「大和堆」(やまとたい)で、海上保安庁が、北朝鮮の漁船に放水などで警告する映像が公開された。　この映像は、海上保安庁が9月に日本のEEZ(排他的経済水域)内で、北朝鮮の漁船がイカ釣り漁を行おうとしたことに対して退去警告したものだ。　海保は今年5月以降、日本海の大和堆付近で1624隻の北朝鮮漁船に退去警告を行い、513隻に放水しているが、北朝鮮からの漂着船は今年すでに203件に上っており、金正恩党委員長にケツをたたかれた幹部が、首が飛ぶのを恐れて漁民をやみくもに急派していることが原因とみられる。　ところが日本は東北沖日本海の北朝鮮漁船だけでなく、九州・山陰沖日本海の韓国漁船、そして長期化する尖閣海域での事態に対処しなければならない。「平成27年度の海上保安庁資料から見えるのは、中国海警局保有船舶の大型化です。海保と比較した1000トン以上の船舶は、巡視船62隻に対して、中国海警局船は2倍の120隻で、機関砲を装備した海警局船まで確認されるようになっており、装備ではすでに海自級です。このような情勢に、尖閣領海警備専従巡視船12隻を石垣海上保安部に配備しましたが、さらに予想以上の中国公船が出現したことを受けて、巡視船艇を増加する大型の平成28年度補正予算請求を行っています」(軍事ジャーナリスト)　日本は1979年に「海上における捜索及び救助に関する国際条約」(SAR条約)に加盟した。米国との間で日米SAR協定を締結、日米で太平洋を2分割し、日本は本土から1200海里(約2200キロメートル)の広大な西太平洋の捜索救助を担当することになった。　「30年前、その対応策として、当時世界最大級の5000トン級巡視船『みずほ』『やしま』を建造して、国際条約の責務を果たしてきました。加えてジェット機2機を導入し、監視レーダーや赤外線暗視装置などにより監視力を飛躍的に強化しています。これらの耐用年数が近づいてきた現在、捜索救助体制維持のために、平成27年度補正予算で代替え用に新しいヘリ2機搭載型巡視船の建造が決まり、就航させましたが、中国は13年の全国人民代表大会で『海洋強国』の施策により、5つの機関を統合して『国家海洋委員会』を誕生させ、現在の『中国海警局』を創設、5000トン級の新造船の建造を進め、機関砲を搭載した新公船が東シナ海、南シナ海に進出し始めたのです。1万トン級の海洋調査船も登場しています」(同・ジャーナリスト)　日本の対応は後手後手だ。海保庁は、全国の海岸線と世界第6位の広大な海洋を守るための職員数、約1万3000人を擁するが、東京消防庁職員1万8000人に比べてもはるかに少ない。同庁より年間予算が少ないのも同じだ。　「規模で勝る中国は、国際法上許されない日本のEEZ(排他的経済水域)内での調査も行っています。こうした行為は、中国が西太平洋の管理監督権を日本から奪い、米国と太平洋を2分割するという『海洋強国』政策推進の初段階であると推測されます」(同)　孫氏の兵法の母国中国は「戦わずして勝つ」がテーゼである。数や規模で圧倒し、相手を疲弊させ、戦意を喪失させる。その意味で、日本はすでに敗れている。

社会 2018年12月19日 22時00分

飲酒操縦よりはるかに恐い“自殺願望パイロット”の驚くべき割合

　酔っ払いパイロットが社会問題化したため、このたび国土交通省はアルコール検知器を使った乗務前の飲酒検査を新たに義務付け、アルコール基準を呼気1リットルあたり0.09ミリグラムとする方針を固めた。　飲酒対策が各航空会社任せになっていたということに驚きを禁じ得ないが、2年前「世界の民間航空で働いているパイロットのうち、数千人がうつ病か自殺願望を抱えているが、仕事を失うことを恐れてそれを隠している」というショッキングなリポートをニューヨーク・ポスト紙など米メディアが伝え、衝撃が広がったことがある。正直、飲酒操縦より恐い話だ。　「2015年3月24日、ジャーマンウイングスの定期便が、フランス南東部のアルプス山中に墜落し、150人の死者を出す大惨事があったのですが、事故原因はうつ病だった副操縦士による自殺行為と判明したのです。そこで、この事件をきっかけに、米国のハーバード公衆衛生大学院が8カ月にわたり、世界の3278人のパイロットから聞き取り調査したところ、13％にあたる426人がうつ病か、それに近い状態を経験したと答えたほか、75人は『自殺が頭をよぎったことがある』と答えたのです」(航空評論家)　この数字を世界の民間パイロット14万人に当てはめると、1万8000人がうつ病か、それに近い症状にあることになる。なお同調査にあたっては、同大学院は、これが精神疾患を見極めるかどうかのテストであることを隠すため、さまざまな種類の質問をごちゃ混ぜにした他、匿名を条件にして本音を引き出している。　「衝動に駆られるのと、それを実行することには大きな差があるといわれるが、何とも怖い数字です。世界中の航空会社、とりわけLCC(格安航空会社)では、必要なパイロットを確保できていません。ICAO(国際民間航空機関)の予測データによれば、2010年の段階で、全世界で46万人であったパイロットが、30年にはおよそ2倍の98万人にまで必要になるとされていました。その10年の段階で5万人しかいなかったアジアのパイロット需要が4.5 倍に増えるとされ、これらは『2030年問題』と呼ばれていました。“呼ばれていた”と過去形なのは、パイロット不足問題が10年繰り上げられ『2020年』になったからです。とりわけ中国が高給をエサにパイロットの爆買いをしている、アジア太平洋地域における不足問題は深刻です」(航空ジャーナリスト)　結果、航空業界に何が起きているかというと、「パイロットの労働環境も大きく変わり、かつてほどの人気商売ではなくなっていることです。航空会社は月間乗務時間を延長し、渡航先の宿泊数を削減。ミニマムクルー(最少乗員数)の基準も変え、インターバル(休憩)をなくし、夏休みを廃止。さまざまな手当も廃止され、その結果、給料も激減したのです。米国ではマックの時給より低いLCCもあるほどです」(同)　現在、航空機による旅が世界で最も安全な輸送手段であることは確かだが、こうした労働環境の悪化が、うつや自殺願望、飲酒につながっているとしたら、早急に手を打つ必要がある。