「みずほフィナンシャルグループ」が18年3月期の決算で発表した純利益は5765億円。同じメガバンクの「三菱UFJフィナンシャル・グループ」は9896億円、「三井住友フィナンシャルグループ」は7343億円と大きく差が開いている。
みずほフィナンシャルグループ社長の坂井辰史氏は、この現状を問われ、「営業力・生産性の向上、基礎的収益力の向上が大きな課題であると認識している」と改善点は多数あると認め、「今年度は反転攻勢の年と定め、顧客部門の回復につなげたい」と抱負を語った。
また、大幅な従業員の削減を打ち出したことについて、「私達が今やろうとしているのはリストラというより、来るべき時代に金融機関として、どういうサービスを提供する会社になるかということ」と時代に合わせて組織を編成するだけとコメント。
続けて、「定型的な作業は機械に任せて、一人一人はツールをどのように使いこなすか」と機械化できる部分は積極的に推し進めていくと語った。
ネット上では、「安定した仕事はもうない」「銀行のリストラ数ヤバイな」「友達が銀行に内定貰ったって喜んでたけど大丈夫かな?」など、銀行員の先行きを悲観する意見が多く寄せられた。
日本では現在、2年後に迫った東京オリンピック・パラリンピックに向け、キャッシュレス化を早急に進めている。
キャッシュレスが普及すれば、銀行は店舗やATMを削減でき、人件費や管理費などを抑えることが可能で、先日、「銀行全体で1兆円ぐらいのコスト削減が可能」と『クローズアップ現代+』(NHK系)でみずほ銀行幹部が語っていた。
安定した職業の代表格に挙げられていた銀行員だが、その安定感に陰りが見え始めている。