レジャー 2013年12月07日 17時59分

一発逆転！ 仲町通のここが抜きどころ(12/8) 阪神JF

◆阪神11R　阪神JF◎ハープスター○ホウライアキコ△レッドリヴェール△レーヴデトワール　稀にみるハイレベルな一戦となった今年の阪神JF。中でもGI級の呼び声高いハープスターとデイリー杯2歳Sで圧巻のパフォーマンスをみせたホウライアキコが頭一つ二つ抜けている印象。　ハープは、出遅れて最後方からの競馬となった新潟2歳Sを次元の違う末脚で差し切り勝ち。レースの上がりが33.8秒、普通なら前残りの展開を32.5秒の末脚で突き抜けたのだからその瞬発力は驚異的。2着イスラボニータが後に東スポ杯を勝つなど、相手も揃っていただけに本物とみてよい。3か月ぶりの実戦になるが、不安のない仕上げだ。　一方のホウライも、レコード決着となったデ杯2歳Sで、先行馬に厳しいハイラップの中、2番手から抜け出しての圧巻V。脚質は違えど、時計の裏付けのあるこの2頭は外せない。　他では、時計面の裏付けはないものの、札幌2歳Sを制したレッドリヴェールは瞬発力とパワーを兼備したタイプで、洋芝オーバーシードのこの舞台は魅力。白菊賞を勝ったレーヴデトワールも潜在能力を感じさせる一頭。過去、中1週で臨んだ馬に好結果はないが、姉レーヴディソールがこのレースを制しており血統的な魅力は十分だ。 【馬連】流し(10)軸→(1)(7)(8)(13)(18)【3連単】フォーメーション(10)(18)→(10)(18)→(1)(7)(8)(13)＜プロフィール＞仲町通(なかまち・とおる)在京スポーツ紙の競馬記者として美浦・栗東トレセンに足を運ぶこと20年。厩舎関係者への綿密な取材の下、穴党として数多くの万馬券ヒットの実績を持つ。この春、フリーとして転身。本名非公開。※出馬表などのデータは、必ずJRA公式発表のものと照合し確認してください。

ミステリー 2013年12月07日 17時59分

新宿にふたたびUFO現れる!? 神秘エネルギーの可能性も

　右の写真は2013年12月3日に東京都新宿区で撮影されたUFOらしき飛行物体をとらえた写真である。　写真中央をご覧いただきたい。白い物体が弧を描くように飛んでいるのがおわかりにいただけるだろうか。　この写真は今年、9月24日にリアルライブ誌上でご紹介させていただいた夕焼けに浮かぶUFOを撮影した東京都新宿区に勤務する某会社役員のK氏が撮影したものである。　K氏によると12月3日の午後5時半過ぎ、新宿区の東京オペラシティの2階踊り場通路から隣にある大正テニスコート側、南の空に静止した発光体を発見。　以前にもUFOらしき物体を撮影したK氏はこの物体を飛行機やヘリコプターの光ではないと確信。しばらく眺めていたのちに撮影を開始したという。　前述の通りK氏は9月にも新宿区でUFOらしき物体を撮影しており、撮影した翌日の9月17日には東京都内を震度3の地震が発生していた。　記事中では山口敏太郎事務所は「UFO」と「地震」のシンクロ二シティについて触れていたのだが、そして、また今回も不気味なことにK氏がUFOを目撃する約2時間前、12月3日の15時58分ごろには千葉県沖でマグニチュード4.7の地震が発生していたのだ。　「地震が発生する前後にUFOが目撃される…」こんなことが本当にありえるのだろうか？　オカルト研究家・作家の山口敏太郎はK氏の撮影した物体はUFOのほかに地震が発生する際のエネルギー体「火柱」という発光現象ではないかと指摘している。　火柱とは地震の前兆と言われており、火のような柱が突如として空に現れためこのように呼ばれている。　「火柱」の特徴として光が行き着く先は震源地とも言われておりK氏の撮影した物体はまるでブーメランのように光が屈折しているため、地震の発生した向きは千葉県を指していたのではと思われる。　果たしてK氏の撮影した物体はUFOなのか、火柱なのか…。(山口敏太郎事務所)

スポーツ 2013年12月07日 17時59分

「20億円じゃ安すぎ！」と嘆きの楽天 田中マー君の米移籍は三木谷オーナーの腹ひとつ!?

　新しいポスティングシステム(入札制度)が、NPB(日本野球機構)とMLB(米大リーグ機構)との間で基本合意した。週明けに正式に決定される見込み。　その概要は日本の球団が2000万ドル(約20億5700万円)を上限に希望額を決め、その金額で獲得を希望する米球団すべてと交渉可能になるというもの。　選手がその制度を利用できるのは1シーズンに1回だけで、獲得を希望する米球団がなければ、選手は国内残留となる。　旧制度では入札金額に上限はなく、金額を決めるのは米球団で、入札した球団に独占交渉権が与えられたため、複数球団との交渉はできなかった。　MLB側としては、新制度で上限が2000万ドルに抑えられるため、資金が潤沢ではない米球団も入札に参加することが可能になり、入札金の高騰を防ぐメリットがある。移籍する国内選手は、これまで選択の自由がなかった点が改善され、複数球団と交渉できる利点ができた。　ところが、田中将大投手のような、米移籍を希望するスター選手が所属する球団にとって、新制度はデメリットでしかない。　旧制度で米移籍した松坂大輔投手(西武→レッドソックス)は約5111万1111ドル(当時約60億円)で、ダルビッシュ有投手(日本ハム→レンジャーズ)は5170万3411ドル(当時約40億円)で落札された。所属球団はエースを放出する見返りに、莫大な移籍金を手にすることができたが、新制度では、それができなくなる。　米メディアによると、米市場で評価が高騰している田中の入札金額は1億ドル(約103億円)にも跳ね上がる可能性も報じられていた。ところが、新制度で上限が2000万ドルと決まってしまったため、楽天球団として落胆するばかり。　12月3日、国内12球団の代表者会議が行われ、新制度案に楽天1球団のみが反対したが、残り11球団に押し切られた。楽天・立花陽三社長は「田中の価値が、フェアに判断されるものにしてほしい。額の多い少ないではない。上限があってもいい。ただ、なぜ、その上限額(2000万ドル)になるのか、説明責任を果たせる制度でないと」と不満たらたら。　当初、立花社長は田中の米移籍容認派と見られていたが、日本シリーズ終了後、三木谷浩史オーナーが、「田中残留」を厳命した。その後、三木谷オーナーは企業イメージを考慮してか、「個人的には、若い人が海外に挑戦するのはいいことだと思う」と方向転換。むろん、これは100億円ともいわれた“田中マネー”をあてにしてのもの。　ところが、100億円どころか、20億円しか入ってこないとあっては、楽天の方向性も変わる。田中が流出することで、入場料収入、グッズ収入、テレビ放映権料収入などが落ちるのは必至で、経済的な損失は計り知れない。また、絶対的エースを失うことで、チーム力は大きく落ち、Aクラスも風前の灯となり、ポストシーズンで稼ぐことも、おぼつかなくなってしまうことが予想される。　立花社長は8日に田中と会談予定で、「まずは残留交渉をしたい。その上で田中の意思確認をする」と話している。最終的に田中の米移籍を認めるかどうかは、三木谷オーナーがビジネスを超えたところで、判断できるかにかかっているようだ。すべては、三木谷オーナーの腹ひとつだ…。(落合一郎)

社会 2013年12月07日 17時59分

強姦罪で起訴の元日本ハム投手に余罪 宮城遠征時に女性にわいせつ行為

　宮城県警仙台東署は12月5日、女性にわいせつな行為をしたとして、強制わいせつ容疑で、プロ野球日本ハム・ファイターズの元投手で、2軍マネージャーだった宮本賢容疑者(29＝千葉県船橋市)を再逮捕した。　再逮捕容疑は、12年6月30日午前0時半頃、同県仙台市宮城野区にあるビルの非常階段踊り場に、10代の専門学校生の女性を無理やり連れ込んで、胸を触るなどのわいせつな行為をしたとしている。　同署によると、宮本容疑者は「記憶はない。やってない」と容疑を否認しているという。　その際、宮本容疑者が所属する日本ハムは、楽天とのイースタンリーグ公式戦のため、同年6月29日〜7月1日に、同県利府町に遠征に出ていた。　事件を起こした6月30日は、日本ハムの3番手として中継ぎ登板。1/3イニングを投げて、1失点している。　岡山県出身の宮本容疑者は06年のドラフト希望入団枠で、早稲田大学から日本ハム入り。1軍では通算22試合に登板したが、1勝も挙げられず、昨年10月に戦力外通告を受けて、2軍マネージャーに転身した。　今年11月12日、6月下旬の夜に、千葉県船橋市の路上を歩いていた女性に乱暴したとして逮捕され、12月2日に千葉地検に強姦(ごうかん)罪で起訴された。日本ハムは11月15日、宮本容疑者との契約を解除している。　今年6月の事件は球団職員時の犯行だったが、昨年6月の再逮捕容疑が事実であれば、現役選手時の犯行となる。昨年8月、ソフトバンクの堂上隼人捕手が強制わいせつ容疑で逮捕され、その後、余罪がゾロゾロでてきたが、宮本容疑者も再逮捕された。　現役のプロ野球選手が性犯罪を起こしたとなると、ファンに夢を壊してしまう。(蔵元英二)

社会 2013年12月07日 15時00分

世の中おかしな事だらけ 三橋貴明の『マスコミに騙されるな！』 第55回 国家安全保障と企業

　11月23日、中国が尖閣諸島上空、つまりは石垣市の上空を防空識別圏に設定し、それを公表した。防空識別圏とは、国際法で定められた「領海」「領空」とは違う。特定の国が防空上の理由から、自国の空域に設定するものであり「領空」ではない。　中国側が防空識別圏を拡大したとしても、日本の航空機が同空域を飛ぶ際に、中国当局に飛行計画を提出する必要など全くない。とはいえ、中国側は新たに設定した防空識別圏を飛ぶ航空機に対し、飛行計画を提出するべし、と息巻いている。　尖閣諸島を巡る日中問題(尖閣諸島は領土問題ではない)は、再び一歩、危機深刻化の方向に歩みを進めたことになる。進めたのはもちろん中国側であり、日本側ではない。　中国国防省が出した公告では、識別圏内を飛ぶ各国の航空機に対し(多くが日本の航空機であろう)、中国国防省の指令に従うこと、さらには飛行計画の提出を求めている。従わない航空機に対しては、　「防御的緊急措置を講じる」　つまりは、スクランブルをかけると宣言したわけだから、尋常ではない。　これで日本側が臆してしまい、中国側の要求に従ってしまうと、　「おわかりだろう。釣魚島(尖閣諸島)は我が国の領土である。日本が文句を言うならば、領土問題として話し合おう」　と、やってくるわけだ。結果的に、尖閣諸島問題はめでたく「領土問題」に格上げされてしまうという筋書きである。　というわけで、日本の航空会社の対応に注目していたわけだが、素直に飛行計画を中国航空当局に提出していたわけだから、あまりの平和ボケに慄然としてしまった。　JALやANAは「国から明確な指示がなく、乗客の安全が第一だ」と、24日以降に中国当局へ飛行計画を提出したのである。　これに対し、菅義偉官房長官が26日午前に記者会見し、「25日に国土交通省から航空会社に対して、中国側の措置はわが国に対して何ら効力を有するものではなく、これまでのルール通りの運用を行っていくという政府の方針を伝えている」と、発言。最終的には、飛行計画提出は「中止」ということになった。　JALやANAは、中国航空当局に飛行計画を提出することで、日本の領空である尖閣諸島上空について、中国の施政権を認める形になってしまうことに考えが及ばなかったのだろうか。日本の航空会社が尖閣上空で中国当局の指示に従うとは、すなわち中国が同空域を実効支配していると認めることになりかねないのだ。　本件は色々と疑問があるのだが、11月23日という「土曜日」に中国が防空識別圏設定を公表した。中国の発表を受け、JALやANAなどが飛行計画を提出したわけだが、この時点で管轄官庁である国交省との連携はどうなっていたのだろうか。　あるいは、JALやANAはいかなるプロセスで飛行計画提出を決めたのか。菅官房長官は「25日に国土交通省から航空会社に対して…」と語っているため、23日(土)、24日(日)の時点では日本政府側から何の指示もなかったように思える。　そうだとすると、なぜなのか。単に、土、日で官公庁が休みだったためなのだろうか。本当にそうであるならば、かなり怖い話だ。日本の航空会社上層部や、国交省官僚は「安全保障に対する認識が薄い」と批判されても仕方があるまい。　上記が正しいとなると、「独自で飛行計画提出を決めた」航空サービス会社側も、飛行計画提出中止の指示が遅れた国交省や政府側も、双方に問題があるように思える。　いずれにせよ、現代の日本においては、すでに企業(特にグローバルにビジネスを展開する企業)すらも「国家安全保障」、英語で言うナショナル・セキュリティーを頭に叩き込む必要があるのだ。　本来は、企業であっても常に国家安全保障を考慮してビジネスを展開しなければならないはずなのだが、我が国は戦後から冷戦期にかけ(今もだが)、セキュリティーをアメリカに依存し、自国で安全保障を考えることを放棄してきた。その「ツケ」が、今、一気に噴き出しているように思える。　ちなみに、中国の防空識別圏設定を受け、アメリカや韓国などの航空会社は、中国側の飛行計画提出指示を無視した。JALやANAが中国の飛行計画提出要求を受けた際に、　「本問題は、日本国の安全保障と密接にかかわってくる」　という認識はあったのだろうか。あったと信じたいところだが、以下の両社の広報のコメントを見ると、そうとは思えない。　「ノータムが発出された以上、それに従わざるをえないと考えている。防空識別圏に関しては各国が独自に設定しており、運航者としては、公示されればそれに従った運航とせざるを得ない。通常の各国のノータムと同様、運航者の判断で対応することとしている」(JAL広報部)　「各国の航空当局が出すノータムは、日本に限らず全世界の航空会社が対象で、それに従うのが国際的なルール」(ANA広報室)　ノータムとは、各国の航空当局が出す「航空情報」のことだ。JALやANAは、　「中国当局からノータムが発せられたため、国際的ルールに従って飛行計画を提出した」　と、「防空識別圏設定」により飛行計画を提出したとは説明していない。　確かに、ルールとしてはJALやANAの対応は間違っていないのかも知れないが、「安全保障」は国際ルールを踏み越える問題だ。　尖閣諸島上空という「日本の領土」を飛行する「日本の航空会社」が、他国の要求に従って飛行計画を提出する。これが安全保障上、何を意味するかについて理解しているならば、日本の航空会社は飛行計画提出前に国交省なり、政府なりと協議をしたはずである。　あるいは、日本の航空会社が「ノータム」が発せられたことを受け、何も考えずに飛行計画を提出したとなると、なおさら怖い。日本の航空会社は我が国の企業でありながら、「日本の国家安全保障」について一切念頭にないという話になってしまう。　日本の企業や国民は、時代が変わったことを認識しなければならない。最早、安寧の時は過ぎ去り、日本企業が「これまで通り」ビジネスを続ける場合であっても、国家安全保障を意識しなければ、取り返しがつかない不都合が生じる可能性があるのだ。　そして、「日本」企業が「日本国家」の安全保障を考えずに行動した場合、ツケを支払わされるのは当の日本企業を含めた「日本国民」である。「グローバル企業」であっても、結局は国家安全保障と無関係にビジネスを展開することは不可能なのだ。三橋貴明(経済評論家・作家)1969年、熊本県生まれ。外資系企業を経て、中小企業診断士として独立。現在、気鋭の経済評論家として、わかりやすい経済評論が人気を集めている。

芸能ネタ 2013年12月07日 14時00分

薬丸漬しが目的だったTBS『はなまるマーケット』終了“ウラ”

　朝の情報番組『はなまるマーケット』(TBS)が来年3月一杯で終了する理由が、ジャニーズ事務所による“薬丸潰し”だったことが明らかになった。　ジャニーズ事務所の『シブがき隊』だった薬丸裕英(47)は、グループが解散した1年後にジャニーズから独立。'90年には元アイドル歌手の石川秀美と“できちゃった婚”したが、ほとんど仕事がない状態だった。　「元『光GENJI』の諸星和己がジャニーズから独立して以来、いまだに干されているように、ジャニーズから独立したタレントは多くがジャニーズの圧力で業界から干される。薬丸もその一人だったんです」(大手プロ関係者)　そこで薬丸が目を付けたのが、ジャニーズがまだ参入していなかった“司会”という新ジャンルだった。　「石川と結婚した6年後に、薬丸は『はなまるマーケット』の司会になり、TBSの“朝の顔”となった。それを見たジャニーズはSMAPの中居正広を司会業に進出させ、タレントの仕事を増やすために情報番組にも力を入れるようになったんです」(情報番組関係者)　3年前にスタートしたNHKの『あさイチ』の司会は、V6の井ノ原快彦が務めている。内容は『はなまるマーケット』と同じく主婦向けの情報番組だ。　「スタート時は『はなまるマーケット』の情報コーナーをマネていましたが、そのうち『はなまるマーケット』のスタッフを引き抜いてノウハウを導入。その頃からジャニーズは“薬丸潰し”を画策していた。一方、薬丸は所属事務所が最大手の番組制作会社の系列プロにもかかわらず、打ち切りに関して一切聞かされていなかったため“俺は聞いていない！”と激怒したわけです。しかし、いくら最大手といえどもジャニーズには逆らえない。『はなまるマーケット』の後番組の司会がジャニーズの国分太一というのもあまりに露骨だ」(同)　薬丸の無念、察するに余りある。

芸能ネタ 2013年12月07日 14時00分

堀北真希 処女説再浮上 初体験に備える筋トレひとりエッチ

　女優・堀北真希(25)に処女説が再浮上−−。　堀北は11月発売の一部雑誌で、作家・林真理子氏と対談。衝撃告白をした。　「堀北は『私、外に出かけないので』と引きこもり生活を告白したり、『一人でも楽しい』『大勢で集まったりするのが苦手』などと明かし、女子会などには一切参加しないことを吐露しました。恋愛についても『外に出ないのでダメだなと思っています』と、人と交わらないことまでカミングアウト。仙人のような生活や価値観が波紋を広げています」(芸能プロ幹部)　人付き合いしないだけに、エロ眼鏡な見方も出ている。　「ズバリ、処女説です。堀北はとにかく撮影現場やテレビ出演時なども、ほかのタレントとほとんどからもうとしません。俳優や芸人らも、堀北が醸し出す“近寄らないでオーラ”にビビり、今や誘う人はほとんどいない。遊び人系の男性タレントの間では『堀北は間違いなく男性未経験』という説が強まっています」(芸能ライター・蝦名康雄氏)　堀北といえば、これまでジャニーズの櫻井翔や渋谷すばる、松坂桃李らとの関係が取り沙汰されてきた。　「堀北の熱愛説は、ほぼドラマの宣伝にからんだガセと考えていいでしょう。ツーショットを撮られたことがなく、熱愛の証拠もない。堀北は超真面目な性格で、都内の中学では生徒会副会長を務めた。中2の時、スカウトされ芸能活動に入り清純派として売り出されたため、恋愛する時間もなかった」(女性誌記者)　林氏との対談では、ストレス解消法を聞かれると「走ったり、家で筋トレしたりします」とアスリートのような生活も明かした。　「公称T160センチ、B78・W58・H83の堀北は『脱いだらすごい』ボディーで知られます。連日の筋トレのためか、乳房はきれいなお椀型に突き出て、お尻や脚はダンサーのごとくキュッと引き締まっている。完全主義者で知られ、かつ思い切りのいい堀北ですから、体が仕上がったら映画で全裸ヌードを披露することも考えているのでしょう」(映画製作スタッフ)　11月27日、『第42回ベストドレッサー賞』授賞式に出席した堀北は、クリスマスの予定を聞かれると「誰か誘ってほしいです」と寂しげに答えた。　「20代後半に差し掛かり、引きこもりな堀北といえども肉食系の側面が出てきたのかもしれませんね」(ワイドショースタッフ)　これから“真希返し”だ。

スポーツ 2013年12月07日 11時00分

来季の大谷は投手に専念!?

　「15勝、3割」　北海道日本ハムファイターズ・大谷翔平(19)がテレビのインタビューで来季の目標を答えた。しかし“2年目の二刀流”は、2本のカタナの大きさが随分と違ってくるようだ。　「手薄な投手陣ですから、大谷は開幕投手を争うことになるでしょう。正捕手の鶴岡がFAでソフトバンクに移籍することが決まり、ライバル球団に内情まで流出することになってしまった。栗山監督も頭が痛いですね」(球界関係者)　今や、マー君の背中は遙か彼方の“元ハンカチ王子”斎藤佑樹(25)も右肩痛が癒えていない。そこで急浮上してきたのが、大谷の投手専任案だ。　今シーズン“投手・大谷”は13試合に登板し、3勝0敗。一方“打者・大谷”は打率2割3分8厘。どちらの成績もパッとしないが、その原因が二刀流による中途半端さにあるのは明白。　「将来的には打者一本に専念させたいというのが、首脳陣の正直な思い。しかし、今の日ハム投手陣の中で唯一、伸びしろが期待できるのは『投手・大谷』だけですから仕方ありません。奇策ですが、来季は投手、その次の年は打者の“隔年二刀流”というプランも囁かれています。営業面を考えれば、十分にあり得ると思いますね」(同・関係者)　二刀流による体力的な負担は相当なものだろう。隔年式で投手、打者の両面を育てていくのも悪くないかもしれない。　「日ハムは、とにかく次世代のエースを育てるのが急務。正捕手がいなくなるのですから、当然ながらディフェンス面のゼロからの作り直しも強いられます。首脳陣は、大谷がこだわる“二刀流”に気を配っている場合ではありません」(担当記者)　冒頭の言葉が「生涯通算で15勝、夢はいつの日か3割」に変わるかも!?

社会 2013年12月07日 11時00分

市場から消えた中国マネー4兆円の怪 〜緊迫する尖閣との関連性〜

　消えた中国マネーが憶測を呼んでいる。中国政府系ファンド『OD05オムニバス』が9月中間決算を機に、日本の主要企業の大株主から次々と姿を消したのだ。その数、判明しているだけで実に127社。今年3月期には167社(3月決算以外の24社を含む)の大株主ベスト10に登場していたのだから、まさに“激減”の言葉がピッタリである。　奇しくも尖閣問題が風雲急を告げてきたタイミングだけに、関係者が「売り急ぎの背景に何があったのか」と疑心暗鬼になるのも無理はない。　このオムニバス、中国の国家外為管理局に関連する国策ファンドとされるが、名目上の本拠地はオーストラリアのシドニーにあり、香港上海銀行東京支店が常任代理人を務めている。常任代理人とは資金や株式の保護・預かり業務の代理で、オムニバスの実態は依然としてベールに包まれている。　とはいえ、ハッキリしているのは日本企業の大株主に初めて登場したのが2007年3月期の5社で、昨年3月期には238社まで拡大した。これに比べると今年3月期は絶対数でこそ減少したものの、アベノミクスによる市場の回復もあって、保有株の時価総額はトータル4兆200億円と、前年(3兆5000億円)を大きく上回る。　「この金額だってベスト10に登場した企業のトータル。会社に公表義務がない11位以下の株主を含めると、今年3月期時点で時価5兆円超を運用していたのは間違いないでしょう」(市場関係者)　繰り返せば、その中国マネーが日本市場から一気に“蒸発”したのだ。大株主から消えた企業を列挙してみると、自動車ではトヨタ、日産、ホンダ、ダイハツ、スズキ、いすゞなど、ほぼ軒並み。電機ではパナソニック、東芝、ファナック、NEC、富士通などから消えた。ゼネコンでは鹿島、大成建設、大林組、清水建設。商社では三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅。さらにJR東日本、JR西日本、JR東海、NTT、NTTドコモ、新日鉄住金、野村HD、大和証券グループ本社などからこつ然と姿を消した。　ベスト10に残っている企業でも日立、ソニー、武田薬品、ソフトバンク、三菱重工などが3月期比で半減している。一方、銘柄としては少数ながらも石油資源開発、富士重工、マツモトキヨシなどは保有株数が増えている。他にベスト10以下にとどまり、第三者にはうかがい知れないケースがあるにせよ、ざっと時価4兆円からの大枚が短期間に市場から消えた計算になるのだから“事件”といえるだろう。　一体、これは何を意味するのか−−。市場には「信託名義への移し替え」「中国金融不安の影響」、さらには「有事に備えた叩き売り」など、さまざまな観測が飛び交っている。　信託名義ウンヌンの根拠は、消えた銘柄のうちNECなど約80社で新たに「バンクオブニューヨーク」による信託名義が大株主として登場していることだ。OD05だけでも実態が曖昧なのに、バンクオブニューヨークの信託名義を絡ませることで「一層、秘密のベールに包ませたいとの思惑が働いた」(金融筋)との見立てである。しかし、手数料を払ってまで名義を移し替える必要性があったのかとなると疑問が残る。　中国金融不安の影響には一応の説得力がある。今年の6月から7月にかけて「陰の銀行」と呼ばれるアングラマネーが中国経済を揺るがしかねないと問題になった。何せ約500兆円規模のボリュームを誇る。最悪の場合、中国バブルが崩壊し、「中国発の世界恐慌になりかねない」と世界の金融マンが緊張した。　幸いにもそんな事態は回避したが、9月中間期で大量処分したということは「7月前後に決済した可能性が大きい」(証券マン)。確かにこの時期、日経平均株価は低迷していた。中国マネーによる大量の売り圧力が株価の上値を重くしたと理解すれば、当時の株価低迷も十分説明がつく。　だが、それ以上に聞き捨てならないのが「有事に備えた叩き売り」だ。　中国大使館は11月8日、日本在住の自国民に「自然災害など重大な突発事態に対応するため」として連絡先の登録を呼びかけた。これが明らかになったのは、中国が「尖閣諸島周辺を防空識別圏に加えた」とする同23日の直後のこと。そこへ9月末で保有株の大半が消えたことが明らかになったとあっては、「さては…」と映る。　折も折、日本の大企業のトップらでつくる日中経済協会の訪中団は、希望した李克強首相との面会を袖にされる屈辱を味わった。こうした一連の動きが日中の緊張が高まる中で起きたのは、果たして偶然なのか。　どうやら中国が強力な「対日カード」を握ったことだけは確かなようだ。

芸能ネタ 2013年12月06日 20時00分

赤江珠緒が見事『社長賞』受賞 テレビからラジオへ基盤変更？

　赤江珠緒がTBSラジオから『社長賞』をもらい、様々な憶測を呼んでいる。　今年8月度聴取率調査で『たまむすび』(月曜〜金曜午後1時〜3時半)は、裏番組の文化放送『大竹まことのゴールデンラジオ』(月曜〜金曜午後1時〜3時半)に初勝利した。さらに同番組は10月度も勝ち、2回連続勝利したため受賞したのである。　赤江が同番組にスカウトされたのが'12年4月。聴取率調査は2カ月に1回、偶数月に行われるが、赤江は1年4カ月で、裏の大竹を倒したことになる。　「4月にもらったのは安住紳一郎『日曜天国』。3年間連続でセールスを完売したためです。聴取率が全体でナンバーワンということもあった」(ラジオ業界関係者)　ただ、赤江の場合は少し背景が違う。大竹の番組は'07年5月に吉田照美『やる気MANMAN』の後番組としてスタートした。1年経過して聴取率ナンバーワン番組となり、赤江の前任者・小島慶子『キラ☆キラ』('09年4月放送開始)でも破ることができなかったのだ。そのため赤江の課題は裏番組を倒すことだったが、そのミッションを見事達成したわけである。　そうなると『社長賞』の他、ラジオの出演ギャラのアップが期待できる。　赤江レベルのギャラは、1回出演で20万程度。金曜が休みで週4回の80万円。年50週として4000万円である。今出ている『モーニングバード』(テレビ朝日系)も1回(月曜〜金曜)30万程度で年7500万円にものぼる。　「『たまむすび』と『モーニングバード』のギャラを足せば軽く1億円を超す。赤江は事務所には所属しておらず、個人事務所を経営しているのでまるまる懐に入る億万長者です」(芸能界事情通)　ただ、来年4月に大きく動く可能性あり。TBSラジオのギャラが上がるのは間違いなく、これで生活基盤ができる。かりに離婚しても問題はない。赤江が『モーニングバード』を降板し、テレ朝からTBSラジオへの移籍は固いというしかない。(編集長・黒川誠一)