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“全敗”スティール・パートナーズの逆襲!

 アデランス、サッポロHD、ブルドックソースの株主総会で“全敗”した米投資ファンド、スティール・パートナーズの今後の動きに注目が集まっている。「撤退」か、それとも「逆襲」か。
 市場関係者は、こう警告する。
 「スティールはブルドックに敵対的TOBをかけているが、株主総会で買収防衛策が通ってしまった。東京地裁に買収防衛策の発動差し止めを求める仮処分を申請していたが却下され、控訴した。TOBの価格は1700円で、期限は8月10日。スティールはこのまま引き下がりませんよ」
 ブルドックの株主総会を前に、これまでメディアに素顔をさらしたことがないスティールのウォレン・リヒテンシュタイン代表が多忙なスケジュールを割いて来日し、記者会見まで開いた。これは、日本での“本土決戦”の強い意思表示だという。
 「ブルドックは7月11日に買収防衛策を発動しますが、新株予約権が買収防衛策として発動されるのは世界でも初めてのことです。スティールの名は適用第1号として歴史に残る。このことはスティールにとって今後の商売に支障をきたす。このまま引き下がれば、世間の目にはスティールが尻尾を巻いて逃げたとしか映らない。ここは一発逆転しかないでしょう」(証券会社幹部)
 問題はブルドックの株価だ。TOB価格が1700円なのに対し、1560円(3日現在)。この先、TOB価格を上まわればいいが、1700円以下なら、少しでも利ざやを稼ぎたい個人投資家はTOBに流れるだろう。
 もし、TOBが成功してブルドックを乗っ取ったとしても、結果的に「高い買い物」になる。スティールにとって妙味はあるのか。
 「ブルドックは財務体質が良く預金や利益剰余金がたっぷりあります。土地の含み益もある。だから、経営権を握った後、外資に居ぬきで売れば利ざやが稼げます。国内の企業がホワイトナイトとして名乗り出れば、利ざやがもっと大きくなる」(市場関係者)
 一部には裁判所の判断次第では、TOBを撤回するのではないか、という観測もある。
 「TOBはやるでしょう。もし、ブルドックから撤退するにしても外資に売却するでしょう。もしかすると外資と共闘するかもしれません。リヒテンシュタイン代表がファイテング・ポーズをとっている以上、何が起こるか分かりません」(経済部記者)
 スティールの逆襲はあるのか。ブルドックの株価ともども気になるところだ。

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