3月には日本中が熱狂したWBC決勝の日本対アメリカ戦を放送し、平均世帯視聴率で42.4%(ビデオリサーチ調べ、関東地区/以下同)を記録。平日午前中の放送としては異例の高視聴率を記録するなど、視聴率を押し上げまくっていた。
「長年、日本テレビを追い抜けなかったので、局内はお祭り騒ぎだったが、WBCの高視聴率は〝バブル〟のようなもの。今年は日テレがバスケットボール(テレ朝と分担)とラグビー(NHKと分担)のW杯を放送。WBCほどの高視聴率は期待できないが、大幅に視聴率を押し上げることになりそうで、また日テレに抜かれるのでは」(放送担当記者)
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しかし、ここに来て、視聴率に対する業界内の評価は大きく変化しつつある。
「各クライアントは、ファミリー層の視聴のバロメーターとなるコア視聴率(男女13歳から49歳)、民放の無料動画配信サービス・TVerのお気に入り登録者数と再生回数が出稿の目安になりつつあり、世帯視聴率は重視されなくなりつつある」(広告代理店関係者)
そんな現状の中、テレ朝にとってはかなり厳しい現実が突き付けられることになってしまった。
発売中の「フライデー」(講談社)は、4月に放送された各局の番組の中のコア視聴率ベスト50を掲載。
その結果、日テレの番組が半数以上を占め、TBS、フジが続いたが何とテレ朝の番組は1つもランクインしていなかったのだ。
「そもそも、朝の情報番組からおカタくて、高齢者をターゲットにしているとしか思えない。その反面、民放キー局の中ではジャニーズとの〝癒着〟が目立つが、ジャニーズは性加害問題で大激震。深い関係が裏目に出てしまっている」(先の記者)
若者の〝テレビ離れ〟の一因は、テレ朝のような番組作りなのかもしれない。