ジャニーズ商法の真骨頂!? NEWSが解散しない理由

　先日、主力メンバーの山下智久と錦戸亮の脱退が発表されたジャニーズ事務所のアイドルグループ「NEWS」。今後は残りのメンバー4人で活動していくが、メンバーの小山慶一郎が10日、キャスターを務める日本テレビ「news every.」で2人の脱退後、メンバーとしては初めて生でグループについて語り、「NEWSをここで絶対に終わらせたくない」とあらためて解散を否定した。

　とはいえ、山下・錦戸の2トップへの仕事のオファーや、ファンの“支持率”はメンバーの中でも群を抜いていただけに解散もやむを得ないはずだが、そうできない理由があるというのだ。

　「ファンクラブの年会費収入が減ってしまうので、解散というわけにはいかない。NEWSのファンクラブは関ジャニ∞、KAT-TUN、赤西仁と合同だが、山下と錦戸以外のファンもかなりの人数が加入しているはず。NEWSを存続させていれば、年会費4000円をファンからしっかり徴収できる」(女性誌記者)

　商魂たくましいジャニーズだが、人気グループであればあるほどコンサートチケットを売るだけで莫大な利益が生まれるというのだ。

　「申し込むだけで手数料が徴収され、抽選に外れてチケットが取れなくてもしっかり返金手数料が徴収される。ジャニーズはその手数料収入の一部を振り込み口座を使った金融機関に支払うが、数千万単位の手数料収入を得られる仕組み」(同)

　05年は高額納税者が公示された最後の年となったが、それによるとジャニーズ経営陣の前年04年の推定年収はジャニー喜多川社長が約9億円で、ジャニー氏の姉の藤島メリー副社長もジャニー氏とほぼ同額。

　巧みな“集金システム”が帝国を支えているようだ。