2月7日に放送された『ワールドビジネスサテライト』(テレビ東京系)では、バレンタインデー商戦に挑む企業を追った。
2月1日にGODIVAが「日本は、義理チョコをやめよう。」という内容の広告を日本経済新聞に掲載し、SNS上で大きな反響を呼んだ。
番組では、ゴディバ ジャパンの社長 ジェローム・シュシャン氏に、この広告の狙いをインタビュー。シュシャン氏は「義理人情とか、義理堅いとかそういう言葉は好きですけども、義理チョコには違和感があります。時間がかかるとか、みんながやっているとか、それは本来の義理ではないんですね。あげる人がハッピーじゃないと意味がないと思っています」と義理チョコの“義理”という言葉は、本来の意味とは違うように感じていたため、義理チョコの廃止を促すような広告を打ったのだという。
ただ、ゴディバの義理チョコ廃止の動きに真っ向から対立するのが、ブラックサンダーでおなじみの有楽製菓株式会社だ。
ブラックサンダーは1つ30円からと非常に安価なため、義理チョコとして買い求める客が多く、現在は工場がフル稼働でも生産が追いつかないほどの盛況ぶりで、ゴディバの広告の影響はないらしい。
有楽製菓 営業マーケティング戦略本部の山崎美沙氏は「(義理チョコは)日本独自の素敵な文化。あげる方ももらう方も気兼ねなく義理チョコの文化を楽しんでほしい」と義理チョコ文化の価値を語った。
義理チョコ廃止の動きについて野村証券 チーフ・マーケット・エコノミストの木下智夫氏は「義理チョコは日本の文化として定着した感が強いんですが、多くの人がかかわることだけに、そういったものを反映して変えていくのは自然だと思います」といちいち義理チョコを用意しなくてはいけない現状を嘆く声は少なくないので、時代に合わせて柔軟に変化していくことは必要なことであると語る。
また、「一方で、義理チョコに限らず、物を贈る文化というのは非常に重要で、毎年一定の需要を生み出すという経済効果もあるんですね」と経済活性化のために、バレンタインデーのようなイベントは大切であるとも口にした。
2月1日にGODIVAが「日本は、義理チョコをやめよう。」という内容の広告を日本経済新聞に掲載し、SNS上で大きな反響を呼んだ。
番組では、ゴディバ ジャパンの社長 ジェローム・シュシャン氏に、この広告の狙いをインタビュー。シュシャン氏は「義理人情とか、義理堅いとかそういう言葉は好きですけども、義理チョコには違和感があります。時間がかかるとか、みんながやっているとか、それは本来の義理ではないんですね。あげる人がハッピーじゃないと意味がないと思っています」と義理チョコの“義理”という言葉は、本来の意味とは違うように感じていたため、義理チョコの廃止を促すような広告を打ったのだという。
ただ、ゴディバの義理チョコ廃止の動きに真っ向から対立するのが、ブラックサンダーでおなじみの有楽製菓株式会社だ。
ブラックサンダーは1つ30円からと非常に安価なため、義理チョコとして買い求める客が多く、現在は工場がフル稼働でも生産が追いつかないほどの盛況ぶりで、ゴディバの広告の影響はないらしい。
有楽製菓 営業マーケティング戦略本部の山崎美沙氏は「(義理チョコは)日本独自の素敵な文化。あげる方ももらう方も気兼ねなく義理チョコの文化を楽しんでほしい」と義理チョコ文化の価値を語った。
義理チョコ廃止の動きについて野村証券 チーフ・マーケット・エコノミストの木下智夫氏は「義理チョコは日本の文化として定着した感が強いんですが、多くの人がかかわることだけに、そういったものを反映して変えていくのは自然だと思います」といちいち義理チョコを用意しなくてはいけない現状を嘆く声は少なくないので、時代に合わせて柔軟に変化していくことは必要なことであると語る。
また、「一方で、義理チョコに限らず、物を贈る文化というのは非常に重要で、毎年一定の需要を生み出すという経済効果もあるんですね」と経済活性化のために、バレンタインデーのようなイベントは大切であるとも口にした。
