高城氏 スペインで“ハイパーメディア訴訟”準備

　所属事務所「スターダストプロモーション」のHP上からすべての情報を削除され、実質的に解雇となった女優・沢尻エリカ(23)。現在も夫でハイパーメディアクリエーターの高城剛氏(45)が立てた代理人を通して事務所との話し合いは続いているが、高城氏が一連の解雇騒動を報じたマスコミにプッツン。なんと、海外での法廷闘争に持ち込む準備をしているというのだ。

　「今回の騒動で、沢尻の芸能界復帰はかなり難しくなった。騒動をあおるような記事を書いた社もあったが、ほとんどが事実。にもかかわらず、八つ当たりか、高城氏はマスコミを攻撃する想定外の行動に出た」(芸能リポーター)
　解雇騒動発覚後、海外に“高飛び”した沢尻だが、いまだに書面などのコメントはなし。前所属事務所も今回の件に関してはノーコメントを貫いているが、まず、高城氏が動いた。
　「一部のスポーツ新聞や週刊誌に抗議文を送りつけた。要約すると、「『(沢尻が)全自動自転車に乗って奄美大島で警察に事情聴取された』および『事務所解雇の原因は薬物』という報道に対して『事実無根』と主張。『対応によっては訴える』といったもの。これまで、編集部には何度も同様の抗議文が送りつけられているので、すんなり対応できるかと思いきや、なんと全文英語で書かれていた。『なぜ、日本語にしないのか』と返答したら逆ギレされた社もあったそうで、面倒くさいから和解の方向で進めている社もあれば、本格的に訴訟対策に乗り出した社もある」(週刊誌記者)

　多少踏み込んだ報道の仕方であれば、時には訴訟沙汰に持ち込まれることもあるが、高城氏の場合は、ちょっと事情が違うようだ。
　「高城氏は日本の法廷ではなく、滞在するスペインで訴訟を起こすつもりのようだ。となると、日本のマスコミは訴状を英文に直したり、現地で通訳を雇ったり、渡航費や滞在費などがかさみかなりダメージを受ける。もし、日本で同じようなことをしたタレントなら、徹底的に追いかければいいが、スペインではさすがに取材は不可能。高城氏が携わっていた東京五輪の招致活動もひと段落しただけに、ひそかに立てていたマスコミ対策を着々と実行している感じ」(同)
　過剰なまでの高城氏のマスコミへの敵対心だが、「7月の奄美でも、自分の意図に反した報道をしたマスコミを個別に呼び出して恫喝した」(同)というから、今回の行動もうなずける。それにしても、沢尻ともども日本に帰る気はないのか？
　「沢尻は今月上旬に、ドイツで開催されるグラフィックデザインの展覧会に自作を出品するらしい。海外でグラフィックデザイナーとして再出発するという説もある」(女性誌記者)　
　今後は高城氏とマスコミのバトルの行方とともに、沢尻の身の振り方が注目される。