4月23日、6回目の「新型コロナウイルス対策連絡会議」が開催された。これは、Jリーグとともに情報の共有やウイルス禍を打開していく策を講じるための会合。同日に話し合われた限りでは、緊急事態宣言が5月6日に解除されるのを大前提に、無観客試合でのペナントレースを行う方法が模索された。
本サイトでも伝えてきたように、本来ならばセ・パ交流戦明けのペナントレース再開日となる6月19日に、開幕戦を設定したいという。そこで、問題となってくるのが、ズバリ、「カネ」だ。
※
福岡ソフトバンク 65億2680万円
巨人 43億3070万円
東北楽天 34億8160万円
阪神 32億0620万円
広島 31億0660万円
横浜DeNA 30億8130万円
※
これは、キャンプイン時点でのチーム総年俸の上位6チームの数字だ(選手会所属の支配下選手の合計額で、育成や外国人選手除く)。
仮に、6月19日にペナントレースが始まった場合、某在京球団スタッフは「通常のペナントレース試合数の143から、交流戦18試合を引いた125試合の興行を目指したい」と話していた。「そういう声が多い」とも話していたので、複数の球団が「125試合はやりたい」と思っているのだろう。
「緊急事態宣言が5月6日に明けたらというのが大前提でしょ? 開幕戦は7月に入ってからなんて悲観的な話も聞いています。夏以降の台風、雨天中止になる日もあるので、100試合できるかどうか…」(プロ野球解説者)
100試合が限界…。そういう現実が分かっていても、125試合の声が出るのは、「1試合でも多く」の心境からだろう。
ペナントレースの試合減は、プロ野球チームは経営難に直結する。試合を成立させるために必要な支出項目もいくつかあるが、プロ野球は「1試合・約1億円」の収入が見込めるそうだ。「その1億円から諸々の経費を引いて…」となるのだが、その“約1億円”の大半が観戦チケットによるもの。このまま無観客となれば、たとえペナントレースが始まっても球団の経営危機は変わらない。100試合しか行えない場合、単純に43試合が減った計算だから、各球団とも“43億円の収入減”となる。12球団中、もっとも総年俸額の低い千葉ロッテは24億7590万円。総年俸43億円以下の球団は10球団だった。
「前年比でチーム総年俸がダウンしたのは、巨人、阪神、東京ヤクルトだけ。大半の球団は2020年の収入アップを見込んで契約更改を終えているので、年俸が払えない球団が出てくるかもしれません」(球界関係者)
選手にも“年俸の値切り”を相談しなければならない。第6回連絡会議後、斉藤惇コミッショナーは「その話は出ていない」とはぐらかしたが、年俸の値切り交渉は避けられないだろう。
「キャンプグッズの売上げが好調だった中日、令和の怪物・佐々木朗希、鳥谷敬のグッズを緊急販売した千葉ロッテを羨む声もあります。12球団はテレビ放映料に期待しなければならない状況」(スポーツ紙記者)
ヤクルトの奥川恭伸がクイックでの投球練習を開始した(26日)。ということは、実戦デビューが近いことを意味している。プロ野球総年俸は全球団総額で400億円を超えている。経営難を救うには、佐々木、奥川にフル回転してもらうしかないだろう。(スポーツライター・飯山満)