芸能 2025年08月13日 18時00分

ASKA、核兵器保有に「安上がり」と賛同　早稲田大学名誉教授「安上がりなわけないでしょ」と反論　SNS「設備を作ろうとしただけで爆撃される」と賛否両論

ミュージシャンのASKAが自身のX(旧Twitter)で、「『安上がり』です。核を保有することで、兵器も自衛隊員配備数も抑えられる。他国は日本には迂闊に手を出せなくなる」とポストしたことが物議を醸している。続けて「そうなれば戦争に巻き込まれなくなる。国民は安心して生活ができる。安上がりです」としている。ASKAのポストに対して、早稲田大学の有馬哲夫名誉教授は「バカな参政党はなにも分かっていない。安上がりなわけないでしょ。核武装の意味が分かっていない」と反論。続けて「核武装するとは米軍に頼らず日本自ら防衛するということ。米軍の今の軍事負担を日本が負うということ。安上がりどころか2倍3倍の人員防衛費が必要。そのためにも日本経済を強くし、人口を増やさなければならない」とつづった。ASKAのリプ欄には「国防が大切。核を持つことで簡単に手出しが出来なくなるのだから」「最強の抑止力でかつ費用も安く済む。これの何がいけないんだ」「外交的にはかなり有利になって経済利益が拡大する可能性は高い」と言った賛同意見がある一方で、「核を運用するための設備、装備のための高額な費用が来るから安上がりではない」「製造設備作ろうとしただけで爆撃される」「米国と主要国が許可しないと日本は核武装できないし許可されないでしょう」といった反対意見が上がっている。核兵器保有国同士、もしくは一方のみが持っていても核兵器は使用されていない。核を使用すれば、それだけで世界から敵視されてしまうからだ。であれば、核兵器を所有していても、していなくてもほぼ差はない。所有してしまうと維持費と施設防衛費が現状に上乗せされるため、今より安くなるということはないだろう。世界唯一の被爆国。非核三原則もある。今一度、非核三原則が作られた意義を考えてほしい。

芸能 2025年08月13日 15時30分

電撃婚のメイプル超合金・カズレーザーと明暗を分けた安藤なつの“ドロ沼離婚” “モラハラ”に悩む元夫が生活費の調停申立も

お笑いコンビ・メイプル超合金のカズレーザー(以下、カズ)が、自身のXを更新。女優の二階堂ふみと結婚を発表した。Xには夫妻連名の文書を掲載。入籍の報告とともに、「如何せん二人共に個性やこだわりが強いもので、時には衝突し時には落ち込むこともありましょうが、最後は笑って前を向ける、そんなゆるく朗らかな家庭を築いていきたい」と記され、突然の電撃婚に世間を驚かせた。二階堂は2016年9月、日本テレビ系バラエティー「火曜サプライズ」に出演した際、好みの男性のタイプにカズの名前を挙げていた。夫妻は2017年4月、同系特番「DASHでイッテQ!行列のできるしゃべくり日テレ系人気番組NO.1決定戦　2017春」で共演。番組では、二階堂が「カズ様とお会いしたかったんです。お顔がカッコイイなって。今日ずっとドキドキしていました」とラブコールを送っていた。また同月には当時、メイプル超合金がレギュラー出演していた同系情報番組「ヒルナンデス!」に二階堂が番宣を兼ねて出演。再び共演する運びとなり、番組終了後にはカズと二階堂が至近距離でポーズするショットをカズの相方・安藤なつが収めており、自身のXに掲載していたことが、今になって大きな話題を呼んでいる。カズの電撃婚で注目された安藤だが、最近はメディアから遠ざかっている印象が強い。その原因はおそらく安藤の“ドロ沼離婚”が関係しているとみられる。安藤は2019年11月、SNSを介して知り合った介護職に就く6歳下の一般男性と結婚。カズからは「令和の奇跡」と評され、世間は度肝を抜いた。男性は北陸地方から上京し、安藤との新生活をスタートさせた。メディアでは安藤が夫を「旦那たん」と呼ぶなどラブラブな結婚生活を送っていたとされた。だが2021年6月、週刊誌「デイリー新潮」(新潮社)が離婚調停中であると報じ、同年12月に離婚が成立した。離婚の原因について、同誌は安藤の“どケチ”ぶりを指摘し、都内の自宅マンションの家賃は6対4で安藤が多く支払っていたものの、それ以外の生活費は折半と報じた。また、元夫が安藤の収入を聞いても安藤は頑なに答えなかったとしている。さらに夫婦で仕事をした際のギャラの代わりとして、外食時には元夫の代金を“お食事券”で支払うこともあったという。あげくには、元夫妻で折半した車検費用4万円のうち、戻ってきたお金を元夫が返さなかったことに安藤は「離婚だ!」とキレたという。その一方で、同誌は安藤の“モラハラ”気質も報じている。同誌によれば、元夫が知人と食事へ行く際には、相手の連絡先を安藤に教えなければいけないとのことだ。この束縛に元夫も頭を悩ませていたようだ。同年7月のニュースサイト「週刊女性PRIME」(主婦と生活社)によれば、「夫婦関係の修復が試みられるも、妻の意思は変わらずに賃貸マンションを解約。財産分与にも応じなかったため、Aさん(元夫)は生活費の分担を求める調停を起こしたそうです」と証言するスポーツ紙記者のタレコミを掲載。さらに、「また、彼女(安藤)はこの一件を“口外”しないよう誓約書にサインを迫るも、彼(元夫)はこれを拒否。めでたく“リーク”された、という流れのよう」との話が報じられた。知人によれば、Aさんは安藤なつさんの“超束縛体質”に悩んでいたといい、Aさんが知人と食事へ行く際には、相手の連絡先を安藤さんに教えなければいけないそうで、理由を聞くと「もしあなたに何かあったら不安だから」というものだった。当時、安藤が所属するサンミュージックは「調停中は事実」としながらも詳細は明かさず、報道後に企業のPRイベントに出席したカズも相方の騒動に触れることはなかった。以後、この件に関して安藤は明言を避けている。この騒動にネット上では「ネタにもできないほど相当なタブー扱い」「テレビで見ても笑えない」「ゲスの極み」といった声も。カズの結婚で蒸し返された安藤の“タブー離婚”。結婚の話題でコンビの明暗がこうも分かれるとは、なんとも悲惨である。

社会 2025年08月13日 13時40分

高市早苗氏、橋下徹氏に反論「自民党が割れるべきとは思わない」　SNSでは賛否両論

自民党の高市早苗議員は12日、自身のX(旧Twitter)を更新。弁護士の橋下徹氏の発言に対して反論した。読売テレビ「そこまで言って委員会NP」で、橋下氏は「自民党が割れるというのは大賛成。保守なのかリベラルなのかごちゃごちゃになっている」と述べた。さらに「高市さん、いろんなところで、中国に対してとかマッチョなこと言うけれども、ここで本当に高市さんがそれだけの勇気と覚悟があるんだったら、自民党から同じような思想の人を全部引き連れて、それこそ参政党なのか日本保守なのか、そっちのほうとグループ組めばいいんだけど、高市さんはやんない」と持論を展開している。高市氏は、橋下氏の発言を引用しながら「何故、私が自民党を出ていかなくてはならないのでしょうか?」(原文ママ)と切り出した。続けて「ここではっきりと申し上げますが、勿論、『やんない』です!いわゆるバリバリの『親中派』以外は自民党を出ていけ…と言われているに等しい話ですから」(原文ママ)「今の自民党が保守とリベラルでごちゃごちゃになっているから割れるべきだとは、私は思いません」とポストしている。これを受けて、橋下氏も13日、Xに投稿。「自民、立憲、維新は基本的な考え方が異なる者が混在しているので政党のスタンスが濁っている。そしてこの3党は参議院選挙で伸び悩んだ象徴。3党が整理されると有権者も選びやすくなる」と主張した。ネット上では、「言っていることは正しいです」「ひとつの党で右中左を抱えて政治をおこなう時代は個人的には終わったと思います」「自民党の役目はもう終わったのだと思う」という声が上がった。一方で、「自民党を割れ、という意見もわかるけど、自民党の看板や内部の蓄積だって軽視してはいけない」「大政党は百貨店的政党であっていいと思う」「さまざまな意見が党内で議論されることは、広く国民の考えや思想を受け入れる器として良いこと」など、自民党を割ることについて賛否両論だった。小泉進次郎氏とともに「ポスト石破」の候補に挙げられる高市氏。総裁選の機運が高まる中、政界再編の議論にも注目が集まっていると言えるだろう。

芸能 2025年08月13日 12時00分

なかやまきんに君の元スタッフ、現金800万円詐取　コメント発表もSNS「800万貸す感覚もちょっとズレてる」と賛否両論

お笑い芸人・なかやまきんに君の事務所の元スタッフ・飯尾雄一容疑者が、800万円詐取したとして逮捕された。同容疑者は、なかやまきんに君に「自分が運営している洋服の通販サイトでお金が必要なので貸してくれない?　すぐ返済できるから」と借金。返済を求められると、連絡を絶ったという。そのため、なかやまきんに君は警視庁に被害届を提出した。警視庁の発表では、同容疑者が通販サイトを運営していた実態はないとしている。警視庁は、同容疑者が別の人物からもだまし取ったとみて、捜査を続けている。なかやまきんに君は公式サイトに「信頼していた元スタッフがこのような行為に及んだことに僕自身大変ショックを受けております」とコメントを発表。ネット上では「スタッフも裏切る。やはり信じられるのは筋肉だけか」「元スタッフにまで責任はもてんて」「きんに君が謝る必要はないよ」と同情する声の一方で「いくら近しい関係でも800万貸す感覚もちょっとズレてる」「信用してたんだろうけど、サイトぐらい確認しようよ!」「社長たるものが、脇が甘すぎ」と厳しい声も上がっている。「金を貸すなら、あげるつもりで貸せ」とは昔からよく言われている。相手との関係にもよるが、額によっては人が変わることもある。元スタッフだから信頼したというのは、理解はできる。しかし、額面はもう少し慎重になった方がよかったのではないだろうか。また、個人の金ではなく会社の金を貸し出しているのも気になる。個人間でやるべきではないのだろうか。

社会 2025年08月13日 11時00分

ワークマン、酷暑で冷感シャツ100万着の爆売れ　エアリズムよりも低価格

9日から最大9連休とも言われるお盆休みが始まった。今年は各地で40度超えを記録する猛暑だが、お盆休み中の天気予報は、前半は雨の降る地域を中心に暑さが和らぎそうだが、13日から5日間の平均気温は平年よりかなり高いと予想される地域が多くなっている。この期間中、行楽などの際は熱中症対策を万全にする必要があるが、そんな中、クールダウンの必需品としてアパレル各社の夏物が絶好調という。ユニクロは7月の売上が前年比2.4%増。エアリズムやTシャツなど、おなじみの商品はもちろん、遮熱機能付き日傘やUVカットフェイスカバーなど酷暑対策アイテムがヒットしているという。「日傘は大手素材メーカー『東レ』と共同開発した商品で、遮熱機能付きの傘はユニクロ初。最近は男性も日傘を使用することが増えてきたことがヒットに拍車をかけたと思われます」(情報誌ライター)ワークマンも好調で、4月～6月期決算の全店売上高が前年同期比の14.2%増。特にファン付きウェアは売上30%増という。「最も注目されるのが、6月にこの夏の目玉として発売された氷撃冷感(R)-10℃半袖Tシャツです。冷感糸や特殊プリントで生地に触れた瞬間生まれるひんやり感と価格が話題になって売上100万枚を突破したそうです。その価格はなんと580円。エアリズムのTシャツだと基本的に1000円は超えますから、この価格破壊ぶりだと大ヒットするのも当然でしょう」(情報誌ライター)夏の暑さは大変だが、アパレル業界には恩恵をもたらしているようだ。

社会 2025年08月13日 09時00分

日本製ゲーム機のコントローラー、経済制裁下のロシアで販売　軍事転用の恐れも

米トランプ大統領はロシアへの経済制裁強化に動いているが、日本政府も3年半近く、ロシアには厳しい経済制裁を課している。しかし、そんな中、モスクワの家電量販店では日本製ゲーム機の最新機種が約11万円で売られていることがわかった。10日放送の日本テレビ「真相報道 バンキシャ!」がレポートした。販売されていたのは、6月に発売開始された任天堂「Switch2」。ゲーム機は日本からロシアへの禁輸項目に入っており、メーカーもロシアには出荷していないという。ロシアは中東や香港・中国など第三国経由で輸入しているのだ。つまり、制裁には事実上の“抜け穴”があるということである。番組は深圳にある“中国の秋葉原”で取材したところ、店員は「ロシアからゲーム機やコントローラーの注文が急増している」と話した。実際、中国の対ロシア輸出額(ゲーム機など)は統計上も増えており、ウクライナ侵攻が始まった22年は約19億円だったが、24年は約140億円になった。7倍以上だ。ではなぜ、ゲーム機やコントローラーの注文が増えたのか。そのヒントは、ロシア国防省がSNSに公開した映像にあった。ドローン部隊のロシア兵がゲームコントローラーでドローンを操縦している姿が映っていた。地経学研究所の鈴木一人所長は「日本から直接輸出は避けられても、第三国経由で調達する。ゲームコントローラーであれ何であれ軍事転用される可能性はある」と話す。軍事転用されている可能性がある日本製品はゲームコントローラーだけではない。日本のA社が製造している工作機械「CNC旋盤」もその1つ。CNC旋盤とは、コンピューター制御により高速で金属などを加工できる機械だ。番組が入手したロシアの通関データによれば、A社の製品は昨年1年間で192件、中国などの貿易会社からロシアに輸出されていた。CNC旋盤はミサイルなど武器の部品製造に使われているものとみられている。ウクライナ政府は「CNC旋盤がなければ、ロシアはあらゆる兵器の製造が事実上不可能だ」との声明を出している。ロシア国防省の映像にはCNC旋盤らしき機械が映っているが、製造元の日本企業A社は「ロシアに輸出されている状況は確認できない」とコメントしている。鈴木所長は「一度海外に出してしまうと、悪意のある再輸出であっても日本企業は管理できない」という。そのうえで「GPSチップを埋め込んで、旋盤の機能を停止するようなスイッチをつけておく工夫はできる」と話す。

トレンド 2025年08月12日 21時30分

万博ミャクミャク、泣きながら転売しないよう訴え　SNS「泣かせるようなことしたらあかん」

大阪・関西万博の公式が12日、公式X(旧Twitter)を更新。グッズを転売しないように訴えかけた。万博の公式グッズを取り扱っている「2025大阪・関西万博公式ライセンス商品」のアカウントは「転売しないで～～～」とポスト。続けて、「万博グッズの転売は固くお断りしております。フリマサイト等でのご購入はお控えいただき、オフィシャルストアにてお買い求めください。皆さまのご理解とご協力をお願いいたします!」と呼びかけている。投稿には、公式キャラクター、ミャクミャクの泣きじゃくっているイラストが添えられていた。万博関連のアカウントから、泣いているミャクミャクの画像が出されたのは初めてだという。万博の商品をめぐっては、ミャクミャクの人気もあり、一部グッズの売り切れ状態が続いている。そのため、ショッピングサイトやフリマアプリでの転売が相次いでいるほか、転売目的の窃盗事件まで起きていた。こうした状況に対して、公式サイトは5月にも、転売自粛を呼びかけていた。ネット上では、「ミャクミャクを泣かせるようなことしたらあかん」「悲しいかな、転売ヤーには何を言っても無駄」という声が上がった一方で、「どこも売り切れで、欲しくても買えません」「もっとショップを増やしてほしい」「万博に何回行っても購入できないので、人気商品は受注生産してほしい」「在庫増やしてネットでもたくさん売ってほしい」といった要望が数多く上がった。もちろん転売目的の購入は控えるべきだ。それだけでなく、グッズが欲しい人にできるだけ届くようにするために、公式の具体的な対策も求められている。

トレンド 2025年08月12日 20時30分

マクドナルド「ポケモンカード騒動」問題解決のカギは「募金」か

マクドナルドの子ども向けメニューである「ハッピーセット」を巡り、その「あり方」が見直されようとしている。ことの発端は8月9日、ハッピーセット付属のおもちゃとして限定版の「ポケモンカード」が配布された。ポケモンカードは子どものみならず、大人をはじめ世界中に熱心なユーザーがいる事で知られている。そのため転売目当てと思われる集団が全国のマクドナルドに来店。一人5個までとされるハッピーセットを大量購入した挙げ句、目当てのカードだけを抜き取りハンバーガーやジュースなどの飲食物は店内に放棄する利用者が後を絶たなかったのだ。SNS上では大量投棄されたハッピーセットの画像が拡散。騒動を止められなかったマクドナルド側にも「非がある」として騒動になっているのだ。ネットでは全国のマクドナルドファンが様々な方法で「転売対策」を考案しているが、マクドナルドが提供する「ハッピーセット」の意義について改めて考えるユーザーも多く現れた。本来、ハッピーセットとはマクドナルドのHPなどによると食べ物に加え「親子の団らん」を提供するものであり、親子への話題の提供としておもちゃが付属するのだという。さらに、あまり知られていないがハッピーセットの売り上げの一部は「ドナルド・マクドナルド・ハウス財団」へと寄付されている。ドナルド・マクドナルド・ハウス財団とは病気と向き合う子どもとその家族のための滞在施設「マクドナルド・ハウス」を管理・運営している財団法人である。全世界に施設を持ち、日本には12カ所のハウスが運営されている。世界的企業が難病と闘う子どもおよび家族を手助けする財団を作るのは珍しく、高く評価されている。そのため、今回の「ポケモンカード騒動」でも、ドナルド・マクドナルド・ハウス財団の存在を知っている人は「大人のハッピーセット購入者はマクドナルド・ハウスへの募金を義務付けるのはどうだろうか」「おもちゃを寄付制にしたら良いと思う」「おまけを定価で売って、フード分を寄付金にしたらよいのでは」といったアイディアがネットで多数投稿された。今回、フードロス問題とも相まって大きな騒動になったマクドナルド。今こそ、ハッピーセットの本当の意味を考える時期ではないだろうか。

トレンド 2025年08月12日 19時30分

倉田真由美氏、高校野球の騒動に私見　SNSでも「全く謝罪せず、むしろ自分たちが被害者マインド」と同調

漫画家の倉田真由美氏が、全国高校野球選手権(甲子園)の騒動についてX(旧Twitter)にポスト。倉田氏は「『SNSのせいで甲子園辞退させられた』ではなく、『SNSのおかげでいじめが闇に葬られなくてすんだ』でしょ」としている。いじめ事件があったとされる広陵高校が、2回戦以降を出場辞退することを8月10日に発表。高校名はあげていないが、倉田氏のポストは広陵高校のことだと思われる。同高校の堀正和校長は「大会運営に大きな支障をきたしている。同時に校長として生徒、教職員、地域の方々の人命を守ることは最優先することだということを踏まえ辞退に踏み切ることを決意しました」と辞退を表明。辞退に対してネット上では「誹謗(ひぼう)中傷や生徒たちも守るために辞退したと言われても、『そうじゃないでしょ』と思う」「暴行の程度によったら被害者の人命がどうなっていた事か」「保護者説明会で、校長への追及が無かったのも闇が深いね」「全く謝罪せず、むしろ自分たちが被害者マインドで、甲子園は辞退というより避難というコメントに驚いた」といった批判が相次いでいる。一連の騒動は、SNSでいじめを受けたという生徒の保護者の投稿から始まった。甲子園が始まる直前で、大きく拡散されたことから同高校の動向に注目が集まっていたが、1回戦は出場、勝利を収めた。10日になり突如、校長からの出場辞退。上記の通り、学校側の説明も炎上している。初動でいじめを罰することができていれば、問題はなかっただろう。しかし、出場を優先するため、被害者側の言動を封じている。明るみにでたがために、同高校野球部のイメージが悪くなった。学校側も被害者生徒を転校させず、寄り添うような対応をしていれば良かったのだ。同野球部を反面教師とし、いじめに対して正しい対応ができる高校が増えればいいのだが。

芸能 2025年08月12日 18時30分

過去の情報商材ビジネスが物議のUUUM所属YouTuber、活動再開を報告　「反社会的勢力との付き合いは一切ありません」

過去に情報商材ビジネスに携わり、そのビジネスが反社会的勢力と関わっていた疑惑があったUUUM所属のYouTuber・はんじょうが8月11日に活動再開することを発表した。今年4月頃から、過去に反社会的勢力と繋がりのあるマルチ商法団体の幹部だったのではないかという疑惑がかけられていたはんじょう。疑惑を受け、4月23日にX(旧Twitter)を通じ、情報商材ビジネスを扱う団体に所属していたことを認めて謝罪した。一方、所属していた当時、その団体が反社会的勢力と関与していた認識はなかったとして疑惑を否定。その上で、「自らの言動に一層の責任を持ち、自身を見つめ直す期間として、しばらくの間、活動を自粛することにいたしました」と活動自粛を発表していた。その後、11日になってはんじょうはYouTubeを更新し、「一連の疑惑に関するご説明と今後の活動について」という動画を公開。冒頭で謝罪した上で、「反社会的勢力との付き合いは一切ありません。情報商材を取り扱う団体の幹部であった事実もありません」と否定した。また、今回の疑惑をめぐり、知人などの協力を得て所属しているUUUMや第三者機関に調査をしてもらい、反社会的勢力との関わりがあると断定できる情報がないことを客観的に証明できたとのこと。しかし、情報商材ビジネスについては「当時は価値があると思い販売していましたが、今になって思うと、対価に見合わない情報商材」として、販売した人に対して申し訳なく思っていたとのこと。なお、団体の幹部であった疑惑も否定した。さらに、動画後半には弁護士も出演。はんじょうが説明する範囲内では、過去の行動は「ネズミ講やマルチ商法に当たらない可能性が高い」と説明していた。UUUM側も公式サイト上ではんじょうに関する文書を公開。その中で「第三者による中立的な調査を通じ、現在入手可能な情報において、本人が反社会的勢力に該当する事実及び反社会的勢力と関係していた事実は確認されませんでした」と報告していた。動画のコメント欄には、「一切関与がないは無理がある」「白っぽく見えるところ言っただけで謹慎前となんも変わってないな」という声が集まっていた。