2016年FA戦線に異常アリ！ 「宣言残留、認めます」でマネー戦争復活？

　今オフ、国内FA市場がマネーゲームの戦場に逆戻りしてしまうかもしれない。
　去就が注目されているのは、オリックス・糸井嘉男(35)、中日・大島洋平(30)、同・平田良介(28)、日本ハム・陽岱鋼(29)といった実力派の外野手。彼らが「FA宣言する」と表明すれば、クリーンアップを欲しているチームは放っておかない。もちろん、在籍チームも必死に慰留するだろう。しかし近年、球団側が握っていたとされる“交渉主導権”は完全に対象選手に移ったという。
　「DeNAの山口俊(29)、埼玉西武の岸孝之(31)もFA宣言するかもしれません。FA宣言しやすくなったので、選手の側は『とりあえず宣言しよう』と思うはずです」(プロ野球解説者)

　FA宣言しやすくなったという。プロ野球選手会が“圧力”を掛けてきたのだ。
　「ウチは、宣言残留は認めていない」
　近年、FA宣言するかどうかで迷っている選手に対し、在籍チームの経営幹部が言い放っていた言葉だ。要するに、慰留の交渉はする。その内容が満足いくものでなかった場合にFA宣言するかどうかで迷うわけだが、宣言したら、「以後、慰留交渉はしない」と…。選手側にすれば、「出て行ってもけっこう！」と言われたのと同じ屈辱になる。
　先のプロ野球解説者は「FAは選手の権利」と前置きしたうえで、こう補足する。
　「選手の気持ちに添って交渉してほしい。しかし、FA宣言されて、他球団の条件を聞かされたあとで、再び慰留交渉となれば、在籍球団は年俸提示額を釣り上げなければなりません。マネーゲームを防ぐ意味合いもあり、宣言するときは慰留交渉も打ち切りにして欲しいと思っているようです」
　昨年オフ、前広島の木村昇吾内野手(36＝16年西武在籍)がFA宣言したが、移籍交渉が上手くいかなかった。結果、埼玉西武の春季キャンプで“入団テスト”を受けて救われた。東北楽天にFA移籍した今江敏晃(33)も、古巣と「宣言残留」の是非を巡って衝突があったという。
　こうした経緯を指し、選手会は経営側との事務折衝の場でも「宣言残留を認めないのは、他球団の評価を聞く権利を阻害していないと同じでは？」と抗議し続けた。その影響だろう。DeNAの高田繁GMは山口との慰留交渉(前交渉)で、いち早く宣言残留を認めると表明した。

　「山口は終盤戦こそ故障で投げていませんが、2ケタ勝利を挙げています。山口の年俸は8000万円(推定)。先発ローテーションの一角を外国人投手で補充しようとしていた球団にすれば、お買い得というわけです」(ベテラン記者)
　岸孝之も“揺れている”という。
　岸は複数年契約が満了した。推定年俸は2億2500万円で、西武球団は慰留条件をすでに提示したとも伝えられるが、岸は返事を保留。複数年こそ提示されたが、減額提示だったとの情報も交錯している。郷里・宮城県の東北楽天が岸の動向に注目しており、本人にその気があるのなら、獲得に挙手するという。また、西武球団だけが「宣言残留を認めない」と言うわけにもいかないだろう。
　岸本人の意思はともかく、東北楽天と埼玉西武の提示内容を天秤に掛けようと思えばできる立場になったわけだ。
　「岸は2年続けて故障に泣かされています。去就を迷う理由の一つに自身の体調、新天地での調整方法などへの不安もあるはず」(前出・同)

　FA制が導入されたばかりのころ、獲得選手が活躍できなくても、「旧在籍チームの戦力を落としたから御の字」と見る球団もないわけではなかった。こうしたチーム編成は長続きしなかったが、今回の宣言残留を容認する流れはマネー戦争を再燃させてしまうのではないだろうか。