報道をまとめると、再逮捕の容疑は、1月中旬から、覚せい剤所持の容疑で現行犯逮捕された2月2日までの間に、東京都内などで覚せい剤を使用した疑い。清原容疑者は「私が覚せい剤を使用したことに間違いありません」と容疑を認めているという。また、東京地検は23日、同法違反(所持)罪で清原容疑者を起訴した。
一部報道によると、清原容疑者は遅くとも昨年夏頃から、40歳代の知人を介して知り合った、清原容疑者に覚せい剤を密売したとして同法違反(営利目的譲渡)容疑で逮捕された無職の小林和之容疑者と、群馬県や栃木県のコンビニ店などで会い、月に数回のペースで覚せい剤を購入。小林容疑者が暴力団関係者と携帯電話で度々連絡を取り合っていたそうで、警視庁は密売ルートの背後に暴力団が介在しているとみて調べているというのだ。
「清原に小林を紹介した40歳代の知人が各メディアに情報をリークしている。清原はいまだに購入ルートについて口を割っていないが、その知人は裏事情を知り尽くしているので、さらなる新情報が飛び出しそう。そうなると、清原は“外堀”を埋められるが、結局、今回の事件に絡むのは暴力団関係者ばかりでかなり闇が深い事件」(週刊誌記者)
また別の報道によると、清原容疑者の弁護を、数百人もの弁護士が所属する日本有数の巨大法律事務所が行うとみられるそうで、その事務所は元検察幹部や元裁判官ら数百人の弁護士が所属、国内各地のほか海外にも展開。大企業の合併・統合などの法務が専門で、執行猶予付き判決が濃厚な初犯の薬物事件とは不釣り合いな印象だというが、「どんどん支援者が離れている清原だが、名前を出されると社会的に影響がある支援者が“口封じ”のために依頼したのでは」(同)という。
いずれにせよ、公判での清原容疑者の証言が注目される。