今年8月、音楽界に衝撃が走った。
「週刊文春」(文芸春秋)が歌手の安室奈美恵が契約をめぐり、デビュー以来所属していた事務所と揉め、独立を画策し騒動に発展していることを報じたのだ。
同誌によると、安室は所属事務所と1992年3月に専属契約を結んで以来、これまで5年ごとに更新され、両者間には2017年2月末までの契約が残っているという。ところが、安室は今年5月、所属事務所の幹部らに「事務所を辞めたい」、「独立したい」、「これでは奴隷契約です」などと直訴。後日、税理士を連れて事務所に来ると、残りの契約期間は安室が作る会社と所属事務所が契約を改めて交わすこと、契約変更後は印税の配分や報酬の割合を上げることなど、安室側に都合のいいことばかりが書き連ねられた「提案書」を突きつけたという。
同誌が発売された時点で、安室はすでに当事者同士の話し合いを拒んでいたというが、安室の一連の行動の“黒幕”として、業界では知られる、コンサートの運営・企画などを手がける音楽プロモーターも名指しで報じられた。
「安室は所属事務所の創業者が手塩にかけて育て上げ、売れない時もしっかり食べさせていた。ところが、安室と同じマンションの別室に住むプロモーターは安室のコンサートツアーなどを手がけるうちにシングルマザーの安室と男女の仲に。同時期に活躍した宇多田ヒカルや浜崎あゆみらと比べると安室の年収は安かったが、作詞・作曲ができるわけじゃないので仕方ないこと。しかし、そのプロモーターはあれこれ吹き込んで、独立のバックアップをすることを約束。さらに、安室の周辺では、コンサートツアーをめぐって、金の流れが不透明なこともささやかれ、そちらもそのプロモーターの関与が指摘されていた」(レコード会社関係者)
独立に向け、“支援者”の存在もあり、勢いづいていたはずの安室だったが、いきなりハシゴを外されてしまったというのだ。
「バックアップしてくれるはずだったプロモーターが、記事が出るや、安室の事務所を訪れ謝罪。さらに、自分のことを独立騒動の“黒幕”と報じた週刊誌などに内容証明を送るなど“全面降伏”。安室は四面楚歌となってしまった。状況が悪化したと悟った安室は、事務所の創業者に謝罪文を送ったが、創業者は『謝罪になっていない』と反論文を送付。それに対して安室は態度を硬化させ、自身で3人の弁護士を雇い入れ“全面戦争”の構えをとっている。今月、安室のコンサートツアーにレコード会社がマスコミを呼び入れて取材させたものの、必ず顔を見せていた創業者の姿が会場になく両者の“冷戦”が続いていることをうかがわせた」(芸能記者)
事務所側もそんな安室に対して厳しい構えで臨む方針の様子で、このまま契約期間が切れるまで“飼い殺し”にされる可能性も浮上。
発売中の「女性自身」(光文社)によると、いまのところ決まっている来年の仕事は、コンサートツアーなども含めて0本。さらに、「週刊新潮」(新潮社)によると、本人の許可がなく出願を取り下げたものの、所属事務所は特許庁に「安室奈美恵」の商標登録を出願。名前を使わせない意向だったというから、安室に対する怒りは計り知れない。
いまさらながら、安室は取り返しのつかない愚行を犯してしまったようだ。
「週刊文春」(文芸春秋)が歌手の安室奈美恵が契約をめぐり、デビュー以来所属していた事務所と揉め、独立を画策し騒動に発展していることを報じたのだ。
同誌によると、安室は所属事務所と1992年3月に専属契約を結んで以来、これまで5年ごとに更新され、両者間には2017年2月末までの契約が残っているという。ところが、安室は今年5月、所属事務所の幹部らに「事務所を辞めたい」、「独立したい」、「これでは奴隷契約です」などと直訴。後日、税理士を連れて事務所に来ると、残りの契約期間は安室が作る会社と所属事務所が契約を改めて交わすこと、契約変更後は印税の配分や報酬の割合を上げることなど、安室側に都合のいいことばかりが書き連ねられた「提案書」を突きつけたという。
同誌が発売された時点で、安室はすでに当事者同士の話し合いを拒んでいたというが、安室の一連の行動の“黒幕”として、業界では知られる、コンサートの運営・企画などを手がける音楽プロモーターも名指しで報じられた。
「安室は所属事務所の創業者が手塩にかけて育て上げ、売れない時もしっかり食べさせていた。ところが、安室と同じマンションの別室に住むプロモーターは安室のコンサートツアーなどを手がけるうちにシングルマザーの安室と男女の仲に。同時期に活躍した宇多田ヒカルや浜崎あゆみらと比べると安室の年収は安かったが、作詞・作曲ができるわけじゃないので仕方ないこと。しかし、そのプロモーターはあれこれ吹き込んで、独立のバックアップをすることを約束。さらに、安室の周辺では、コンサートツアーをめぐって、金の流れが不透明なこともささやかれ、そちらもそのプロモーターの関与が指摘されていた」(レコード会社関係者)
独立に向け、“支援者”の存在もあり、勢いづいていたはずの安室だったが、いきなりハシゴを外されてしまったというのだ。
「バックアップしてくれるはずだったプロモーターが、記事が出るや、安室の事務所を訪れ謝罪。さらに、自分のことを独立騒動の“黒幕”と報じた週刊誌などに内容証明を送るなど“全面降伏”。安室は四面楚歌となってしまった。状況が悪化したと悟った安室は、事務所の創業者に謝罪文を送ったが、創業者は『謝罪になっていない』と反論文を送付。それに対して安室は態度を硬化させ、自身で3人の弁護士を雇い入れ“全面戦争”の構えをとっている。今月、安室のコンサートツアーにレコード会社がマスコミを呼び入れて取材させたものの、必ず顔を見せていた創業者の姿が会場になく両者の“冷戦”が続いていることをうかがわせた」(芸能記者)
事務所側もそんな安室に対して厳しい構えで臨む方針の様子で、このまま契約期間が切れるまで“飼い殺し”にされる可能性も浮上。
発売中の「女性自身」(光文社)によると、いまのところ決まっている来年の仕事は、コンサートツアーなども含めて0本。さらに、「週刊新潮」(新潮社)によると、本人の許可がなく出願を取り下げたものの、所属事務所は特許庁に「安室奈美恵」の商標登録を出願。名前を使わせない意向だったというから、安室に対する怒りは計り知れない。
いまさらながら、安室は取り返しのつかない愚行を犯してしまったようだ。
