「毎週、大々的にページを割いて紳助問題を追及し紳助さんと暴力団関係者の親密交際ブリなどを報じた。暴力団関係に詳しいジャーナリストらも取材を重ねているので、紳助さんが所属していた吉本興業にとっても都合の悪い記事が出ている。ただ、売り上げは好調で、まだしばらく紳助問題を追及するようだ」(週刊誌記者)
そんな中、吉本興業傘下の芸能プロ「よしもとクリエイティブ・エージェンシー」は14日までに、水谷暢宏社長名義で週刊現代と発行元の講談社の野間省伸社長に対し、取材活動に関する異例の抗議文を送付したことを明らかにした。
同日未明に同社の公式ホームページ上でも公開された講談社に送付したのとほぼ同じ内容の抗議文によると、同誌の記者が、よしもとの所属タレントが経営する企業監査役に対しての取材を行うにあたって、アポ無しで直接訪問し、「よしもとから頼まれて取材をしている」など虚偽の事実を伝えた上で聞き取りを行った、などと主張している。
同誌編集部は一部夕刊紙に対し、週刊現代編集部は「まったくの事実無根。吉本側には厳重に抗議し、削除を求めました」とのコメントを寄せたが、同誌がこのまま黙っているはずがなさそうだ。
「同誌は紳助さんが引退会見を行うかなり前から、紳助さんが絡んでいるとされる経済事件などを詳細に報じた。今度は、吉本に絡む新事実をどんどん誌面に掲載しプレッシャーをかけるだろう。どちらもなかなか先に折れそうにはないだけに、法廷闘争に持ち込まれる可能性もありそうだ」(芸能プロ関係者)
15日の正午現在、吉本は抗議文をHPから削除していないだけに、同誌が次号でどんな記事を掲載するかが注目される。