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もう被災地の地図が! Googleの対応の早さ

 検索大手のGoogle日本法人が東日本大震災で被災した地域の野菜を積極的に購入し、社員食堂のメニューにしていることが分かった。風評被害に苦しむ福島、茨城、群馬の野菜を社食に使用することで復興への手助けとしようというもの。食品は購入前に検査され、安全の面でも全く問題はないという。どこかの国のトップにも爪のアカを煎じて飲ませてあげたいぐらいの対応の早さだ。Google社の対応の早さは、検索サイトでも発揮されている。被災地の地図画像が3月11日の地震後の画像に差し替わっているというのだ。

 「宮城の実家が被災して建物はなんとか残っていたそうなんですが、たまたまGoogleで地図検索してびっくりしました。もう被災後の画像になっている。市街地だったので、かなり詳細な部分まで見ることができました。あの日、津波は実家の数十メートル手前まで押し寄せたとのことでしたが、地図を見て『ああ、確かに…』と納得しました」と語るのは都内在住の会社員。

 震災から50日あまりで最新の地図になっているというのだ。実際に試してみると例えば、被害の大きかった「陸前高田市」で地図検索をかけてみる。すると、詳細な画像までは辿れないが、たしかに被災後の地図に差し替わっている(画像参照)。Google社では、地域によっては3月下旬から「新しい」画像に順次差し替わっている。「Google Earth」も同様だ。

 あるITジャーナリストはこう語る。「対応が早いGoogleの真骨頂といえますね。被災者の心情を逆なでにするのではないかという声も聞こえてくるかもしれませんが、情報は後出しの政府や原発関係各省庁に比べて、さっと出してくるぶん好感が持てますね。ある意味ドライというか、昔の地図を残しておいて欲しかったなどという賛否両論は当然出てくると思いますが」

 Google社の対応にはこれからも注目だ。

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