福田博之社長は「チャリティーは継続することに意味があると考えております。番組をご覧になった皆さま、出演してくださった皆さま、協賛各社の皆さま、全ての関係者の皆さまに心から感謝したいと思っています」とコメント。続けて「本当に多くの方からお預かりすることができた。おそらく前回の数字を超えてくるだろう」と予想している。
24時間テレビは、毎年制作が発表されると冷めた声が上がる。今年も例外なく、「番組そのものが時代に合わない」といった声が上がっていた。
さらに、TOKIO問題や嵐の解散、出演者のゴシップなどさまざまな向かい風が吹き荒れた。番組終了後も、笑点メンバーのセクハラ騒動や24時間マラソンを担当したSUPER EIGHT・横山裕の過密スケジュールが話題となった。
ネット上では「マラソンはしなくていいと思う」「24時間テレビはもうかって 利益率が高いから、止めたくたくないということ」「続けるのであれば、チャリティーの原点に戻って1978年の第1回の内容を見つめ直したら」「ギャラもスポンサー収入も全て募金に回せば本当のチャリティー番組になるのでは」「チャリティー活動は続けたらいいと思うが24時間テレビはいらない」「出演者にギャラが発生している段階でチャリティーとは言えない」「CM広告収入も公表してください」といった声が上がっている。
募金も集まっているが、批判の声も集まっている。指摘の通り、利益率が高いから止められないのであろう。正しい意味でチャリティーとするなら、全員がノーギャラでやるべきだし、広告収入も募金にするべきだろう。しかし、今の日本にそれができるテレビ局はない。テレビに視聴者をつなぎとめるためには、それくらいした方がいいが、それも分からないのだろう。