新浪剛史会長、違法成分が含まれる海外サプリで輸入で辞任　過去には「45歳定年制」発言で炎上も

公益社団法人　経済同友会の代表も務める新浪剛史会長（公益社団法人　経済同友会公式Xより）

サントリーホールディングス(HD)が2日、都内で緊急会見を行い、新浪剛史会長が1日付で辞任したことを発表した。新浪氏は違法成分が含まれた疑いがある海外製のサプリメント入手に絡み、福岡県警の捜査を受けていた。

サントリーHDによると、8月22日に新浪氏から警察の捜査について連絡があり、同日深夜に外部弁護士による新浪氏へのヒアリングを実施。新浪氏は「違法であるとの認識はなかった」と話しているものの、鳥井信宏社長は「法令に抵触していなくても、会長として疑義が生じることが問題だ」と判断。新浪氏からの辞任したいとの申し出を1日付で受理したという。

新浪氏は、大麻由来の違法成分「THC(テトラヒドロカンナビノール)」が含まれる製品をアメリカから輸入した疑いが持たれている。ただし、自宅からは問題の製品は見つからず、簡易の尿鑑定でも陰性だったため逮捕はされず、警察は慎重に捜査を進めている。

ところで新浪氏といえば、これまで何かとお騒がせしてきた経営者として知られている。

2023年9月12日、経済同友会の会見で、旧ジャニーズ事務所社長の性加害問題が世間を騒がせている中、「児童虐待に対して真摯(しんし)に反省しているか大変疑わしい。ジャニーズ事務所を使うと、児童虐待を認めることになり、国際的な非難のもとになる」と発言。結果、大手企業が旧ジャニーズタレント出演のCM放送を停止する流れに。

同年9月29日、同友会の会見で「病気になってから対症療法をするのではなく、元気でいられるための医療に切り替え、そのための医療制度、保険制度につくり替えていく。ここは民間主導で投資し、国民皆保険ではなく民間がこの分野を担っていったらどうか」と発言。これが国民皆保険制度の否定と受け取られて炎上。

21年9月には同友会のオンラインセミナーで「45歳定年制」を提言。これも中高年のリストラを推進しているとして、SNS上で批判が殺到。

最近では今年4月、同友会の会見で、元SMAPの中居正広と元フジテレビアナウンサーのトラブルで、フジからスポンサー撤退が相次いでいた中、フジの経営陣の刷新を評価し、「CM再開を検討する状況になってきた」と“助け舟”を出し、話題になった。

サプリを扱う企業のトップが違法サプリの入手疑惑とはシャレにならないが、3日の同友会の定例会見に新浪氏は出席予定という。疑惑についてどんな説明をするか注目される。