巨額訴訟を起こされたファスト映画、当事者たちにまったく〝罪の意識〟がなかった？

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　劇場で公開された映画の内容を10分ほどに短く編集した「ファスト映画」を動画投稿サイトに無断投稿した男女3人に対し、東宝など映像大手13社が5億円の損害賠償を求める訴訟を19日、東京地裁に起こしたことを、各メディアが報じた。

　報道をまとめると、提訴したのは東宝や松竹、東映など13社。被告側の男女3人は、ファスト映画を公開して著作権法違反の罪に昨年問われ、仙台地裁で有罪判決が確定している。

　原告側は、動画再生1回当たりの被害額を200円と判断し、3人が運営していたチャンネルの再生回数から被害額を約20億円と算定。そのうち5億円を請求したという。

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　「おそらく、被告側が敗訴するだろうが、賠償金を支払う能力はなさそうだ。原告側はそのことも織り込み済みのはずだが、今後の再犯防止のためにも厳しい措置をとることにしたようだ」(映画業界関係者)

　もともと、この件をめぐっては、昨年、宮城県塩釜署などが著作権法違反の疑いで男女5人を摘発。今回の原告側の3人に入っているかは不明だが、昨年8月、5人のうち1人で20代の男性が都内で各メディアの取材に応じた。

　当時の記事によると、男性は2019年、オンラインゲームで交流があった、著作権法違反の罪で起訴された札幌市内の無職の25歳の男性被告からファスト映画制作を持ち掛けられたという。

　著作権侵害が気になったものの、被告から「映像にはモザイクを入れる。弁護士に聞いたが問題ない」などと説得され協力を決めたのだとか。

　題材は被告が選び、アプリを通じて送られてきた台本を朗読する形でナレーションを付けるのが業務。
　同年12月ごろから約70本の動画にナレーションを付け、20年4〜6月に報酬として計約10万円が振り込まれた。

　夏以降は作業が面倒になり、音声データの送信が遅れがちになると被告からの連絡は途絶えたという。

　そして、21年4月下旬、男性宅を訪れた警察官に著作権法違反を指摘され、7月7日に著作権法違反容疑で書類送検。同15日に1000万円以上の賠償金を支払うことで著作権者の一部の映画会社と示談が成立したという。

　男性は「甘い認識でやってしまった。映画に関わる方々への冒涜だった」と反省の弁を述べたが、もっと早く〝罪の意識〟を持っていれば高すぎる代償を支払う必要はなかったはずだ。