今泉玄・JBC協会事務局長は「内国産馬主体の競馬という根幹を揺るがしかねない問題だけに、1月22日に計画の再考を促す要望書を出した。その後、(外国馬導入が)実施されれば、今年の協力はできない旨を伝えている。その上で、協会としては100%資金援助はできない結論になった」と話した。
信國卓史・NAR常務理事は「大変残念。JBC2競走は、ダート競走の体系上、重要な位置付けにあり、その実施方法について特別区競馬組合と協議を進め、JBC実行委員会で検討したい」とコメント。
また、大井競馬の伴竹夫・開催執務委員長は「今後も、生産者の方々と話し合いを設け、何とかJBC競走が行えるように努力をするし、たとえ(JBCが)実施されなくても、それに準じたレースを行えるようにしたい」と、対策を講じる方向性を示していた。