勝負の年末商戦ワンポイント説が流れる『任天堂』新社長の不安

　任天堂の社長のイスが空席になって約2カ月。売上高の半分が集中する年末商戦の仕込みを急がなければならない季節になり、ようやく9月16日付で君島達巳常務(65)が新社長に就任した。しかし市場では、早くも「ワンポイント・リリーフで終わるのでは」との観測が飛び交っている。

　岩田社長の死去に伴い、ゲーム機開発担当の竹田玄洋専務(66)とソフト開発の責任者である宮本茂専務(62)が社長業務を代行したことから「彼らが“ポスト岩田”の本命、対抗」と目されてきた。一方、旧三和銀行(現三菱東京UFJ銀行)出身の君島常務はオーナーの山内溥元社長(故人)から「財務を見られる人材としてヘッドハントされたように、モノづくりはズブの素人」(関係者)とあって“大穴”の評価だった。
　就任会見で君島社長は岩田前社長の路線を継承し、両専務とのトロイカ体制で経営を主導すると強調した。エリート銀行員ならではの気配りだが、任天堂ウオッチャーは「岩田さんは55歳で亡くなった。その点、両専務を含め3人はそろって60代で、いかにも齢を取り過ぎている。だからこそ君島社長は任天堂に勤務する山内さんの長男につなぐワンポイント、とあちこちで囁かれている」と解説する。

　山内さんの長男とは企画部長を務める克仁氏。昭和34年生まれで、9月末には56歳になる。亡くなった父親から株式の一部を相続したとはいえ、まだ任天堂の役員には就いていない。そこで早期に克仁氏を取締役に抜擢し、君島社長の下でしっかり帝王学を学んだ後、社長就任の“大政奉還”を行うとの見立てである。
　「君島社長は米国法人の社長を務めたように経営管理に長け、職人畑の両専務とは肌合いが違う。根が銀行員だから岩田社長時代に提携したDeNAとの交渉も無難にこなせるとの期待もある。しかし、発行済み株式の18%近くを取得し、存在感を増している米投資ファンドの対応には苦慮しそうです」(関係者)

　その解決を花道に、というシナリオを描いているようだと、大きな落とし穴が待っているかもしれない。