突如の『ティップネス』買収発表で出向に戦々恐々の日テレ社員

　最近、日テレ関係者が2人集まれば、この話題で盛り上がるという。先ごろ、日本テレビホールディングスが350億円で買収を発表したスポーツクラブ大手『ティップネス』に関してだ。
　「来年1月にも日テレから出向者が発表される。有力視されているのは30代後半から50代前半の管理職で、スポーツ局を中心に選定中です」(テレビ局関係者)

　『ティップネス』は、'86年にサントリーが設立。'14年1月末現在で61店舗、会員数は25万1000人を抱える業界の最大手だ。
　「'13年12月期の売上高は329億円で業界トップ。'01年には丸紅が運営する『レヴァン』を合併吸収し、'02年からブランドをティップネスに統一した。毎年200〜300億円の利益が出ています」(スポーツクラブ関係者)

　とはいえ、テレビ制作をメーンにする日本テレビHDで働く局員にとって、スポーツ健康事業はまさに青天の霹靂といっても過言ではない。誰が貧乏くじを引くのか戦々恐々としているというのだ。
　「出向辞令を拒否することはできない。断ればサラリーマンとしての未来はない。残業手当なども付かず、年収で数百万ダウンすることは必至」(テレビ局関係者)

　それにしてもなぜ、局員にここまで不人気な健康関連事業に参入するのか。
　「全ては'20年の東京五輪・パラリンピックに向けたPR。今後、視聴者は健康やスポーツへの関心がますます高まると見込まれる。そのため、健康関連事業を放送事業に次ぐ第2の柱として、収益の多様化を図るためです」(事情通)

　CM収入が激減するテレビ局にとって、日テレのような多角事業に乗り出すキー局はますます増えるという。テレビがどんどんつまらなくなりそうだ。