『日本沈没』、官房長官の描き方が物議「こんな政治家いない」「子どもみたい」批判集まる

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　日曜劇場『日本沈没―希望のひと―』(TBS系)の第7話が28日に放送され、平均視聴率が15.4%(ビデオリサーチ調べ、関東地区、以下同)だったことが各社で報じられている。第6話の15.8%からは0.4ポイントのダウンとなり、自己最低視聴率となってしまった。

　第7話は、日本沈没の機密情報を漏洩した疑いで、田所博士(香川照之)が東京地検特捜部に連行された。追い討ちをかけるように、著名なジェンキンス教授(モーリー・ロバートソン)も日本沈没を否定する。そんな中、Dプランズから政府に接触があり、海外の土地購入の話を持ちかけてくる。秘密裏に動くべく、東山総理(仲村トオル)は土地購入を決断し――というストーリーが描かれた。

※以下、ネタバレ含む。

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　第7話では、ジェンキンス教授の日本沈没説の否定や、Dプランズからの土地購入の持ち掛けなどを裏で仕組んでいたのが、官房長官の長沼(杉本哲太)であることが判明するという展開になったが――。

　「長沼は裏切り行為をした理由について東山に問われ、『あなたのせいですよ!』と激昂。『誰よりも総理に尽くしてきたのは私だ!　なのに総理は私よりも天海君や常盤君の意見を重視した』と裏切りの理由について明かしていました。東山は『そんなことが理由だと言いたいのか』と呆れていましたが、ネット上からも『こんな感情的な政治家いないでしょ』『何このドラマ…』『何を見せられてるんだ』『こんな子どもみたいな考えの官房長官ってあり得ない』『日本が沈没するってのにおじさん同士で内輪揉めしてるだけ』という困惑の声が集まってしまいました」(ドラマライター)

　また、その後の展開にも疑問が集まることに。問題となったのは、東山と里城副総理(石橋蓮司)が中心になって行うことになった移民交渉。国内トップ企業・生島自動車の企業移転を条件にどれだけの数の移民を受け入れてくれるか、アメリカと中国の両国に話を持ち掛け、多い方を選ぶという算段になっていたが――。

　「結果、アメリカ600万人に対し中国は1千万人だったため、中国への移転が決まりそうになりましたが、アメリカと交渉していた東山は、アメリカ大統領と直接電話で『必ずアメリカでまとめる』と約束をしてしまったことを告白。この約束により大統領が会見を開き、生島自動車とアメリカ国内の自動車メーカーとの合併をいち早く発表。中国側はこれに抗議し、日本沈没までも暴露してしまうという最悪の結末になりました。しかし、全ての原因はアメリカにパイプを持つ東山がアメリカにいい顔をしてしまったため。ネットからは『情緒不安定で感情的な政治家が多すぎ』『政治家像もめちゃくちゃ』『こんな浅はかな人間が総理になれるわけない』といったツッコミが集まっていました」(同)

　原作を大きく改変して政治ドラマ仕立てにしている本作。その政治要素すら、批判の対象となってしまったようだ。