問題となっているのは、新型コロナウイルスについて、感染者の情報を共有する政府の新システムが東京や大阪で利用されていなかったと報じていた際の一幕。出演者で弁護士の山口真由氏が政府の方針と現場の考えにギャップがあると指摘していた際、出演していたタレントの石原良純が「関係ないかもしれないけど」と前置きしつつ、「ワクチンができたとしたってね、僕らが思ってる日本の厚労省の今まで言ってる安全なワクチンじゃないものができますよね、おそらく」と開発を急ぐと、副作用の大きいワクチンができてしまうとし、「それを投入することをよしとするんですか?」と疑問を投げ掛ける場面があった。
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玉川氏は石原の疑問に対し、「ワクチンについても(政府は)本当は後ろ向きでしょうね」と回答しつつ、国が薬害の裁判を恐れていると指摘。「こういっちゃアレですけど、羹(あつもの)に懲りて膾(なます)を吹いてるところが非常に見受けられるんですよ。これだけ異常事態で平時じゃないときに、これまでの考えの延長線(上)でやっていいわけはない」と発言した。これに山口氏は20、30代の致死率は低いとし、「もし仮にワクチンを打ったとして、それで悪化してしまうとか、ギラン・バレー症候群なんか出ましたよね、新型インフルのワクチンで。そういうことがあったら困るという頭自体はおかしいことだと思わないし、そういう心配性が必ずしも悪いことだとは思わない」と反論。また、致命的な副作用や死者が出た場合のことを憂慮していた。
しかし、玉川氏は「それは、要するにどちらが公共の福祉かって話ですよ。コロナの場合は多くの人が死ぬわけです」と訴え、MCの羽鳥慎一アナウンサーから「副作用で死んじゃう人はしょうがないってことですか?」と聞かれると、「だから、それ(副作用による死亡率)がどれくらいかっていうのを見るときに、今までの羹に懲りて膾を吹く場合には、各国が導入しているのにその(死亡)率ではだめですとかね、日本で拡大で治験しなければ認めませんみたいなことはあり得ると思うんです」と今後の政府の対応を予想しつつ、「でもその間に、多くの死者が出てしまったときに、どちらを取るんですかってことを国民が考えなくてはならない」と議論すべきと投げかけていた。
しかし、玉川氏の一連の発言に視聴者からは、「新型コロナだって死亡率は高くない」「考え方が危険すぎる」「副作用が出たときに真っ先に厚労省叩くような番組がよくこんなこと言えるよな…」という声が集まっていた。
またも多くの視聴者の不信感を買ってしまったようだった。