【猫を飼いたい人、必見】年々増加する、“保護猫譲渡” 引き取りの流れと注意点

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　猫を飼いたいと思い立ったときは、ペットショップで買う、知人から譲り受けるなどの方法のほかに、保護猫を迎えるという選択肢もある。捨て猫、野良猫の出産などで動物保護団体などに保護されている保護猫。近年ではシェルターのほか、猫カフェの形式で里親が猫を迎え入れる前提で運営する“保護猫カフェ”も増えている。

　ペットを迎える選択肢として保護猫の引き取りを推奨している動物愛好家も多い。芸能界でも杉本彩や石田ゆり子、柴咲コウらが保護猫を家族として迎え入れているほか、先月にはお笑い芸人・サンシャイン池崎が2匹の保護猫を引き取ったことが話題になった。

　しかし、実際に保護猫を迎え入れたいと思った場合、どのような流れで引き取ることができるのだろうか。実は、保護猫の譲渡には決して低くないいくつかの壁がある。全ての保護猫団体に適用しているわけではないが、代表的なNG条件は、「単身男性」「8時間以上家を空ける」「猫の飼育歴がない」「家庭に6歳未満の子どもがいる」など。かなり条件が厳しいように見えるが、その背景には里親募集で引き取られた猫が過去に虐待死したことや、引き取ったものの「思っていた猫と違った」「引っ越すことになった」などの理由で簡単に手放す里親が増えたことなどが挙げられる。

　その壁をクリアして、初めて保護猫を譲り受ける資格を得られる。ただ、実際に保護猫をもらうためには、譲渡会に出向く、里親募集サイトで交渉する、保護猫カフェでお気に入りの子を見つけるなどの手段がある。しかし、お気に入りの子が見つかってもすぐにその猫を飼えるというわけでもない。保護猫団体や保護猫カフェからもらう場合は1、2週間のトライアル期間があり、その期間は毎日団体側に猫の様子を報告する必要がある。どのように猫と接するか、猫がどのように過ごしているかがテストされるのだ。トライアル期間終了後、問題がなければ譲渡となり、どちらかから「中止」という判断が下されれば譲渡はされない。

　いずれの場合も、避妊・去勢手術代やワクチン代などは里親側の負担になることも多く、定期的な報告を求められることもある。条件の厳しい保護猫の譲渡だが、それでも自治体で引き取られた犬や猫の譲渡率は年々上昇しているというデータもある(環境省発表「犬・猫の引取り及び負傷動物の収容状況」より)。

　犬や猫の命が不当に奪われる現実に憤りを抱いている人も多く、「猫を飼うならペットショップではなく保護団体からがいい」という声もたびたび聞かれている。猫を飼うことを検討している人は、一度保護団体をチェックしてはどうだろうか。