地名公表 M9.1南海トラフ巨大地震 生存率0%の街はここだ！(2)

　超巨大津波が襲う地域からは外れる、東京・大阪・名古屋の三大都市圏を見れば、こちらは水害＋火災の危険が襲う。
　南海トラフ地震の予測では、東京都区部の揺れは震度5強。液状化による倒壊家屋が1000棟で、火災でも約100棟が焼失すると見られている。
　「津波は最大3メートルで、到達時間も中央・江東・品川区で3時間後。避難時間はありますが、150万人が住む海抜ゼロメートルの江東・江戸川・墨田・葛飾は水没します。東日本大震災では地震動によって沿岸地域が1メートル地盤沈下しましたが、東京湾沿岸で同じ現象が起きる。これにより防波堤が破壊するとなれば、300万人もの都民が被害を受けることになります」(前出・サイエンスライター)

　問題は、より震源に近い名古屋、大阪だろう。揺れは名古屋が震度6、大阪が震度5〜6が想定されている。
　「大阪は5メートルの津波が道頓堀川を遡上し、ミナミの繁華街は浸水します。さらに運河を遡上すれば、大阪市庁舎がある淀屋橋も被災する。梅田の街も水没してしまうでしょう。火災も怖い。堺市の西区には民家が集中しているので、延焼すると消火が難しくなります。さらに、大阪湾沿岸は工業地帯が広がっている。もし、ここで発生した火災が津波によって内陸まで持ち込まれれば、一気に被害が拡大する可能性があります」(同)

　大阪では4500人の犠牲者が出ると予測されているが、その内訳は津波よりも家屋の倒壊や火災によるものが多いのだ。
　名古屋はどうか。
　「名古屋市近くには河川が多く、あの伊勢湾台風でも深刻な被害があった。大津波が押し寄せるとなれば、沿岸部の海抜ゼロメートル地帯は完全に浸水します。埋め立て地の中部国際空港も機能不全になり、物資の輸送は困難になるでしょう。また、中部工業地帯の一角である豊橋には10メートルを超える津波が押し寄せると見られているため、こちらも沿岸部の工業地帯で発生した火災が津波によって拡大し、被害を大きくすることが懸念されています」(地元紙記者)

　今回の発表にあたって、国は全員が地震後すぐに避難を開始したり、建物の耐震化率を100%にするなど対策を徹底すれば犠牲者は6万1000人にまで抑えられるというが、それが可能かは甚だ疑問だ。
　「これまでの予想が塗り替えられ、各自治体などは高台の避難場所設置一つ取っても、予算のかき集めで慌てているのが現状。公共機関の耐震化率100%も、3〜5年単位で先の話です。いずれにせよ、『南海トラフ巨大地震』が想像を絶する被害をもたらすことは間違いありません」(前出・サイエンスライター)

　結局は個人で対策をしっかりするしかない。