元アメリカ情報機関の職員が「政府が極秘のUFO墜落回収プログラムを持っており、人間以外の起源を持つ機体や、そのエイリアンのパイロットを回収してきた」、つまり長く宇宙人の持つ技術をリバースエンジニアリングしてきたと主張して話題になっている。
この発言は過去にアメリカ国防省の国家地理空間情報局(National Geospatial-Intelligence Agency)に勤務していた経歴を持つ、アメリカ空軍の退役軍人デイヴィッド・チャールズ・グルシュ氏によるもの。
彼は世界中の国々がUFO墜落事件を秘密にしているのは、現場から得られた宇宙船やその破片を用いて「リバースエンジニアリング」し、新たなハイテク兵器を作るためだと述べている。
>>200人が目撃したオーストラリアのUFO事件「ウェストール事件」<<
グルシュ紙は2019年から2021年まで米軍によるUFO調査の「未確認航空現象タスクフォース」に所属していた。
その中で米軍がUFOの証拠を米国議会から意図的に隠蔽し、UFOに用いられていた技術を活用しようとしたと、科学ニュースサイト「The DeBrief」やジャーナリストのロス・クルサート氏とのインタビューで詳しく語った。
それによると、グルシュ氏は前述の情報機関に在籍中、UAPについて調査している間に「UFO墜落事故回収プログラム」について知ることになったという。
回収された物体はUFOの破片から部分的に無傷の車両まで様々。車両の形態や材料科学テストを行った結果、「独特の原子配列と放射性シグネチャーの保有に基づく地球外または起源不明の非ヒト情報によるもの」だということが判明したという。
そしてグルシュ氏は、墜落回収プログラムについて、墜落したUFOを回収し、利用された物理的材料をめぐって「公に知られていない冷戦」が長く続いていることも指摘した。
またグルシュ氏は、驚くべきことに「多くのUFO墜落事件から本物のUFOの機体が回収されていた」だけでなく、「回収時には死んだパイロットに遭遇することもあった」と語っている。
ちなみに彼によれば、アメリカは「かなりの数」のエイリアンのUFOの部品を回収しているという。
このような取り組みが合法なのか、懸念が出てきたためグルシュ氏は「秘密裏に行われたUFOの回収とその結果得られた発見」に関する豊富な機密情報を議会に提出することにした。
だがその後、内部告発に対する報復を受けたため、情報局監察官に苦情を申し立て「偽証罪の罰則の下で」告発した内容を詳細に説明することになったという。
グルシュ氏は、「これらの情報を秘密にしておくことは、世界の人々が予期せぬ非人間的な対象との接触に備えることへの予測を阻害する」と述べている。
グルシュ氏の証言を支持する人物は多い。UAPタスクフォースの一員であった退役米陸軍大佐のカール・ネル氏は「過去80年間、未知の技術のリバースエンジニアリングに焦点を当てた地上軍拡競争が行われてきたという彼(グルシュ氏)の主張は基本的に正しく、これらの未知の技術の少なくとも一部は非ヒトの知性に由来しているという明白な現実がある」と述べている。
また、元米国国防省情報担当副次官補のクリストファー・メロン氏も「墜落したUFOをリバースエンジニアリングする米国政府の秘密プログラムに従事していた」という内部告発者が少なくとも4人は存在すると明らかにした。
メロン氏は米国政府に対し「国民には真実を知る権利があり」、地球外生命体に関する情報を「扱うことができる」と述べ、プログラムの記録を公開するよう促している。
これらの主張を受けてか先日、米下院が一連のUFOに関する内部告発が正しいのかどうか調査するため、正式に公聴会を開催する予定だと発表してさらに話題になっている。
公聴会の具体的な日程はまだ決まっていないものの、今後数週間以内に何かが発表されるものと思われている。
現状、監視委員会の調査は共和党のティム・バーチェット氏とアンナ・パウリナ・ルナ氏が指揮を執るということが判明しており、着々と準備も進んでいる様子。
グルシュ氏らのUFOに関する告発内容は、今後政府関係者が詳しく調べるとみられる。公聴会がいつ行われるのか、今後の動きに期待したい。
山口敏太郎
作家、ライター。著書に「日本怪忌行」「モンスター・幻獣大百科」、テレビ出演「怪談グランプリ」「ビートたけしの超常現象Xファイル」「緊急検証シリーズ」など。
YouTubeにてオカルト番組「アトラスラジオ」放送中
関連動画
Military whistleblower claims US has UFO retrieval program | Elizabeth Vargas Reports(YouTube)より
https://www.youtube.com/watch?v=ZSj7QsHRxHQ
関連記事
Video: Whistleblower Claims US Government Has Recovered UFOs of 'Non-Human' Origin(Coast to Coast AM)より
https://www.coasttocoastam.com/article/video-whistleblower-claims-us-government-has-recovered-ufos-of-non-human-origin/
US House of Representatives to hold hearing on whistleblower's UFO claims(unexplained-mysteries.com)より
https://www.unexplained-mysteries.com/news/367582/us-house-of-representatives-to-hold-hearing-on-whistleblowers-ufo-claims
US 'secretly stashing UFO crash debris' to 'reverse engineer' hi-tech weapons(The Daily Star)より
https://www.dailystar.co.uk/news/weird-news/secretly-stashing-ufo-crash-debris-30169115
この発言は過去にアメリカ国防省の国家地理空間情報局(National Geospatial-Intelligence Agency)に勤務していた経歴を持つ、アメリカ空軍の退役軍人デイヴィッド・チャールズ・グルシュ氏によるもの。
彼は世界中の国々がUFO墜落事件を秘密にしているのは、現場から得られた宇宙船やその破片を用いて「リバースエンジニアリング」し、新たなハイテク兵器を作るためだと述べている。
>>200人が目撃したオーストラリアのUFO事件「ウェストール事件」<<
グルシュ紙は2019年から2021年まで米軍によるUFO調査の「未確認航空現象タスクフォース」に所属していた。
その中で米軍がUFOの証拠を米国議会から意図的に隠蔽し、UFOに用いられていた技術を活用しようとしたと、科学ニュースサイト「The DeBrief」やジャーナリストのロス・クルサート氏とのインタビューで詳しく語った。
それによると、グルシュ氏は前述の情報機関に在籍中、UAPについて調査している間に「UFO墜落事故回収プログラム」について知ることになったという。
回収された物体はUFOの破片から部分的に無傷の車両まで様々。車両の形態や材料科学テストを行った結果、「独特の原子配列と放射性シグネチャーの保有に基づく地球外または起源不明の非ヒト情報によるもの」だということが判明したという。
そしてグルシュ氏は、墜落回収プログラムについて、墜落したUFOを回収し、利用された物理的材料をめぐって「公に知られていない冷戦」が長く続いていることも指摘した。
またグルシュ氏は、驚くべきことに「多くのUFO墜落事件から本物のUFOの機体が回収されていた」だけでなく、「回収時には死んだパイロットに遭遇することもあった」と語っている。
ちなみに彼によれば、アメリカは「かなりの数」のエイリアンのUFOの部品を回収しているという。
このような取り組みが合法なのか、懸念が出てきたためグルシュ氏は「秘密裏に行われたUFOの回収とその結果得られた発見」に関する豊富な機密情報を議会に提出することにした。
だがその後、内部告発に対する報復を受けたため、情報局監察官に苦情を申し立て「偽証罪の罰則の下で」告発した内容を詳細に説明することになったという。
グルシュ氏は、「これらの情報を秘密にしておくことは、世界の人々が予期せぬ非人間的な対象との接触に備えることへの予測を阻害する」と述べている。
グルシュ氏の証言を支持する人物は多い。UAPタスクフォースの一員であった退役米陸軍大佐のカール・ネル氏は「過去80年間、未知の技術のリバースエンジニアリングに焦点を当てた地上軍拡競争が行われてきたという彼(グルシュ氏)の主張は基本的に正しく、これらの未知の技術の少なくとも一部は非ヒトの知性に由来しているという明白な現実がある」と述べている。
また、元米国国防省情報担当副次官補のクリストファー・メロン氏も「墜落したUFOをリバースエンジニアリングする米国政府の秘密プログラムに従事していた」という内部告発者が少なくとも4人は存在すると明らかにした。
メロン氏は米国政府に対し「国民には真実を知る権利があり」、地球外生命体に関する情報を「扱うことができる」と述べ、プログラムの記録を公開するよう促している。
これらの主張を受けてか先日、米下院が一連のUFOに関する内部告発が正しいのかどうか調査するため、正式に公聴会を開催する予定だと発表してさらに話題になっている。
公聴会の具体的な日程はまだ決まっていないものの、今後数週間以内に何かが発表されるものと思われている。
現状、監視委員会の調査は共和党のティム・バーチェット氏とアンナ・パウリナ・ルナ氏が指揮を執るということが判明しており、着々と準備も進んでいる様子。
グルシュ氏らのUFOに関する告発内容は、今後政府関係者が詳しく調べるとみられる。公聴会がいつ行われるのか、今後の動きに期待したい。
山口敏太郎
作家、ライター。著書に「日本怪忌行」「モンスター・幻獣大百科」、テレビ出演「怪談グランプリ」「ビートたけしの超常現象Xファイル」「緊急検証シリーズ」など。
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