「大久保社長は制作現場からの嘘の報告を真に受けたんです。そもそも、現在の制作局長は元制作会社のディレクターで、ヤラセ演出全盛の時代に活躍していた人間。あの場で真実を語り、素直に謝罪すればコーナー企画の打ち切りだけで済んだはずですが、結局、事態が沈静化するのを待つという無策の決断をしてしまった」(テレビ事情通)
今後、各メディアの検証が続けば、新たなヤラセ疑惑が明らかになるという。
「問題となった“お祭り男”だけ見ても完全アウト。“世界で一番盛り上がるのは何祭り?”をコンセプトに’07年3月から始まった同企画ですが、不思議な事実が浮上しました。それは、タイでの開催がダントツで多いこと。これまで20回以上も開催していますからね」(芸能記者)
なぜ、タイ一国だけに集中するのか? さらに今回、ヤラセ疑惑が報じられたラオスは、’18年度から登場し、疑惑放送回の5月と8月の2回登場している。
「発展途上国を対象に、お金にモノを言わせてでっち上げていたのではないかと言われています。タイはやり尽くしたため、次にコーディネーターが目を付けたのが、ラオスだったということ。新たに浮上したタイの“カリフラワー祭り”だけではない。他にも、“ラオス 臼転がし祭り”、“タイ 泥棒祭り”、“タイ コブラだらけの水泳大会”などに疑惑の目が注がれている。開催時期、観客、ギャラ、さらには祭り自体の有無など、タイとラオスを徹底検証したら、かなりヤバイことになるでしょうね」(制作関係者)
でっち上げのヤラセが真実となれば、コーナーだけではなく、番組の打ち切りに直結する。となれば、大久保社長の民放連会長辞任か同局の社長辞任の事態は免れない。また、仮に『イッテQ!』が終了してしまった場合、日本テレビは深刻なダメージを受けるという。
「今回のヤラセ疑惑が浮上してから、株価は落ちている。数十億円規模の損失になる」(社長室関係者)
それだけではない。視聴者離れも始まっている。
「問題発覚後の番組視聴率は16・6%。一見、影響なしに見えますが、実は、ここ1カ月間で最低視聴率を叩き出しているんです。これは、裏切られた思いからですよ」(メディア関係者)
日テレの玉虫色の姿勢に、視聴者離れは加速する。