日本を襲う中国の無差別細菌テロ 殺人スモッグPM2.5、薬漬け食品、致死率12%の殺人ダニ…(1)

　日本を狙い撃ちするかのように中国からやって来る猛毒大気は、黄砂シーズンの到来する3月からが本番である。
　「タクラマカン砂漠(新疆ウイグル自治区)やゴビ砂漠(内モンゴル自治区)など、中国西部や北部で舞い上がった黄砂は、今問題になっている微小粒子状物質『PM2.5』を取り込み、中国沿岸の工業地帯を通過する際には、気管支炎やぜんそくの原因となる煤煙をも吸着してしまう。黄砂にはカビや胞子も付着していて、その一部は食中毒を起こす恐れさえある。煤煙を含む黄色い砂は、今や黄砂とは名ばかりの真っ黒な砂です。それが偏西風に乗って日本に降り注ぎ、太平洋高気圧の張り出す夏ごろまで続くのですから、実に厄介なのです」(環境ジャーナリスト)

　これまで日本は中国に対し、巨額の環境ODAを続けてきたはずだ。それがこれでは合点がいかない。
　「日本が技術援助をした脱硫装置(有害作用を持つ硫黄分を除去する)を設置していても、コスト削減などを理由に稼働させていないといいます。ODAという名の援助金を懐に入れてしまい、代わりにニセモノの脱硫装置を付けても知らん顔をしている。それがバレても『罰金を払えばいいんだろ』と居直る。環境保全に対する責任感など皆無です。その結果が、中国発の汚染物質垂れ流しの遠因になっているのです」(同)

　黄砂には、1980年以前の大気圏内核実験で残されたセシウムも含まれていると指摘する専門家もいる。また、カナダの遺伝子学者のチームによると、精子の遺伝子構造の変化を発見したとの報告もある。福島原発事故の放射能汚染より、中国からの汚染黄砂の方が、よっぽど健康被害が大きいのではないか…。
　「PM2.5は、大気中に浮遊する粒子状物質のうち、直径2.5マイクロメートル(マイクロは100万分の1)以下の総称です。ディーゼル車や工場の排ガスに含まれるすす成分が代表格で、硫黄酸化物や窒素酸化物など多様な物質を含みます。通常のマスクでは防げず、防塵用やウイルス防御用でないと、あまり意味はありません」(環境省大気環境課)

　今回の問題では、中国もさすがに日本製の空気清浄機をボイコットするわけにもいかず、バカ売れになっているという。
　「テレビなどデジタル家電と違って、空気清浄機の性能では日本製品の技術力は他国の追随を許しません。パナソニックは、広東省順徳市にある工場での生産ラインの稼働率を1.5倍に引き上げましたし、シャープも1月の販売額が前年同月比3倍に拡大し、上海市内の工場で増産に乗り出しています。エアコン最大手のダイキン工業も、1月の販売台数が同約2倍になっているといいます」(家電業界関係者)

　苦境にあえぐ“日の丸家電”各社にとっては、干天の慈雨だが、それが日本人の健康と引き換えとはトホホな話である。