消費増税で相次ぐ閉鎖危機 高齢者をターゲットにする「ゲーセン」の生きる道

　4月からの消費増税余波−−。どこの街角にもある“ゲーセン”が、相次いで閉鎖を余儀なくされている。
　「ゲームセンター業界は、5%の消費増税が実施されたときから増税分をかぶることで、1クレジット100円を貫いてきました。機械は主に100円玉専用で、つり銭も出ません。今回も増税分をプレイ代に転嫁できないのです。しかし、機器のネット通信料やカードゲームのカード代金に掛かる費用などは当然、値上がりします。閉店やむなしと判断する店舗が増えているのです」(業界紙記者)

　そうでなくても業界には逆風が吹き荒れている。家庭用でも高度なゲームができることや、スマホにも押され気味。ゲーセンの国内市場規模は2007年の7000億円をピークに、'12年には4700億円と3分の2に減少し、店舗数も1万店('00年)から5000店以下へと半減した。

　そこで業界挙げて取り組もうとしているのが、カネもヒマもある高齢者・シニア市場の開拓だ。
　「最近では高齢者向け介護施設などにゲーム機を設置する所も出てきたように、実はモグラ叩きゲームやワニワニパニックなどは動作が単純でわかりやすく、反射神経を使うのでボケ防止やリハビリ効果があるのです。ゲーセンの中には介助士を置いて、高齢者や障害のある人をケアするサービスまで登場しています」(同・記者)

　今はまだ、シニア向け専用に新しい機種を開発するというところまではいっていないが、例えば車椅子に座ったままでも遊べるよう既存のゲーム機を改造するなど、さまざまな“福祉的対応”を行っているという。
　「もうひとつ業界が力を入れているのが、大型ショッピングモールの中のゲーセンを、シニア客と孫が一緒にゲームを楽しめる娯楽施設に変えていこうという動き。孫を連れ立って来店するとポイントを2倍にするサービスなどで取り込みを図っています」(同)

　ゲーセンが少年少女の溜まり場だったのは今や昔。健全な“憩いの場”に生まれ変わり、新たな笑い声が上がる日は近い。