「3月5日に熊本県でPM2.5の濃度が基準値を超え、気象庁が『8日以降に東日本にも黄砂が飛来する』と発表するや、関連株が軒並み急騰。ストップ高となったのです」(兜町関係者)
6日には、防塵マスクを製造する重松製作所が前日比150円高の1124円に。同じく、同種マスクを製造する興研が400円高の2370円とストップ高となったほど。以前から中国のネットでは1日3万枚のマスクが売れ、品薄状態が続いていたが、そこに国内需要が上乗せされたことから一気に火が付いたのだ。
もっとも、PM2.5がもたらした特需はこれだけではない。愛知県にある『くればぁ』というメーカーは、'09年にエアコンの排気口用のマスクを商品化。5000円前後の高額商品だが、「PM2.5を99.99%防げる」との触れ込みで中国から20万枚を受注し、工場をフル操業させているのだ。
一方、家電業界もこの特需の恩恵を受け始めている。
「落ち目のシャープは、空気清浄機が中国でバカ売れ。100万台を突破し、生産が追いつかない状態なのです。しかも、この手の商品は富裕層が買い求めるために、6万円台のものが飛ぶように売れているんです」(電気メーカー関係者)
また、「パナソニックも空気清浄機の生産を大幅に増やしている」(同)という。
経済アナリストが言う。
「他にはベビーカーカバーや物干しカバー、布団乾燥機や防塵メガネ、浄水器なども需要が急増。東京都からPM2.5の測定業務を落札した環境管理センターも、6日に株価が急騰したほどなのです」
風が吹けば、環境メーカーが儲かるということか?