プロ野球のオーナー会議が7月8日、都内で開かれ、各球団のオーナーが野球振興策くじ(toto野球版)の導入について意見を交わし合った。
元東京地検特捜部長の熊崎勝彦コミッショナーは「賛同できないという意見が多い。今後はそれを踏まえた対応になると思う」
と後ろ向きの見解を示したが、関係者によると過半数のオーナーが導入に賛成だったという。
「賛成派の筆頭は巨人と楽天。そもそも新国立競技場が完成し、東京五輪、パラリンピック後は、巨人軍の本拠地球場に貸与される公算が高く、タナボタ式の資金捻出は渡りに船。一方、楽天はサッカーくじtotoのネット販売を手掛けており、プロ野球totoでも販売権獲得が確実視される。こちらもとんでもない手数料が転がり込む公算から、もろ手を挙げて大賛成」(スポーツ紙記者)
ほかに、ドーム球場を所有する日本ハム、西武、中日、オリックス、ソフトバンクも賛成派。totoが導入されると、雨天中止を回避するためドーム球場開催の試合が中心となり、観客動員の増加、増収につながるからだ。
一方、反対派の筆頭は、阪神とヤクルト。その阪神の反対理由が面白い。採用されるのは、八百長防止のため、機械がランダム式に勝敗を選ぶBIG方式なのだが、この人気球団は「ファンが自分の好きな球団の勝敗を選べないのは納得がいかない」のが不満のよう。虎ファンは皆、タイガースの勝利に投票したいと望んでいるということだ。
「もっと深刻なのは、神宮を本拠地とするヤクルトの反発です。本誌先週号でも報じたように、toto収益金から年100億円程度が新国立競技場の建設費に充てられ、いずれ巨人の本拠地球場になることが予想されます。つまり、『ザケンナヨ!』とムカついているわけです」(同)
今後に注目だ。