その時点での発表によると、満22歳に到達したJr.が、最初に迎えた3月末日の時点で事務所と活動継続について合意に至らなかった場合、活動を終了することに。
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その制度導入を主導したのは滝沢氏だそうで、各スポーツ紙の取材に応じ、導入を決めた意図を説明。「スターになれるのは本当に一握り」と前置きし、「会社が親でタレントが子どもだとしたら、親の責任としてちゃんと向き合うべき。ずっとこのままだと僕はある意味、無責任に感じてしまう」と導入の意図を明かしていた。
「昨年4月、いずれも舞台で活躍している当時31歳の室龍太、いずれも20代後半の高田翔、寺西拓人、原嘉孝の4人がジャニーズJr.の公式ページから名前が消えて、個人ページが開設され、定年制導入を前にジャニーズ残留が決まった。そうなったのも、4人の活動を認めた滝沢氏の〝温情〟だった。それがあったので、CDデビューしていないほかのジャニーズJr.のモチベーションも上がったはず」(テレビ局関係者)
ところが、滝沢氏はジャニーズを去り、ジャニーズJr.を統括するジャニーズの子会社「ジャニーズアイランド」の社長は滝沢氏の後任として元V6の井ノ原快彦が就任したが、おそらく、「定年制」の実権を握るのはジャニーズ本体の藤島ジュリー景子社長になりそうだ。
発売中の「週刊文春」(文芸春秋)によると、最近、関西ジャニーズJr.のメンバーたちがマネージャーらと個別に面談している。
その際、このままでは次にデビューさせるグループが売れないこと、事務所はまず「なにわ男子」を全力で推すこと、そして「Aぇ! group」以外のユニットは解体し、関東と関西のジュニアのメンバーを合わせて、再編成することを告げられたというのだ。
両グループはジュリー氏が推すグループ。ほかのJr.たちはお先真っ暗なようで、大量に定年制による退所者が出そうだ。