社会 2021年05月05日 19時00分

「TBSは今日、死んだに等しい」視聴率が惨敗しても朝の番組をバラエティ路線で続けたい事情

　朝の帯番組『ラヴィット!』(TBS系)が大苦戦中だ。「日本でいちばん明るい朝番組」をコンセプトに、お笑い芸人をレギュラー陣に多く起用し、グルメ情報などを取り上げている。しかし視聴率では1%台をたたき出すなど低迷中だ(数字はビデオリサーチ調べ、関東地区、世帯平均)。　落語家の立川志らくがMCを務めた前番組『グッとラック!』から一転、非ワイドショー的なバラエティ路線を強めている。もともと朝の視聴率戦争においてTBSは苦戦をしいられてきたが、ワイドショー路線を歩まない理由は過去の不祥事に求められそうだ。　1996年の秋、TBSの「オウムビデオ問題」が明らかになる。1989年に、週刊誌などで批判されていたオウム真理教を、同局のワイドショー『3時にあいましょう』内で取り上げることになった。そこで坂本堤弁護士のオウムに対する批判的なコメントを収録。この映像をTBSのスタッフがオウム側に見せていた。放送前の素材を、対立する相手に見せる行為は絶対にあってはならない。その後、坂本弁護士一家拉致・殺害事件が起きており、原因になったのではと言われた。問題が発覚すると故・筑紫哲也氏は「TBSは今日、死んだに等しいと思います」と批判した。　​>>視聴率爆死の『ラヴィット!』、『ヒルナンデス』以外にも“パクリ”の指摘が?<<​​​　この事件を受けて、TBSはワイドショーを全廃。代わりに朝の帯番組として始まったのが『はなまるマーケット』だった。この番組は1996年から2014年まで20年近くにわたって続く人気番組となった。ワイドショーの下世話な話題を避ける視聴者に広く受け入れられたと言える。　だが、その後に始まった『いっぷく!』は、生活情報番組にニュースを盛り込んだ構成ながら1年で終了。続く『ビビット』では、ニュースとバラエティを半々の割合で放送したが広く受け入れられることはなく4年半で終了している。　やはりTBSは「オウムビデオ問題」のショックが大きく、ワイドショー路線を歩むにしても後発になってしまい、他局の人気番組に食い込むことは難しい。やはり、非ワイドショー、バラエティ路線を選ばざるを得ないのだろう。

社会 2021年02月08日 17時00分

各国のワクチン研究はオウム事件がきっかけ？ 元厚労省技官木村氏、日本の「平和ボケ」を指摘

　8日の『グッとラック』(TBS系)で、元厚生労働省医系技官の木村もりよ氏が、オウム真理教の生物兵器開発に絡め「ワクチン接種が遅れているのは自国を守る意識がないことの裏返し」と発言した。　この日番組では、「なぜ先進国の中で日本のワクチン接種が遅れているのか」を話題に。ゲストの木村氏は理由の一つとして、「国内でのワクチン開発が遅れている」ことを挙げた。木村氏は「根本的に日本は、ワクチンを危機管理ツールとして認識していない。感染症危機管理の概念が非常に希薄。ワクチンは公衆衛生における非常に重要なツール。国家の危機として捉えなければならない」と強調した。　さらに海外と日本を比較し「海外はしのぎを削って危機管理ワクチンとして研究開発を進めてきた結果、今回のワクチンができている。日本にはその土台すらないので、今回ワクチンが作れないのは当然だし、今後も作れないだろう」と述べた。　​>>坂上忍、ワクチン接種に「人体実験やってるような不安に襲われる」発言が物議 「悪い印象与えてどうする」の声も<<​​​　これに対し月曜レギュラーの橋下徹氏は「ワクチン接種が始まっている国は軍を持っているんですよ。(それらの国々は)生物化学兵器への対処法として意識が違う。日本は軍事研究の禁止もあり、生物化学兵器への対処方法として、ワクチンを研究しましょうとはならない」とコメントした。　木村氏はこれに呼応して、「なぜ生物化学兵器の研究が世界で進んでいるかといったら、日本で初めて生物テロが行われたからですよ。日本のオウム真理教が、あれだけ専門家でもない人が、キッチンで生物化学兵器を作ったことに世界は驚がくしてこのような状況になっているのに、事件が行われた当の日本は平和ボケしている。自国を守る意識がないことの裏返しではないでしょうか」と強く主張した。　木村氏の、オウム真理教事件がきっかけとなりワクチン開発が進んだとの発言にネットでは、「日本は感染者が少ないから治験ができないんだよ」「日本はワクチン開発能力がある貴重な国の一つだ」など現状を擁護する発言がある一方で、「日本の医学研究は世界一なのになんでワクチン作れないんだ?」「まさに平和ボケだわ」など、国の対応に危機感を抱く書き込みも見られた。　木村氏は以前より生物兵器とワクチン開発に関する発言を続けている。ワクチン開発の重要性を認識しない日本は、他国から「生物兵器で攻めやすい国」と思われてしまっているのかもしれない。