首都圏でコンサートや演劇を催すための会場が不足する「2016年問題」。多くのアイドルやアイドルファンにとっても、他人事ではいられない。それどころか、2016年問題は、これからのアイドルのあり方にも影響を与えるかもしれない。厳しい生き残り競争を勝ち抜くのは、地方とライブハウスに強いアイドル!?
2020年東京オリンピックの影響もあり、首都圏の大型集会施設の改修、建て替え、閉鎖が相次いでいる。数年前から懸念されていたコンサートなどの会場不足も、いよいよピークを迎える。
具体的に近年閉鎖(一時閉鎖含む)された会場には、東京厚生年金会館、SHIBUYA-AX、国立競技場、青山劇場、日本青年館、五反田ゆうぽうとホール、渋谷公会堂、横浜アリーナなど。今後、改修や閉鎖が予定されている会場には、さいたまスーパーアリーナ、代々木第一体育館、東京国際フォーラム、日比谷公会堂、東京ドームなどがある。時期は未定だが、あの日本武道館も改修を予定している。
ここに挙げたように、不足が問題となっているのはアリーナクラスから2000人ほどの中規模ホールまでさまざまだが、数百人規模のライブハウスも決して無関係ではない。ビッグアーティストがアリーナ公演を行えなければ、数千人規模のホールでの複数回公演で代替することになるだろう。もともとホール会場を中心に活動していたアーティストなら、Zeppなどの大バコライブハウスを使用するようになる。上から下へと押し出されるように、残っている会場が押さえられていくのは必定だ。すでに、首都圏のホールやライブハウスでは、主催者や企画会社による確保合戦が激化しているという。首都圏が難しいのなら、地方公演で代替すればいい。そんな考えもあるだろうが、実情としては簡単ではない。
アイドル業界に関して言えば、近年のブームによって、かつてに比べれば全国津々浦々でコンサートやイベントが見られるようになっている。とはいえ、ムーブメントの中心が東京であるのは依然として変わりない。動員数やその安定度も、東京がダントツだ。全国ツアーを催しているメジャーなアイドルたちも、安定した動員の難しさや、移動や宿泊にかかる経費負担から、実は地方公演での利益は少ない。それどころか、赤字となる場合も。東京を中心とする大都市圏で得た利益で補てんしつつ、なんとか地方公演を行っているというのが、偽りない現状だ。
地方在住のアイドルファンにしてみれば、2016年問題も対岸の火事のように感じていたかもしれないが、東京での公演を十分に行えなくなれば、地方公演の開催すら危うくなるのだ。
会場不足が深刻化する一方で、ライブへの需要は高まっている。社団法人コンサートプロモーターズ協会によれば、2014年の同協会正会員によるライブ売上は2749億円で、2010年の2倍以上だという。アイドル界隈でも、在宅でCDや映像を楽しむファンより、生のライブに“参戦”する現場志向のファンが中心となってきているのはあきらかだ。ただでさえCDが売れない時代、ファンが最も求め、グッズの売上にも大きく影響するライブの開催が難しくなれば、アイドルビジネス全体にも大打撃を与えかねない。
前述したように、地方公演の成功は簡単ではない。しかし、現実問題として、首都圏で会場が不足することが分かっている以上、地方に活路を見つけざるを得ないのもまた事実だ。地方公演時の経費負担を減らし、動員不足のリスクを軽減させるには、「小規模会場」もポイントになるだろう。
幸い、アイドルファンには、多少の遠方ならば「遠征」として、ひとつの楽しみにしてしまう文化が根付いている。また、近年ではハロー！プロジェクトなどのメジャーなアイドルグループも、数百人規模のライブハウス公演を積極的に行っており、これまでホール公演しか経験のなかった客層にも、ライブハウス公演が浸透しつつある。
もちろん、ホールにはホールの、ライブハウスにはライブハウスの特性があるため、ステージの見せ方や運営手法は変わってくるだろう。小規模会場のメリット・デメリットを整理するなら、既述した「経費負担の少なさ」や「動員確保のしやすさ」とともに、客側にとって「ホールよりも近くで観られる」「ライブハウスならではの一体感が味わえる」「チケットが安い」などが利点として挙げられる。
逆にデメリットは、「舞台演出が限られる」「1回の公演で数百人以上の動員が得られない」「スタンディングが中心で客の体力的負担が大きい」「会場の作りやスタンディングの場所によってはステージが見えづらい」などだろうか。これら小規模会場の長短を運営サイドとアイドル自身が理解し、メリットはより高め、デメリットをできる限り少なくすることができれば、ライブハウスでも充分な“顧客満足度”を得ることは可能だ。
すでにブームはピークを過ぎ、生き残り競争が激しさを増してくるであろうアイドル業界。その上、今後は2016年問題も本格的に降りかかってくる。いかに地方公演を成功させ、ライブハウスなどの小規模会場でもファンの満足度をつかみ、ビジネスとして安定した利益を得るかが、ひとつの勘所だ。
2014年、全国47都道府県でのライブハウス公演をやり遂げたアンジュルム(当時、スマイレージ)。220公演というミッション達成のため、全国のライブハウスを飛び回っているJuice=Juice。2月22日から、初の北海道単独公演を含む全国6か所でのライブハウスツアーをスタートさせるNMB48。そのほかにも「地方」と「ライブハウス」に力を注ぐアイドルは、確実に増えている。彼女たちの活動と成果に、これからのアイドルビジネスへの光明を期待したい。
【リアルライブ・コラム連載「アイドル超理論」第16回】
(C)NMB48
2020年東京オリンピックの影響もあり、首都圏の大型集会施設の改修、建て替え、閉鎖が相次いでいる。数年前から懸念されていたコンサートなどの会場不足も、いよいよピークを迎える。
具体的に近年閉鎖(一時閉鎖含む)された会場には、東京厚生年金会館、SHIBUYA-AX、国立競技場、青山劇場、日本青年館、五反田ゆうぽうとホール、渋谷公会堂、横浜アリーナなど。今後、改修や閉鎖が予定されている会場には、さいたまスーパーアリーナ、代々木第一体育館、東京国際フォーラム、日比谷公会堂、東京ドームなどがある。時期は未定だが、あの日本武道館も改修を予定している。
ここに挙げたように、不足が問題となっているのはアリーナクラスから2000人ほどの中規模ホールまでさまざまだが、数百人規模のライブハウスも決して無関係ではない。ビッグアーティストがアリーナ公演を行えなければ、数千人規模のホールでの複数回公演で代替することになるだろう。もともとホール会場を中心に活動していたアーティストなら、Zeppなどの大バコライブハウスを使用するようになる。上から下へと押し出されるように、残っている会場が押さえられていくのは必定だ。すでに、首都圏のホールやライブハウスでは、主催者や企画会社による確保合戦が激化しているという。首都圏が難しいのなら、地方公演で代替すればいい。そんな考えもあるだろうが、実情としては簡単ではない。
アイドル業界に関して言えば、近年のブームによって、かつてに比べれば全国津々浦々でコンサートやイベントが見られるようになっている。とはいえ、ムーブメントの中心が東京であるのは依然として変わりない。動員数やその安定度も、東京がダントツだ。全国ツアーを催しているメジャーなアイドルたちも、安定した動員の難しさや、移動や宿泊にかかる経費負担から、実は地方公演での利益は少ない。それどころか、赤字となる場合も。東京を中心とする大都市圏で得た利益で補てんしつつ、なんとか地方公演を行っているというのが、偽りない現状だ。
地方在住のアイドルファンにしてみれば、2016年問題も対岸の火事のように感じていたかもしれないが、東京での公演を十分に行えなくなれば、地方公演の開催すら危うくなるのだ。
会場不足が深刻化する一方で、ライブへの需要は高まっている。社団法人コンサートプロモーターズ協会によれば、2014年の同協会正会員によるライブ売上は2749億円で、2010年の2倍以上だという。アイドル界隈でも、在宅でCDや映像を楽しむファンより、生のライブに“参戦”する現場志向のファンが中心となってきているのはあきらかだ。ただでさえCDが売れない時代、ファンが最も求め、グッズの売上にも大きく影響するライブの開催が難しくなれば、アイドルビジネス全体にも大打撃を与えかねない。
前述したように、地方公演の成功は簡単ではない。しかし、現実問題として、首都圏で会場が不足することが分かっている以上、地方に活路を見つけざるを得ないのもまた事実だ。地方公演時の経費負担を減らし、動員不足のリスクを軽減させるには、「小規模会場」もポイントになるだろう。
幸い、アイドルファンには、多少の遠方ならば「遠征」として、ひとつの楽しみにしてしまう文化が根付いている。また、近年ではハロー！プロジェクトなどのメジャーなアイドルグループも、数百人規模のライブハウス公演を積極的に行っており、これまでホール公演しか経験のなかった客層にも、ライブハウス公演が浸透しつつある。
もちろん、ホールにはホールの、ライブハウスにはライブハウスの特性があるため、ステージの見せ方や運営手法は変わってくるだろう。小規模会場のメリット・デメリットを整理するなら、既述した「経費負担の少なさ」や「動員確保のしやすさ」とともに、客側にとって「ホールよりも近くで観られる」「ライブハウスならではの一体感が味わえる」「チケットが安い」などが利点として挙げられる。
逆にデメリットは、「舞台演出が限られる」「1回の公演で数百人以上の動員が得られない」「スタンディングが中心で客の体力的負担が大きい」「会場の作りやスタンディングの場所によってはステージが見えづらい」などだろうか。これら小規模会場の長短を運営サイドとアイドル自身が理解し、メリットはより高め、デメリットをできる限り少なくすることができれば、ライブハウスでも充分な“顧客満足度”を得ることは可能だ。
すでにブームはピークを過ぎ、生き残り競争が激しさを増してくるであろうアイドル業界。その上、今後は2016年問題も本格的に降りかかってくる。いかに地方公演を成功させ、ライブハウスなどの小規模会場でもファンの満足度をつかみ、ビジネスとして安定した利益を得るかが、ひとつの勘所だ。
2014年、全国47都道府県でのライブハウス公演をやり遂げたアンジュルム(当時、スマイレージ)。220公演というミッション達成のため、全国のライブハウスを飛び回っているJuice=Juice。2月22日から、初の北海道単独公演を含む全国6か所でのライブハウスツアーをスタートさせるNMB48。そのほかにも「地方」と「ライブハウス」に力を注ぐアイドルは、確実に増えている。彼女たちの活動と成果に、これからのアイドルビジネスへの光明を期待したい。
【リアルライブ・コラム連載「アイドル超理論」第16回】
(C)NMB48
