それほどのものなのか？　賛否両論が渦巻いている。昨年9月16日に芸能界を引退した安室奈美恵(41)。その引退の日が「安室奈美恵の日」に制定される見込みだと、安室の地元・沖縄の『琉球新報』が8月28日付朝刊で報じた。

　同記事では、地元の観光協会が「日本記念日協会」に申請し、安室本人も了承しているとしていた。

　このニュースはネットにもアップされ、各メディアも追いかける態勢をとったが、28日午後になって突如、ネット記事の〈安室も了承している〉という一文が削除されたのだ。
「琉球新報は、取材の際に安室サイドから了承の意向を確認したうえで記事にしたそうです。ところが、ネットなどで〈引退したのに自己顕示欲が強すぎる〉とか〈何様のつもり？〉といった批判が噴出。これに安室が過剰反応し、『地元が盛り上がっているだけで我関せず』のスタンスをとるため、関係者を通じて〈安室も了承〉という部分を削らせたようです」(芸能記者)

　実際、この報道を追いかけた日刊スポーツやサンスポの記事では、虎の尾を踏まぬよう“安室の意向”には触れない記事で済ませたという。
「ただ、記念日として制定するには本人の意向も審査基準となります。ネットメディアなどではなく、地元紙の琉球新報が報じた以上、当初は安室も前向きな姿勢を示したことは間違いないと思うんですが…」(同)

　もともと安室には“マスコミは自分の意のままに操れる”と勘違いしているフシがある。

　自身最後の紅白となった2017年の出演時には、「本番時の写真」として各メディアに配布された画像が、実は「前日のリハーサル風景」だったことが問題となり、NHKが釈明に追われた。これは、提供写真の見映えにこだわった安室サイドの強い意向に、NHKが屈した結果だった。

　民放キー局の関係者が苦笑する。
「引退にまつわる報道についても、1999年に親族に惨殺された母親の事件を蒸し返した社には『法的手段も辞さない』とカマし上げてましたからね。実際に引退する1年も前から出演するメディアを選び、“伝説の歌姫”のカリスマ性をアップさせる引退商法で200憶円を稼ぎ出したとされています。地方紙の報道を訂正させることなど、安室にとっては屁でもない」

　引退後もメディアに隠然たる影響力を持つ安室の面目躍如といったところか。

　安室の誕生日である20日までの期間中は、沖縄の50社80店舗でオリジナルメニューやステッカーが提供されるほか、那覇市の各所でキービジュアルや公式ロゴ、懸垂幕が掲示され、沖縄を訪れた安室ファンをおもてなしするという。沖縄に経済効果をもたらしているのは確実のようだが…。