対策として、メルカリ、LINEヤフー、楽天グループと協力。3社が運営するフリマサイトの「メルカリ」や「Yahoo!フリマ」、「Yahoo!オークション」、「楽天ラクマ」の4つで不正出品を防止する。
LINEヤフーは、発売日から同ゲーム機の出品を禁止。メルカリは、任天堂と協議して合意した特定の商品について、「メルカリ」の利用規約に違反する出品への削除対応を強化する。楽天グループは「ラクマplus」で、発売日前の出品は控えるよう注意喚起を行った。
ネット上では、「称賛しかない。良いモデルケースとなれば良い」「任天堂本気やな」「これを皮切りに他の企業も対策強めてくれるといいな」「任天堂のような超大手優良企業がこういう声を上げていくことが大切」「転売対策の本気来たか」と絶賛する声が上がっている。
これまでさまざまな物が転売されてきた。社会問題になるような転売でさえ、大きな対策は取られなかった。今回、任天堂と3社がようやく対策に乗り出した。これを機に、転売が少しでも減ればと思う。今回の件はいいモデルケースになるだろう。しかし、もっと早く転売対策ができていたのではないかとも感じる。